所属
データサイエンス研究科 データサイエンス専攻 教授
データサイエンス学部 データサイエンス学科
データサイエンス学部 学部長
データサイエンス学部 データサイエンス学科
データサイエンス学部 学部長
職名
教授
外部リンク
ツチヤ タカヒロ
土屋 隆裕
Takahiro Tsuchiya
学位
-
博士(教育学) （ 東京大学 ）
-
修士(教育学) （ 東京大学 ）
研究キーワード
-
統計調査の方法
研究分野
-
情報通信 / 統計科学
学歴
-
東京大学 教育学研究科 教育心理学
- 1994年
国名： 日本国
-
東京大学
- 1994年
-
東京大学 教育学部 教育心理学
- 1991年
国名： 日本国
-
東京大学
- 1991年
経歴
-
横浜市立大学大学院 データサイエンス研究科長
2022年4月 - 現在
-
横浜市立大学 データサイエンス学部 教授
2018年4月 - 現在
-
横浜市立大学 データサイエンス推進センター 教授
2017年4月 - 2018年3月
-
統計数理研究所 教授
2016年 - 2017年
-
統計数理研究所 准教授
2007年 - 2016年
-
統計数理研究所 助教授
2000年 - 2007年
-
統計数理研究所
1994年 - 2000年
-
統計数理研究所 助手
1994年 - 2000年
-
Assistant Professor
所属学協会
-
日本心理学会
-
日本統計学会
-
日本行動計量学会
-
日本教育心理学会
-
日本分類学会
委員歴
-
神奈川県 統計調査審査員
2025年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
神奈川県 統計調査相談指導員
2025年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
文部科学省 全国的な学力調査に関する専門家会議委員
2025年4月 - 2027年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2025年4月 - 2026年3月
団体区分：政府
-
国土交通省 統計品質改善会議委員
2025年4月 - 2026年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 21世紀出生児縦断調査研究会専門委員
2025年4月 - 2026年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2024年4月 - 2025年3月
団体区分：政府
-
国土交通省 統計品質改善会議委員
2024年4月 - 2025年3月
団体区分：政府
-
文部科学省「21世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会」 専門委員
2024年4月 - 2025年3月
-
東京都 「令和６年子供に関する定点調査『とうきょうこどもアンケート』検討会議」委員
2023年12月 - 2024年10月
団体区分：自治体
-
総務省 統計委員会 専門委員
2023年10月 - 2025年10月
団体区分：政府
-
神奈川県 神奈川県統計報告調整審議会 会長
2023年6月 - 2025年5月
団体区分：自治体
-
国土交通省 統計品質改善会議委員
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府
-
文部科学省「21世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会」 委員
2023年4月 - 2024年3月
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府
-
科学技術・学術政策研究所 客員研究官
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 国際数学・理科教育動向調査 国内専門委員
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府
-
観光庁 「観光統計の整備に関する検討会」委員
2023年1月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
国土交通省 統計品質改善会議委員
2022年8月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
公益財団法人 日本学校保健会 保健室利用状況調査委員会委員
2022年5月 - 2024年3月
団体区分：その他
-
内閣府 満足度・生活の質指標群に関する研究会 委員
2022年5月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
公益財団法人 日本学校保健会 アレルギー疾患に関する調査委員会委員
2022年5月 - 2023年3月
団体区分：その他
-
文部科学省 ２１世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会 専門委員
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会 横浜市立錦台中学校ブロック 学校運営協議会委員
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：自治体
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 国際数学・理科教育動向調査 国内専門委員
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：その他
-
総務省 青少年のインターネット・リテラシー指標改修委員会委員
2022年2月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
国土交通省 建設工事受注動態統計調査の不適切処理に係る遡及改定に関する検討会議委員
2022年1月 - 2022年6月
団体区分：政府
-
経済産業省 「令和３年度商業動態統計調査の見直しに関する調査研究」研究会委員
2021年12月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
総務省 統計委員会 専門委員
2021年10月 - 2023年10月
団体区分：政府
-
観光庁 観光統計の整備に関する検討会委員
2021年10月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
文部科学省初等中等教育局 「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」有識者会議委員
2021年9月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
科学技術・学術政策研究所 客員研究官
2021年9月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2021年9月 - 2022年3月
団体区分：その他
-
内閣府 満足度・生活の質指標群に関する研究会 委員
2021年8月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
特許庁 「令和３年度我が国の知的財産制度が経済に果たす役割に関する調査」委員会委員
2021年7月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
神奈川県 神奈川県統計報告調整審議会 副会長
2021年6月 - 2023年5月
団体区分：自治体
-
国立教育政策研究所 学力アセスメントアドバイザー
2021年6月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 全国的な学力調査に関する専門家会議委員
2021年4月 - 2023年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会 横浜市立馬場小学校 学校運営協議会委員
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：自治体
-
神奈川県教育委員会 神奈川県立追浜高等学校 学校運営協議会委員
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：自治体
-
横浜市教育委員会 横浜市立西寺尾小学校 学校運営協議会委員
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：自治体
-
国立教育政策研究所 国際数学・理科教育動向調査 国内専門委員
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 PIAAC第２サイクルにおける国内調査の実施に関する研究会 委員
2020年10月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2020年10月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
観光庁 観光統計の整備に関する検討会委員
2020年10月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 我が国の研究倫理教育等に関する実態調査・分析業務委員会委員
2020年9月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
経済産業省 令和２年度商業動態統計調査の見直しに関する調査研究に係る研究会委員
2020年9月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
特許庁 令和２年度我が国の知的財産制度が経済に果たす役割に関する調査研究委員会委員
2020年8月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 社会教育調査の改善に資する有識者研究会座長
2020年7月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会 横浜市立西寺尾小学校 学校運営協議会委員
2020年4月 - 2021年3月
団体区分：自治体
-
横浜市教育委員会 横浜市立学校教職員の働き方改革プランの推進に係る外部有識者
2020年4月 - 2021年3月
団体区分：自治体
-
横浜市教育委員会 横浜市立馬場小学校 学校運営協議会委員
2020年4月 - 2021年3月
団体区分：自治体
-
内閣府 「消費動向調査におけるオンライン調査導入後の検証等に関する調査研究」に関する有識者研究会 座長
2019年12月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
観光庁 観光統計の整備に関する検討会委員
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 統計調査等における学校コードの統一をはじめとしたEBPM推進に資する調査研究有識者研究会 座長
