記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)メディカ出版  

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2024&ichushi_jid=J04891&link_issn=&doc_id=20240124220008&doc_link_id=issn%3D1881-5766%26volume%3D18%26issue%3D2%26spage%3D150&url=http%3A%2F%2Fwww.pieronline.jp%2Fopenurl%3Fissn%3D1881-5766%26volume%3D18%26issue%3D2%26spage%3D150&type=PierOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00005_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)メディカ出版  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)メディカ出版  

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2024&ichushi_jid=J04891&link_issn=&doc_id=20231218270010&doc_link_id=%2Fao7nsbzi%2F2024%2F001801%2F016%2F0057-0061%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fao7nsbzi%2F2024%2F001801%2F016%2F0057-0061%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)メディカ出版  

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Academy of Nursing Science  

DOI： 10.5630/jans.44.463

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Nursing management activities are important in influencing staff nurses' action to prevent or withdraw physical restraints. However, limited studies have been conducted empirically to determine the nursing management activities required for minimizing physical restraints. Therefore, there is a need for basic standards of nursing management activities to minimize physical restraints in acute care settings. This study aimed to develop nursing management indicators to minimize physical restraint (MaIN-PR) in hospitalized older adult patients in an acute care setting. It was conducted between June and October 2021 in Japan using a Delphi consensus approach. Fifty nurses working at top or middle management levels or as certified nurse specialists in gerontological nursing enrolled as participants. The potential indicators obtained from the literature review and interviews were organized inductively to develop two types of draft indicators: (1) 35 items for top management and (2) 33 items for middle management. We asked the nursing managers and certified nurse specialists in gerontological nursing to assess the validity of each indicator in three rounds. Of the 50 initial panelists, 12 from top management and 13 from middle management continued till the third round. MaIN-PR contained 35 indicators for top management and 28 indicators for middle management and were classified into the following six metrics: planning, motivating, training, commanding, organizing, and controlling. To the best of our knowledge, the current MaIN-PR are the first set of nursing management indicators for minimizing physical restraint, including perspectives on geriatric nursing in acute care settings. These indicators could guide both top and middle nursing management, thus supporting staff nurses' judgment in minimizing physical restraints to enhance the quality of older adult patient care.

DOI： 10.1371/journal.pone.0306920

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は,在宅における看取りの場の新たな形態として注目されているホスピス住宅入居者に対し訪問看護師が行っているアセスメントについて,看護記録の分析により実態を明らかにすることである。1法人が運営するホスピス住宅10施設のうち8施設において,2019年1月～2019年12月の期間の訪問看護サービスの利用における看護記録文書を対象とした。全921500件の看護記録から文字数250字以上の7422件に絞り込み,バイタルサインデータやケア内容などの客観的事実のみが記載されたものを除き,アセスメント(看護師の思考過程)の記載がある看護記録111を抽出した。分析にあたっては,意味内容を損なわないように個人情報に配慮してコード化し,KHcoder3を使用してテキストマイニングを行った。その結果,『排便コントロール』,『内服の管理』,『訪問時の確認』,『療養継続支援』,『状態悪化の把握』,『今後の療養生活への見通し』の6カテゴリーが示された。訪問看護師はホスピス住宅入居者に対し,症状コントロールや内服管理を実施し,訪問時に実際に観察することで状態の把握を行っていた。また,現在の支援だけでなく今後の療養生活への見通しを立て,記録に残していた。以上より,ホスピス住宅入居者をケアする訪問看護師は,全身状態を正確に判断するための観察と,入居者本人や家族,サービスに関わる多職種との連携が重要であると示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究は,認知症一人称体験教育が,看護学生のエイジズムと高齢者イメージに与える影響について検討することを目的とした。看護学科3年生102名を対象として,2020年9月～2021年1月の老年看護学実習前,老年看護学実習後(