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会 横浜市立馬場小学校 学校運営協議会委員
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：自治体
-
内閣府 障害者統計の充実に関する調査研究検討チーム構成員
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会 学力向上推進協議会 委員
2019年9月 - 2020年3月
団体区分：自治体
-
文部科学省総合教育政策局 学校保健統計の改善に関する調査研究有識者研究会 委員
2019年9月 - 2020年2月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 PIAAC第２サイクルにおける国内調査の実施に関する研究会 委員
2019年7月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
神奈川県 神奈川県統計報告調整審議会 委員
2019年6月 - 2021年5月
団体区分：自治体
-
公益財団法人日本学校保健会 「学校保健の課題とその対応」改訂委員会 委員
2019年5月 - 2021年3月
団体区分：その他
-
文部科学省 ２１世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会 専門委員
2019年4月 - 2022年3月
団体区分：政府
-
農林水産省 公共サービス改革法に基づく民間委託統計調査に関する技術検討会 委員
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
神奈川県教育委員会 神奈川県立追浜高等学校 学校運営協議会委員
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：自治体
-
文部科学省 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
財務省 法人企業統計研究会 委員
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 学力調査アドバイザー
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
財務省 法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2019年4月 - 2021年3月
団体区分：政府
-
文部科学省総合教育政策局 統計分析アドバイザー
2019年4月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 国際数学・理科教育動向調査eTIMSS検討・準備委員
2019年4月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
公益財団法人日本学校保健会 児童生徒の健康状態サーベイランス委員会 委員
2019年4月 - 2020年3月
団体区分：その他
-
独立行政法人国立青少年教育振興機構 体験カリキュラムに関する調査研究会 委員
2019年3月 - 2020年3月
団体区分：その他
-
文部科学省 平成30年度「体験活動推進プロジェクト」青少年の体験活動の推進に関する調査研究 検討委員
2018年11月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
農林水産省 公共サービス改革法に基づく民間委託統計調査に関する技術検討会 委員
2018年10月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
観光庁 観光統計の整備に関する検討会委員
2018年10月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
特許庁 我が国の知的財産制度が経済に果たす役割に関する調査 委員
2018年10月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
内閣府 満足度・生活の質指標群に関する研究会 委員
2018年8月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
神奈川県教育委員会 神奈川県立追浜高等学校 学校運営協議会委員
2018年6月 - 2019年3月
団体区分：自治体
-
国立教育政策研究所 PIAAC第２サイクルにおける国内調査の実施に関する研究会 委員
2018年5月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
財務省 法人企業統計研究会 委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
公益財団法人日本学校保健会 児童生徒の健康状態サーベイランス委員会 委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：学協会
-
文部科学省生涯学習政策局 統計分析アドバイザー
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 平成30年度以降の子供の学習費調査に関する研究会 委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
財務省 法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：その他
-
文部科学省 ２１世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会 専門委員
2018年4月 - 2019年3月
団体区分：政府
-
環境省 日本版ナッジ・ユニット連絡会議 委員
2018年1月
団体区分：その他
-
総務省 サービス産業統計研究会 審議協力者
2017年12月 - 2018年3月
団体区分：その他
-
特許庁 我が国の知的財産制度が経済に果たす役割に関する調査 委員
2017年10月 - 2018年3月
団体区分：その他
-
国立女性教育会館 女性教員の活躍推進に関する調査研究 委員
2017年9月 - 2019年3月
団体区分：その他
-
観光庁 観光統計の整備に関する検討会 委員
2017年6月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2017年6月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
文部科学省 平成30年度以降の子供の学習費調査に関する研究会 委員
2017年6月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
文部科学省生涯学習政策局 統計分析アドバイザー
2017年5月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
経済産業省 「商業統計調査の今後の在り方に関する調査研究」研究会 委員
2017年5月 - 2018年2月
団体区分：政府
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2017年4月 - 2018年3月
団体区分：その他
-
財務省 法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2017年4月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
科学技術・学術政策研究所 客員研究官
2017年4月 - 2018年3月
団体区分：その他
-
文部科学省 ２１世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会 専門委員
2017年4月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
財務省 法人企業統計研究会 委員
2017年4月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
横浜市教育委員会事務局 スクールアナリスト
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 情報活用能力調査に関する協力者会議 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
国土交通省「建築物リフォーム・リニューアル調査の見直し等に関する検討会」 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
内閣府「消費者マインド把握のためのビッグデータ構築及びオンライン調査導入等に関する有識者研究会」 座長
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
内閣府「欠損値補完に関する有識者研究会」 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
財務省法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
独立行政法人統計センター統計技術研究会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
独立行政法人国立青少年教育振興機構「子どもの体験活動の実態に関する調査研究」に係る研究会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
経済産業省「商業動態統計調査における調査手法の検討等に関する調査研究会」 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 「生涯学習に関する世論調査結果分析協力者会議」 協力者
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局「２１世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）研究会」 専門委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
農林水産省 公共サービス改革法に基づく民間委託統計調査に関する技術検討会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所「全国学力・学習状況調査の結果の二次分析に関する研究」 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
科学技術・学術政策研究所 客員研究官
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
財務省 法人企業統計研究会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
公益財団法人日本学校保健会 児童生徒の健康状態サーベイランス事業委員会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 「国際数学・理科教育動向調査（ＴＩＭＳＳ）２０１５」国内専門委員会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 分析指標の設定等に関するワーキンググループ 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 統計分析アドバイザー
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 分析・活用等ワーキンググループ 主査代理
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
公益財団法人日本学校保健会 保健室利用状況調査委員会 委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
日本分類学会 編集委員会委員
2016年 - 2017年
団体区分：その他
-
横浜市教育委員会事務局 スクールアナリスト
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 「国際数学・理科教育動向調査（ＴＩＭＳＳ）２０１５」国内専門委員会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
公益財団法人日本学校保健会 児童生徒の健康状態サーベイランス事業委員会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 統計分析アドバイザー
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 分析・活用等ワーキンググループ 主査代理
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
公益財団法人日本学校保健会 保健室利用状況調査委員会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 客員研究員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
厚生労働省 毎月勤労統計の改善に関する検討会 座長代理
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国土交通省「建設工事統計調査検討会」 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
日本分類学会 編集委員会委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
公益財団法人日本学校保健会 学校保健委員会に関する調査委員会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
農林水産省 公共サービス改革法に基づく民間委託統計調査に関する技術検討会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 PIAAC調査結果の分析に関する研究会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国土交通省 建設関連業等の動態調査実施業務に係る総合評価に関する有識者検討会 委員長
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 情報活用能力調査に関する協力者会議 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
内閣府「消費動向調査の調査方法の改善に関する調査研究」有識者研究会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
国土交通省「建築物リフォーム・リニューアル調査の見直し等に関する検討会」 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
財務省法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
独立行政法人統計センター統計技術研究会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
財務省 法人企業統計研究会 委員
2015年 - 2016年
団体区分：その他
-
財務省法人企業景気予測調査に関するワーキンググループ 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 「国際数学・理科教育動向調査（ＴＩＭＳＳ）２０１５」国内専門委員会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
国立教育政策研究所 PIAAC調査結果の分析に関する研究会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
内閣府大臣官房政府広報室 世論調査に関する有識者検討会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議ワーキンググループ 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
文部科学省初等中等教育局 全国的な学力調査に関する専門家会議 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 情報活用能力調査に関する協力者会議 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
文部科学省生涯学習政策局 統計分析アドバイザー
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
日本分類学会 運営委員会委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
日本分類学会 編集委員会委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
総務省「青少年のインターネット・リテラシー指標改善に関する調査研究」 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
国土交通省「建築物リフォーム・リニューアル調査の見直し等に関する検討会」 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
国土交通省「建設工事統計調査検討会」 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
-
独立行政法人統計センター統計技術研究会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
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内閣府「消費動向調査の調査方法の改善に関する調査研究」有識者研究会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
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財務省 法人企業統計研究会 委員
2014年 - 2015年
団体区分：その他
論文
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意識の時系列変化をとらえる 招待
土屋 隆裕
経済統計研究 52 ( 3 ) 23 - 48 2024年12月
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郵送調査の新たな試み —回収率の向上を狙う— 査読
朴堯星, 土屋隆裕
計画行政 46 ( 4 ) 15 - 20 2023年11月
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「博士人材追跡調査」第４次報告書
川村真理, 土屋隆裕, 星野利彦
NISTEP Research Material ( No.317 ) 2022年1月
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Yoosung Park, Takahiro Tsuchiya
International Journal of Social Research Methodology 24 ( 1 ) 15 - 29 2021年1月
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PIAAC：国際成人力調査
土屋隆裕
社会と調査 ( 25 ) 92 - 92 2020年9月
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EBPMとエビデンスレベルの評価指標 査読
土屋 隆裕
ESRI Research Note ( 49 ) 2019年
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これからの統計教育は子ども達にどんな資質・能力を育成するのか
土屋 隆裕
新しい算数研究 ( 579 ) 4 - 7 2019年
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小地域集計を活用したモデルに基づくアプローチによる防災に関する立川市町丁目別住民意識調査分析 査読
廣瀬 雅代, 朴 堯星, 土屋 隆裕
日本統計学会誌 48 ( 1 ) 49 - 70 2018年9月
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回答所要時間から見たElaborate Item Count法の回答特性 査読
土屋 隆裕, 平井 洋子
行動計量学 44 ( 2 ) 141 - 150 2017年9月
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多摩地域 住民意識調査—立川市 郵送調査 (2016) — 査読
朴 堯星, 土屋 隆裕
統計数理研究所調査研究リポートNo.120 120 ( 120 ) 巻頭1枚,1 - 148 2017年3月
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地域活動は投票行動を促すのか？ 査読
朴 堯星, 稲垣 佑典, 土屋 隆裕
行動計量学 44 ( 1 ) 95 - 107 2017年3月
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多摩地域 住民意識調査—調布市・西東京市 郵送調査 (2015) — 査読
朴 堯星, 土屋 隆裕
統計数理研究所調査研究リポートNo.118 118 ( 118 ) 1 - 115 2016年3月
-
Searching for Alternatives: Comparisons Between Two Sample Selection Methods in Japan 査読
Takahiro Tsuchiya, Nicolaos E. Synodinos
International Journal of Public Opinion Research 27 ( 3 ) 383 - 405 2015年9月
-
中村 隆, 土屋 隆裕, 前田 忠彦
統計数理研究所調査研究リポートNo.116 116 ( 116 ) 1 - 225,巻頭2p 2015年2月
-
土屋 隆裕
統計 第65巻 ( 第12号 ) 38 - 42 2014年12月
-
土屋 隆裕
マーケティング・リサーチャー No.125 ( 125 ) 24 - 32 2014年10月
-
多摩地域住民意識調査―八王子市 郵送調査(2014)― 査読
朴 堯星, 土屋 隆裕
統計数理研究所調査研究リポートNo.115 115 ( 115 ) 1 - 114 2014年9月
-
土屋 隆裕
国立教育政策研究所紀要 第143集 29 - 42 2014年3月
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乙調査に関する層化無作為抽出法（ネイマン配分法）に変更する検討
土屋 隆裕
財団法人知的財産研究所 平成25年度我が国における技術革新の加速化に向けた産業財産権の出願行動等に関する分析調査報告書 196 - 209 2014年
-
多摩地域 住民意識調査—立川市・小平市 郵送調査 (2012) — 査読
土屋 隆裕
統計数理研究所調査研究リポートNo.108 ( 108 ) 1 - 96,巻頭1p 2013年
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多摩地域 住民意識調査—昭島市・小金井市 郵送調査 (2013) — 査読
朴 堯星, 土屋 隆裕
統計数理研究所調査研究リポートNo.112 ( 112 ) 1 - 102 2013年
-
明治末期における小学生の理想人物調査 —キャリブレーション手法の比較— 査読
土屋 隆裕
統計数理 60 ( 1 ) 219 - 234 2012年
-
A Study of the Japanese National Character: The Twelfth Nationwide Survey (2008) 査読
土屋 隆裕
ISM Survey Research Report No.102 ( 102 ) 1 - 155,巻頭2p 2011年
-
An approach to understanding the underreporting tendency in the item count technique. 査読
土屋 隆裕
Proceedings of the 4th Conference of the European Survey Research Association 47 - 47 2011年
-
法人企業統計調査における母集団調整の影響
土屋 隆裕
財務省財務総合政策研究所 2011年
-
知的財産活動調査における調査対象者の検討
大西 宏一郎, 土屋 隆裕
財団法人知的財産研究所 平成22年度我が国における発明等の産業化に向けた出願行動等に関する調査報告書 250 - 269 2011年
-
調査への指向性変数を用いた調査不能バイアスの二段補正—「日本人の国民性 第12次全国調査」への適用— 査読
土屋 隆裕
統計数理 58 ( 1 ) 25 - 38 2010年
-
Elaborate item count questioning: Why do people underreport in item count responses? 査読
土屋 隆裕
Survey Research Methods 4 139 - 149 2010年
-
全体推計手法の見直しについて
舟岡 史雄, 土屋 隆裕
財団法人知的財産研究所 平成21年度我が国の持続的な経済成長にむけた企業等の出願行動等に関する調査報告書 163 - 171 2010年
-
知的財産活動調査における調査業種区分の検証
舟岡 史雄, 土屋 隆裕
財団法人知的財産研究所 平成20年度我が国における産業財産権等の出願動向等に関する調査報告書 205 - 210 2009年
-
全体推計手法の見直しについて
土屋 隆裕, 舟岡 史雄
財団法人知的財産研究所 平成20年度我が国における産業財産権等の出願動向等に関する調査報告書 191 - 204 2009年
-
法人企業統計調査における推計方法の比較—疑似母集団に基づく実験— 査読
土屋 隆裕, 吉岡 完治, 松田 芳郎
統計数理 57 ( 2 ) 413 - 424 2009年
-
国民性の研究 第12次全国調査 査読
中村 隆, 前田 忠彦, 土屋 隆裕, 松本 渉
統計数理研究所研究リポートNo.99 2009年
-
結果をどうチャート化するか
土屋 隆裕
学校マネジメント ( 622 ) 26 - 27 2008年
-
拡大推計手法の見直しについて
土屋 隆裕, 舟岡 史雄
財団法人知的財産研究所 平成19年度我が国企業等における産業財産権等の出願行動等に関する調査報告書 163 - 172 2008年
-
知的財産活動調査における業種分類
舟岡 史雄, 土屋 隆裕
財団法人知的財産研究所 平成19年度我が国企業等における産業財産権等の出願行動等に関する調査報告書 173 - 198 2008年
-
調査における調査内容と回答者の心理的抵抗感が回答に与える影響について
平井 洋子, 土屋 隆裕
人文学報 ( 395 ) 41 - 61 2008年
-
A study of the properties of the item count technique 査読
Takahiro Tsuchiya, Yoko Hirai, Shigeru Ono
Public Opinion Quarterly 71 ( 2 ) 253 - 272 2007年6月
-
個別面接聴取法におけるItem Count法の諸問題と実用化可能性 査読
土屋 隆裕, 平井 洋子, 小野 滋
統計数理 55 ( 1 ) 159 - 175 2007年
-
法人企業統計調査附帯調査 (「固定資産の減損会計」の導入について) データの分析
土屋 隆裕
財務省財務総合政策研究所 2007年
-
過少回答傾向の原因と統計調査における情報秘匿 --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (6)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 165 ) 64 - 67 2007年
-
法人企業統計調査における金融・保険業の標本抽出
土屋 隆裕
財務省財務総合政策研究所 2007年
-
Item Count法における過少回答傾向 --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (5)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 164 ) 52 - 55 2007年
-
Item Count法は"使える"手法か？ --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (3)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 162 ) 50 - 53 2007年
-
Item Count法不成功の原因を探る --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (4)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 163 ) 50 - 53 2007年
-
調査環境の悪化と間接質問法 --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (1)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 160 ) 48 - 51 2007年
-
Item Count法と変形手法 --- 間接質問法の新展開 —統計調査における情報秘匿— (2)
土屋 隆裕
ESTRELA ( 161 ) 52 - 55 2007年
-
エリアサンプリングによるポスティング調査—郵送調査との比較実験— 査読
土屋 隆裕, 前田 忠彦, 中村 隆, 坂元 慶行
統計数理研究所研究リポートNo.96 2007年
-
A Study of the Japanese National Character: The Eleventh Nationwide Survey(2003) 査読
土屋 隆裕
I.S.M. Research Report No.94 2007年
-
土屋 隆裕
統計数理 55 ( 1 ) 143 - 157 2007年
-
「調査への指向性」変数を用いた調査不能バイアス補正の試み—「日本人の国民性調査」データへの適用— 査読
土屋 隆裕
日本統計学会誌 36 ( 1 ) 1 - 23 2006年
-
調査不能者の特性に関する一考察—「日本人の国民性第11次全国調査」への協力理由に関する事後調査から— 査読
土屋 隆裕
統計数理 53 ( 1 ) 35 - 56 2005年
-
土屋 隆裕
統計数理 53 ( 1 ) 83 - 101 2005年
-
教育心理学研究における調査法 査読
土屋 隆裕
教育心理学年報 44 91 - 99 2005年
-
Domain estimators for the item count technique. 査読
土屋 隆裕
Survey Methodology 31 41 - 51 2005年
-
国民性の研究 第11次全国調査 査読
坂元 慶行, 中村 隆, 前田 忠彦, 土屋 隆裕
統計数理研究所研究リポートNo.92 2004年
-
調査モード間の比較研究〜2002年度・2003年度調査〜 査読
土屋 隆裕, 前田 忠彦, 中村 隆, 坂元 慶行
統計数理研究所研究リポートNo.93 2004年
-
金藤 ふゆ子, 土屋 隆裕, 高山 緑
常磐大学人間科学部紀要 21 ( 1 ) 1 - 9 2003年
-
土屋 隆裕
行動計量学 30 ( 1 ) 93 - 109 2003年
-
日本人の国民性 2000年度吟味調査報告〜電話・郵送・面接調査の比較〜 査読
前田 忠彦, 土屋 隆裕
統計数理研究所研究リポートNo.87 2001年
-
多次元データの解析法Ⅲ—質的データによる予測—
土屋 隆裕
教育と情報 ( 513 ) 2000年
-
A Study of the Japanese National Character: The Tenth Nationwide Survey(1998) 査読
土屋 隆裕
I.S.M. Research Report No.85 2000年
-
UNISCALによる「日本人の国民性調査」データの分析 査読
土屋 隆裕
統計数理 48 ( 1 ) 121 - 145 2000年
-
国民性の研究 第10次全国調査 査読
中村 隆, 土屋 隆裕, 前田 忠彦, 坂元 慶行
統計数理研究所研究リポートNo.83 83 1999年
-
「子どもの体験活動等に関する調査」結果から
土屋 隆裕
中央調査報 ( 504 ) 1 - 5 1999年
-
土屋 隆裕
青少年問題 46 ( 8 ) 30 - 38 1999年
-
「子どもの体験活動等に関するアンケート調査」の実施結果について
土屋 隆裕
教育と情報 ( 492 ) 40 - 45 1999年
-
A probabilistic multidimensional scaling with unique axes 査読
T Tsuchiya
JAPANESE PSYCHOLOGICAL RESEARCH 38 ( 4 ) 204 - 212 1996年11月
-
土屋 隆裕
応用心理学研究 ( 21 ) 21 - 30 1996年
-
質的な3相データのための項目分類による尺度構成法 査読
土屋 隆裕
教育心理学研究 44 ( 4 ) 425 - 434 1996年
-
2つの質的変数群において関連する変数を見出すための探索的等質性分析 査読
土屋 隆裕
教育心理学研究 44 ( 1 ) 44 - 54 1996年
-
一次元尺度構成のための質的項目の選択法
土屋 隆裕
統計数理研究所共同研究リポート86「多変量質的データの構造解析に関する研究」 60 - 66 1996年
-
質的データのための一次元尺度構成法
土屋 隆裕
日本性格心理学会大会発表論文集 ( 4 ) 108 - 109 1995年9月
-
複数データセット間の構造の違いを探る等質性分析-「日本人の国民性調査」データへの適用- 査読
土屋 隆裕
統計数理 43 ( 1 ) 121 - 140 1995年
-
項目分類のための数量化法 査読
土屋 隆裕
行動計量学 22 ( 2 ) 95 - 109 1995年
-
可視化による探索的数量化Ⅲ類の分析法—「第9次日本人の国民性調査」データの順序構造に関する分析— 査読
駒澤 勉, 土屋 隆裕
統計数理 43 ( 1 ) 161 - 176 1995年
書籍等出版物
-
調査の実施とデータの分析
日本統計学会（ 担当： 分担執筆）
東京図書 2023年1月
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教育格差の診断書 : データからわかる実態と処方箋
川口俊明, 松岡亮二, 数実浩佑, 垂見裕子, 知念渉, 土屋隆裕
岩波書店 2022年3月 （ ISBN:9784000615242 ）
-
統計データの落とし穴 : その数字は真実を語るのか?
ピーター・シュライバー(著), 土屋隆裕(監訳), 佐藤聡(訳)（ 担当： 監修）
ニュートンプレス 2021年8月 （ ISBN:9784315524291 ）
-
大学生の統計学 : 弱点克服
汪, 金芳, 小野, 陽子, 小泉, 和之, 田栗, 正隆, 土屋, 隆裕, 藤田, 慎也
東京図書 2020年5月 （ ISBN:9784489023378 ）
-
統計データの理論と実際
椿 広計, 高部 勲, 渡辺 美智子, 土屋 隆裕, 清水 誠（ 担当： 共著 範囲: 第４章 標本調査と母集団推定）
日本統計協会 2017年6月
-
データサイエンス・オンライン講座 社会人のためのデータサイエンス入門 オフィシャルスタディノート
西内 啓, 土屋 隆裕, 佐藤 整尚, 総務省統計局（ 担当： 共著 範囲: 第２週：統計学の基礎）
日本統計協会 2015年2月
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誠信 心理学事典 新版
下山 晴彦, 大塚 雄作, 遠藤 利彦, 斎木 潤, 中村 知靖（ 担当： 分担執筆 範囲: 標本分布）
誠信書房 2014年9月
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社会調査事典
一般社団法人社会調査協会（ 担当： 分担執筆 範囲: 国民性調査）
丸善出版 2014年
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成人スキルの国際比較—OECD国際成人力調査（PIAAC）報告書—
国立教育政策研究所（ 担当： 分担執筆 範囲: 調査の対象者と標本抽出）
明石書店 2013年
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成人力とは何か OECD「国際成人力調査」の背景
国立教育政策研究所内国際成人力研究会（ 担当： 分担執筆 範囲: 調査技術）
明石書店 2012年
-
児童の放課後活動の国際比較
明石 要一, 岩崎 久美子, 金藤 ふゆ子, 小林 純子, 土屋 隆裕, 錦織 嘉子, 結城 光夫（ 担当： 共著 範囲: 調査結果からみた日本の子どもの特徴と課題）
福村出版 2012年
-
統計応用の百科事典
松原 望, 美添 泰人, 岩崎 学, 金 明哲, 竹村 和久, 林 文, 山岡 和枝（ 担当： 分担執筆 範囲: スプリットハーフ）
丸善出版 2011年
-
医学統計学の事典
丹後 俊郎, 小西 貞則（ 担当： 分担執筆 範囲: 調査法総説, 標本抽出法）
朝倉書店 2010年
-
概説標本調査法
土屋 隆裕（ 担当： 単著）
朝倉書店 2009年
-
社会教育調査ハンドブック
土屋 隆裕（ 担当： 単著）
文憲堂 2005年
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新・心理学の基礎知識
中島 義明, 繁桝 算男, 箱田 裕司（ 担当： 分担執筆 範囲: 林式数量化理論など）
有斐閣 2005年
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教育研究ハンドブック
立田 慶裕（ 担当： 分担執筆 範囲: 尺度構成の方法）
世界思想社 2005年
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認知科学辞典
日本認知科学会（ 担当： 分担執筆 範囲: 林式数量化理論など）
共立出版 2002年
-
Data Science, Classification, and Related Methods
C.Hayashi, N.Ohsumi, K.Yajima, Y.Tanaka, H.H.Bock, Y.Baba（ 担当： 分担執筆 範囲: Homogeneity analysis for partitioning qualitative variables.）
Springer-Verlag 1998年
MISC
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CAP1-1 郵送調査法における回収率向上策に関する実験調査 : 多摩地域住民調査の事例を中心として(一般セッション ポスターセッション 調査・データ収集)
朴 堯星, 土屋 隆裕
日本行動計量学会大会発表論文抄録集 43 250 - 253 2015年9月
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CAP1-2 自記式調査票デザインに関するいくつかの実験調査 : 郵送調査と視線追跡調査による実験(一般セッション ポスターセッション 調査・データ収集)
土屋 隆裕, 朴 堯星
日本行動計量学会大会発表論文抄録集 43 254 - 257 2015年9月
-
SB4-6 郵送調査法における回収率向上策の検討 : 多摩地域住民調査の事例を中心として(特別セッション 「日本人の国民性」研究における近年の動向と成果)
朴 堯星, 土屋 隆裕
日本行動計量学会大会発表論文抄録集 41 240 - 243 2013年9月
-
3.国民性調査における調査不能(特別セッション 第12次日本人の国民性調査〜平成期の20年)
土屋 隆裕
日本行動計量学会大会発表論文抄録集 37 128 - 129 2009年7月
-
Scaling methods for qualitative three-mode data by partitioning items into G groups
T Tsuchiya
JAPANESE JOURNAL OF EDUCATIONAL PSYCHOLOGY 44 ( 4 ) 425 - 434 1996年12月
-
An exploratory homogeneity analysis for finding related variables in two sets of qualitative variables
T Tsuchiya
JAPANESE JOURNAL OF EDUCATIONAL PSYCHOLOGY 44 ( 1 ) 44 - 54 1996年3月
-
A method for one dimensional scaling by selecting qualitative variables
Japanese Journal of Applied Psychology ( 21 ) 21 - 30 1996年
-
A probabilistic multidimensional scaling with unique axes 1
Takahiro Tsuchiya
Japanese Psychological Research 38 ( 4 ) 204 - 212 1996年
-
A Homogeneity Analysis for Exploring Structural Differences among Several Data Sets : Its Application to Data from the Survey of the Japanese National Character
Proceedings of the Institute of Statistical Mathematics 43 ( 1 ) 121 - 140 1995年
-
A Quantification method for Classification of Variables
The Japanese Journal of Behaviormetrics 22 ( 2 ) 95 - 109 1995年
-
A proposition of PROSCAL with unique axes
438 1994年
-
Some characteristics of impression obtained from the tree test.
Bulletin of the Faculty of Education, the University of Tokyo 34 195 1994年
講演・口頭発表等
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自記式調査における複数回答をめぐる諸問題
土屋 隆裕, 統計数理研究所, 冨田 尚希, 東北大学病院老年科
統計関連学会連合大会 2016年9月
-
Which one would be more critical, the error due to nonresponse, or that due to the sequence of questions? 国際会議
Tsuchiya, Takahiro, The Institute of, Statistical Mathematics
International Total Survey Error Workshop 2016 2016年10月
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景気動向調査に関連したいくつかの実験調査
土屋 隆裕, 統計数理研究所
日本行動計量学会第44回大会 2016年8月
-
国勢統計における学歴分布の推定—学校基本調査の活用—
根本尭, 土屋隆裕
2024年度統計関連学会連合大会 2024年9月
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調査票レイアウトが複数選択方式の結果に与える影響
橋本実咲希, 土屋隆裕
日本分類学会第43回大会 2024年6月
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逆転質問を用いた複数回答結果の改善
橋本実咲希, 土屋隆裕
2024年度統計関連学会連合大会 2024年9月
-
複数回答方式における選択個数をめぐる諸問題
橋本実咲希, 土屋隆裕
日本行動計量学会第51回大会 2023年8月
-
選択個数を制限した複数回答方式の特性について
橋本実咲希, 土屋隆裕
日本分類学会シンポジウム 2023年12月
-
自記式調査における複数回答方式の諸問題
土屋隆裕, 冨田尚希
統計関連学会連合大会 2018年9月
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調査票デザインに関する視線追跡実験
土屋 隆裕, 朴 堯星
統計関連学会連合大会 2014年9月
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小中一貫を視野に入れた学力・学習状況調査の活用について
土屋 隆裕, 統計数理研究所
横浜市教育委員会事務局 西部シンポジウム 2015年12月
-
郵送調査における回収率向上策のいくつかの試み
土屋 隆裕, 統計数理研究所, 朴 堯星, 統計数理研究所
2015年度統計関連学会連合大会 2015年9月
-
PIAAC Japan nonresponse bias analysis 国際会議
Tsuchiya, Takahiro, The Institute of, Statistical Mathematics
International Total Survey Error Conference 2015年9月
-
自記式調査票デザインに関するいくつかの実験調査―郵送調査と視線追跡調査による実験―
土屋 隆裕, 統計数理研究所, 朴 堯星, 統計数理研究所
日本行動計量学会第43回大会 2015年9月
-
郵送調査法における回収率向上策に関する実験調査―多摩地域住民調査の事例を中心として―
朴 堯星, 統計数理研究所, 土屋 隆裕, 統計数理研究所
日本行動計量学会第43回大会 2015年9月
-
Some experiments on mail survey implementations: Handwriting letter, leaflet, envelope, questionnaire design, and schedule. 国際会議
Tsuchiya, Takahiro, The Institute of, Statistical Mathematics, Park, YooSung The, Institute of, Statistical Mathematics
6th Conference of the European Survey Research Association 2015年7月
-
アンケート調査の計画、分析、利用
土屋 隆裕, 統計数理研究所
平成27年度静岡県功労学校養護教育研究会夏期研修会 2015年7月
-
二相質問による回答誤差の低減効果
橋本実咲希, 土屋隆裕
日本分類学会第42回大会 2023年5月
-
経時変化を問う調査票の設計と回答傾向
石田陸哉, 土屋隆裕
統計関連学会連合大会 2021年9月
-
自記式調査における経時変化量の測定誤差
橋本実咲希, 土屋隆裕
日本分類学会第42回大会 2022年6月
-
住民意識調査分析への小地域集計の利用—防災に関する立川市町丁目別住民意識調査分析—
廣瀬雅代, 朴堯星, 土屋隆裕
統計関連学会連合大会 2018年9月
-
経時変化を問う調査票の評価と設計
石田陸哉, 塩屋喬介, 土屋隆裕
統計関連学会連合大会 2020年9月
-
Effects of grouping alternatives on eliciting more responses to check-all-that-apply questions. 国際会議
Tsuchiya, Takahiro, The Institute of, Statistical Mathematics, Naoki, Tomita Tohoku Universit
International Conference on Questionnaire Design, Development, Evaluation, and Testing 2016年11月
-
Web調査における共通選択肢方式と個別選択肢方式の特性比較
松田瑞希, 橋本実咲希, 土屋隆裕
日本行動計量学会第52回大会 2024年9月
受賞
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公的統計活動支援奨励賞（石橋賞）
2023年2月 公益財団法人 統計情報研究開発センター
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林知己夫賞（優秀賞）
2010年9月 日本行動計量学会
土屋 隆裕
-
日本行動計量学会奨励賞
1999年
-
日本教育心理学会城戸奨励賞
1997年
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
多次元データ・マルチモーダル機械学習による入院患者転倒転落リスク予測モデルの開発
研究課題/領域番号：23H03130 2023年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
安部 猛, 中島 和江, 中村 京太, 土屋 隆裕, 土屋 慶子, 北村 温美, 徳永 あゆみ, 佐藤 仁, 滝沢 牧子
配分額：18460000円 （ 直接経費：14200000円 、 間接経費：4260000円 ）
-
高校・大学進学機会の格差と義務教育の格差克服の可能性に関する追跡調査研究
研究課題/領域番号：21H00834 2021年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
川口 俊明, 土屋 隆裕, 垂見 裕子, 松尾 剛, 樋口 裕介, 松岡 亮二
配分額：17290000円 （ 直接経費：13300000円 、 間接経費：3990000円 ）
近年，生まれ育った家庭環境の違いによって，子どもたちの学力や教育機会に差が生じる「教育格差」の問題が注目を集めている。教育格差を改善するには，現時点の格差の実態把握はもちろん，格差の生成過程を分析することが必要だが，日本はこうした分析に利用できる個人を追跡するデータ（≒パネルデータ）の蓄積に乏しい。本研究では，西日本のある自治体の2016年度の小学4年生を対象に，かれらが2025年度に19歳（≒大学1年生）になるまで追跡したパネルデータを構築・分析することで，高校・大学進学機会の格差が生じる過程を明らかにする。
採択年度である2021年度は，調査の趣旨説明を行い，同意を得られた保護者に対して学歴・年収等を尋ねる保護者調査を実施した。当初は質問紙による実施も検討したが，調査票の配布や回収で学校現場への負担が生じることを懸念する教育委員会等との調整の結果，オンライン調査で行うことになった。保護者票の設問については，2016年度に申請者らが実施した保護者調査の設問を踏襲した。
2021年11月末にオンライン調査を行ったところ，回収率は約10%と非常に低調であった。そもそもサーバへのアクセス数が少なく，保護者がオンライン調査に不慣れ（あるいは忌避感を持っている）ことが影響したと思われる。回収したサンプルを分析したところ，子どもの成績が高く家庭環境に恵まれた層に回答が偏っている傾向があることが明らかになった。
初年度から回収率が低いというつまづきがあったが，調査目的を今後の学力格差・教育格差の分析に必要なパネル調査の在り方に関する試行検証を行うことに切り替え，2022年度以降も調査を継続していく予定である。 -
Total Survey Errorの枠組みによる調査データ評価手法の確立
研究課題/領域番号：20H04150 2020年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
土屋 隆裕, 冨田 尚希, 菅野 剛
配分額：16510000円 （ 直接経費：12700000円 、 間接経費：3810000円 ）
令和３年度は，非標本誤差について大きく三つの研究を行った。一つは経時変化量を調べる複数の方法の間で，その特性を明らかにすることである。経時変化量とは，過去と現在の間での行動や意識等の変化の量のことである。行動や意識等に関して，過去と現在の各々を同一尺度上で回答してもらい，その差分を求めることで経時変化量を調べる方法と，経時変化量を直接回答してもらう方法との間では，結果に大きな開きが生じる。いくつかの実験調査の結果から，前者の方がより妥当性が高いことが示唆され，後者は実態よりも大きな経時変化量が得られることが明らかとなった。その原因についていくつかの仮説を検証する比較実験調査を実施し，その結果を統計関連学会連合大会で発表した。二つ目の研究は，学力調査データを利用した回答誤差の研究である。一般に意識調査に対する回答は，それが誤差を含んだものなのか判別することが難しい。本研究では学力と回答誤差の程度との間には関連があることを利用し，意識調査の結果と学力調査データとを結び付けることで，回答に含まれる誤差を明らかにした。その結果は一般向けの書籍の一部としてまとめ，公表した。三つ目の研究は，コンビニの利用実態の調査を素材として，過去の行動に関して調査する場合の回答方法についての研究である。具体的には，まず１週間分のレシートを回収することで日々の利用状況の実態を把握することとした。次にWebによる比較実験調査を実施し，複数の異なる回答方法のうち，どの回答方法が実態に近いのかを明らかにするとともに，回答者の回答負担も明らかにすることとした。令和３年度は調査の実施までを行い，結果の集計や分析は令和４年度に行うこととした。
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自治体学力調査を利用した，学力格差の変容に関する量的・質的研究
研究課題/領域番号：17H02683 2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
川口 俊明, 土屋 隆裕, 垂見 裕子, 松尾 剛, 樋口 裕介, 松岡 亮二, 礒部 年晃
配分額：15210000円 （ 直接経費：11700000円 、 間接経費：3510000円 ）
本研究は，日本の学力格差研究の課題の一つである，継続的なデータが蓄積できておらず，格差の変容過程が分析できていないという問題の改善に取り組んだ。具体的には，西日本のある自治体で実施されている学力調査・生活実態調査のデータを再分析し，義務教育段階における学力格差の変容を分析した。あわせて学校や家庭での参与観察調査も行い，なぜ格差が維持されるのかという点に対する考察も加えた。研究の結果，小学4年時の学力格差が中学校でも維持されていること，格差が維持される要因として，保護者の年収や学歴の差に加え，性別役割分業というジェンダーの問題が関連していることが明らかになった。
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高齢患者むけ自記式調査票のユニバーサルデザイン化を実現するための研究
研究課題/領域番号：17K09290 2017年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
冨田 尚希, 土屋 隆裕
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
セルフレポート形式の調査について、高齢者の回答負担を軽減し、かつ回答の精度・確度を改善するデザイン上の工夫の要点について検討を行った。紙面の調査では、条件分岐がある場合に矢印を活用することが一般的に推奨されるが、視線追跡装置による実験の結果、矢印のデザインそのものよりも、分岐条件の内容やその提示法の重要性が示唆された。モニター上で行う調査では視覚アナログ尺度のデザインの効果についてウェブ調査を通じて検討し、スライドの方向や補助線の数が回答内容に及ぼす影響が限定的であり、補助線の数は多いほうが回答しやすいことが示唆された。
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経済統計・政府統計の理論と応用からの提言
2015年4月 - 2019年3月
科研費基盤研究(A)
山本 拓, 一般財団法人統計研究会
資金種別：競争的資金
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自記式調査票の設計手法に関する研究
2015年4月 - 2018年3月
科研費基盤研究(C)
土屋 隆裕
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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学校を場とする放課後活動支援の評価と格差是正への効果に関する国際比較研究
2013年4月 - 2016年3月
科研費基盤研究(B)
金藤 ふゆ子
資金種別：競争的資金
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学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したプロジェクト教授法の開発と評価
2013年4月 - 2016年3月
科研費基盤研究(C)
田中 博之
資金種別：競争的資金
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学校を場とする放課後活動支援の評価と格差是正への効果に関する国際比較研究
2013年4月 - 2016年3月
科研費基盤研究(B)
金藤 ふゆ子
資金種別：競争的資金
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科学的政策決定のための統計数理基盤整備とその有効性実証
2011年4月 - 2015年3月
科研費基盤研究(A)
北川 源四郎, 情報, システム研究機構
資金種別：競争的資金
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低経済成長下での産業・企業構造の変容の測定：産業格付けの変動と中小企業問題
研究課題/領域番号：23330072 2011年4月 - 2015年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
松田 芳郎, 今 喜典, 河野 秀孝, 古隅 弘樹, 馬場 康維, 伊藤 伸介, 土屋 隆裕, 政金 華津子, 元山 斉, 大矢 奈美, 栗山 規矩, 新井 郁子, 稲葉 由之, 竹内 啓, 美添 泰人, 椿 広計, 佐藤 整尚, 舟岡 史雄
配分額：14170000円 （ 直接経費：10900000円 、 間接経費：3270000円 ）
本研究は日本の事業所・企業の構造を把握できるデータベースを構築し資本の支配構造を明らかにして近年の低経済成長下での産業構造の変化を辿る。
基本データは財務省の法人企業統計データの個票情報から第１・第2主業種から、企業の産業構造を格付けする。ただ第3業種はその他の計で、しかも産業コードは財務省の37業種である。データベースの期間は1983-2002年で、これとリンクして事業所・企業統計調査の進化した経済センサスにより、資本の支配構造を示し、部分的であるがいわゆるタックスヘーブンに究極の資本支配企業を置く傾向などを調べた。研究成果は膨大な統計表を含むのでCD-ROM等を加えた専門書として公刊したい。 -
経済統計・政府統計の数理的基礎と応用
2011年4月 - 2015年3月
科研費基盤研究(A)
山本 拓
資金種別：競争的資金
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アジア・太平洋価値観国際比較調査
2010年4月 - 2015年3月
科研費基盤研究(S)
吉野 諒三, 統計数理研究所
資金種別：競争的資金
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初等教育段階の児童を対象とする放課後活動支援のあり方に関する国際比較研究
研究課題/領域番号：22402051 2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
金藤 ふゆ子, 明石 要一, 岩崎 久美子, 土屋 隆裕, 結城 光夫, 錦織 嘉子
配分額：18330000円 （ 直接経費：14100000円 、 間接経費：4230000円 ）
本研究は、5カ国(イギリス、フランス、ドイツ、韓国、日本)の国際比較調査により、各国で初等教育段階の児童を対象として、 学校を場として実施される放課後活動支援の実態とその効果を児童対象調査を基に実証的に解明することを目的とした。2010 年 10 月～2012 年 3 月にイギリス、ドイツ、フランス、韓国の4カ国で初等教育段階の児童対象に学校を場として実施される放課後活動の計画・指導に携わる行政関係者、活動を実施する学校関係者とのヒヤリング調査を実施した。さらに、 計5各国の放課後活動を実施する学校に在籍する児童対象の質問紙による統計的調査を実施した。さらに、2012 年度は、 調査データの分析、学会発表、 書籍出版、ホームページ作成・公開を行った。
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郵送調査法の特徴に関する総合的研究
研究課題/領域番号：20300100 2008年 - 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
前田 忠彦, 中村 隆, 土屋 隆裕, 松本 渉, 山下 絢
配分額：19110000円 （ 直接経費：14700000円 、 間接経費：4410000円 ）
本研究は,近年の社会調査環境で重要度を増している郵送調査法の特徴を総合的に研究した。特に回答者の匿名性を担保するための実施方式と,必ずしも担保されない方式の間の回収率や回答内容の差の比較を主に検討した。全国規模のランダム・サンプリングに基づく郵送調査を実施し,面接調査法等,他の調査法による調査結果とも比較した。郵送調査法内の実施方式間の結果の差は,他の調査法との差に比べれば小さかった。
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Item Count法における回答傾向の補正法に関する研究
研究課題/領域番号：20500265 2008年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
土屋 隆裕
配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）
率直には答えにくい内容を調査する間接質問法の一つであるItem Count法において、適切な推定値を得るため、Item Count法における回答特性である過少回答傾向の原因とその補正方法を研究した。Item Count法の従来の回答方法である「当てはまる項目の数」と同時に、「当てはまらない項目の数」も回答してもらう改良型の回答方法を採用することで、過少回答傾向は抑制されることが明らかとなった。
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環太平洋価値観国際比較-東アジア周辺諸国の「信頼感」の統計科学的解析-
研究課題/領域番号：18252001 2006年 - 2009年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
吉野 諒三, 松本 渉, 林 文, 山岡 和枝, 佐々木 正道, 鄭 躍軍, 前田 忠彦, 土屋 隆裕, 林 文, 山岡 和枝, 鄭 躍軍, 佐々木 正道
配分額：41730000円 （ 直接経費：32100000円 、 間接経費：9630000円 ）
急変する世界情勢を考慮し、特に日本と他の東アジアやその周辺諸国の人々の価値観、対人的信頼感など人間関係に関する意識、自然観や生命観など、各国の人々の意見を、偏らずに集約する統計的方法にもとづいて面接調査を遂行した。政治体制と国民性との交絡など多様な側面が明らかなってきたが、特に、洋の東西を問わず、「家族の大切さ」の普遍的価値が浮き彫りとなった。我々は、これを「文化の多様体解析」としてまとめあげた。
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法人企業統計調査と事業所・企業統計調査のミクロデータの統合新統計の編成と解析研究
研究課題/領域番号：17203017 2005年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
松田 芳郎, 今 喜典, 美添 泰人, 舟岡 史雄, 菅 幹雄, 周防 節雄, 古隅 弘樹, 馬場 康維, 佐藤 整尚, 土屋 隆裕, 稲葉 由之, 宮内 環, 吉岡 完治, 伊原 一, 竹村 伊津子, 山本 貴司, 今井 洋夫, 高見 朗, 元山 斉
配分額：47190000円 （ 直接経費：36300000円 、 間接経費：10890000円 ）
農家・漁家を除く全事業所を統計調査単位とする事業所・企業統計調査と資本金5億円以上を全数調査する法人企業統計調査との完全照合によるデータベースの編成によりこれまで明らかにされなかった新しい集計表を編成した。その成果から現行の事業所・企業統計調査の企業統計としての精度の現状を示し、その延長線上の経済センサス-基礎調査の問題点をあきらかにし、経済センサス-活動調査のあるべき姿を明らかにした。
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混合モード調査における加重集計法の実用化
研究課題/領域番号：16330114 2004年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
前田 忠彦, 坂元 慶行, 中村 隆, 土屋 隆裕, 松本 渉, 星野 崇宏, 清水 信夫
配分額：15400000円 （ 直接経費：15400000円 ）
本研究の目的は,同一集団に複数の調査方式を併用して行った調査(混合モード調査)を集計する際の加重集計の具体的な手続きを考案し,これを実データに適用することを通じて手続きの有効性を検証することである。特に自記式調査方法である郵送法または留置法と近年発展が著しい(電子的な自記式調査としての)ウェブ調査に着目する。
3年間の検討で,大別して,1.共変量調整の考え方に基づく加重集計によって,異なる調査モード間の近似する方法論,特に有意抽出標本への調査から無作為抽出標本による調査への近似を実装する方法の検討,2.ウェブ調査実施上の諸問題とその性質,特に精度管理の面に関する検討,を行った上で,3.異なる調査モードで行った調査結果を統合する方法論について総合考察を行った。またこれらを検討する材料としてのウェブ調査による比較実験を行った。
1)の主たる成果として,傾向スコアによる共変量調整が有意抽出標本から無作為抽出標本への近似としてうまく働くための条件として共変量の適切な選択がキーになることを実証し,適切な選択のための4つのステップを提案した。2)については主に平成17年度中に実施した複数の登録者集団に対するウェブの比較実験調査の精度評価を行い,有意抽出標本に対する調査として調査手続き自体の品質管理の指標(ログ解析などによる完答率など)の重要性を指摘した。
3)の総合考察では,目的項目を問わずに有効な複数調査モードからの情報の統合法を考察することは難しいのが現実であるが,性質の異なる調査対象者集団からの情報統合のために必要な条件を,今後実務面での要請を踏まえて整理する予定である。 -
統計的調査法としてのRDD法の比較実験調査
研究課題/領域番号：14701019 2002年 - 2003年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(A)
土屋 隆裕
配分額：14430000円 （ 直接経費：11100000円 、 間接経費：3330000円 ）
本研究の目的は、RDD(Random Digit Dialing)法を用いた電話調査の比較実験調査を実施し、その適切な実施方法について明らかにすることである。
平成14年度の比較実験調査では、導入部のオペレータのトークは、回収率や調査結果にあまり影響しない、との結果を得た。そこで平成15年度は、世帯内での対象者の抽出方法として、乱数によって対象者を決める追跡法と、世帯内の任意の協力者を対象者とする自己選出法との比較実験調査を実施することとした。
調査項目は主に、統計数理研究所が平成15年秋に実施した「第11次日本人の国民性全国調査」の調査項目から選び、全部で21問とした。7月5日からの1週間で予備調査を実施し、10月4日からの1週間で本調査を実施した。調査は全て電話調査専門会社に委託し、研究代表者の監督の下でCATIにより実施した。予備調査の回収サンプルは、追跡法が208件、自己選出法が300件であり、本調査の回収サンプルは、追跡法、自己選出法ともに815件ずつであった。
調査の結果、世帯判明件数に対する回収率は、追跡法では32%、自己選出法では49%と明らかに自己選出法が高くなった。さらに追跡法の回答分布と自己選出法のそれとを比較すると、性別については、自己選出法の方が女性が若干多くなること、自己選出法の方が人数の多い大世帯の割合が高くなること、といった人口統計学的ないくつかの属性については差違が見られたが、それ以外の質問項目についてはほとんど違いは見られなかった。 -
多次元データの構造解析法の研究
研究課題/領域番号：10680327 1998年 - 1999年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
馬場 康維, 土屋 隆裕, 今泉 忠, 水田 正弘
配分額：3200000円 （ 直接経費：3200000円 ）
報告書の目次項目と関連した研究成果を下記に示す。
1)記述的多変量解析と信頼性
強制分類に関係した研究の一部を下記に公表した。
Nishisato, S. and Baba, Y. (1999), Behaviormetrika, 26
時間依存性を持つ主成分分析法の研究の一部を下記国際会議で発表する。
Baba, Y. andNakamura, T. (2000), International Conference on Measurement and Multivariante Analysis, Banff, Canada. 2000年5月11-14日.
多項分布モデルに関連した研究を下記で報告した。
馬場康雄(1998)、第66回日本統計学会、1998年7月
2)外的基準のないデータに対する曲線当てはめの概要
曲線当てはめ法に関係する研究の一部を下記で報告した。
水田正弘、馬場康雄(1998)、第66回日本統計学会、1998年7月
3)類似度行列に関する尺度化-評価の次元の検出を試みる尺度構成法の提案-
4)損失関数最小化による射影と変数の分類
5)Analysis of ranking data by minimizing loss function
研究の一部を下記国際会議で報告する。
Nakura, T. and Baba, Y. (2000), International Conference on Measurement and Multivariante Analysis, Banff, Canada. 2000年5月11-14日. -
複雑な標本調査におけるリサンプリング推定法に関する研究
研究課題/領域番号：10113216 1998年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究(A)
馬場 康維, 土屋 隆裕, 南 弘征
配分額：1300000円 （ 直接経費：1300000円 ）
1) 文献調査を行い,ブートストラップ法を分類・整理し,実用の面から評価した。
2) 既存調査データ及び人工的なデータにより理論式の推定精度の評価とりサンプリング法による評価の比較をした。さらには,種々のサンプリングを想定したケースについて検討した。
3) 大規模母集団からの標本調査にリサンプリング法が適用可能かどうか検討した。
検討事項は,計算時間,扱えるデータ容量等,情報処理の観点からのものである。これらの検討の結果,リサンプリング法について下記の評価を得た。
・条件が整えば,精度の観点から,十分実用的である
・計算時間の観点から,問題はない
・計算機の容量の面から見ても,パーソナルコンピュータで扱える
・一般論的な理論面の検討がまだ不十分である
これらの結果は,下記の学会等で報告した(1)。また,関連する研究の報告も行った。
t衾歿貴
(1) 馬場康維,土屋隆裕,ブートストラップ推定一理論と実用性,第66回日本統計学会,1998年7月
(2) 南 弘征,統計科学におけるインターネットとの接点,統計数理研究所共同研究(A-38)による研究会報告,1998年10月
(3) 南 弘征,水田正弘,視覚的データ解析システムにおけるクラス構成とJavaによる実装,第12回日本計算機統計学会シンポジウム,1998年11月 -
順序性をもたない質的データの構造解析に関する研究
研究課題/領域番号：09780220 1997年 - 1998年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
土屋 隆裕
配分額：2000000円 （ 直接経費：2000000円 ）
数量化III類による質的データの分析結果は、必ずしもデータ構造を適切に明らかにせず,場合によっては誤った解釈を導く可能性がある。本研究では、従来の数量化法が抱える問題点に対処するため、等質性分析という手法を拡張し、それを現実データに適用したときの手法の有効性と限界について検証することを目的とした。
そのため昨年度に引き続き、人工データを用いてどのような場合に従来の手法が構造の探索に失敗するのかを検証した。
それと同時に、昨年度までに開発してきたUNISCALという手法の有効性について検討した。具体的には、子どもの体験活動等に関するサンプル数11,123名の調査データに適用した。そして、「日常の生活習慣や道徳観・正義感に関する項目」や「生活体験・自然体験に関する項目」、「両親から言われることに関する項目」について項目の選択を行い、それらの項目を基に尺度を構成することができた。
また、アルファ係数に代表されるような従来用いられてきた信頼性係数は、項目数が多いほど値が大きくなる。そのため、項目数を減らして尺度を構成するという立場に立つUMSCALを用いる場合には、従来の信頼性係数は信頼性を表すものとしては必ずしも適当なものではなく、新たな指標を考案する必要性のあることが明らかになった。 -
複雑な標本調査におけるリサンプリング推定法に関する研究
研究課題/領域番号：09206218 1997年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究
馬場 康維, 土屋 隆裕, 南 弘征, 竹ヶ原 克彦
配分額：1800000円 （ 直接経費：1800000円 ）
1)複雑な標本調査の推定へのリサンプリング法の適用に関する研究の文献調査を行った。この調査の結果を分類・整理し,既存理論を実用の面から評価した。
2)既存調査データ及び人工的なデータにより理論式の推定精度の評価とリサンプリング法による評価の比較をした。さらには,種々のサンプリングを想定したケースについて検討した。
3)計算時間,扱えるデータ容量等,情報処理の観点からリサンプリング法の実用性について検討した。
これらの検討の結果,リサンプリング法について下記の評価を得た。
・条件が整えば,精度の観点から,十分実用的である
・計算時間の観点から,問題はない
・計算機の容量の面から見ても,パーソナルコンピュータで扱える
・一般論的な理論面の検討がまだ不十分である
これらの結果は,下記の学会等で報告した。
学会報告
1.馬場康維,土屋隆裕,中村好宏,小林良行,ブートストラップ法による標準誤差の推定の試み(2),第11回日本統計学会大会
2.馬場康維,土屋隆裕,中村好宏,個票データの利用による推定精度の評価実験,第65回日本統計学会
3.馬場康維,土屋隆裕,中村好宏,小林良行,労働力調査におけるブートストラップ法の利用 -
Study on methods of analysis of qualitative data
資金種別：競争的資金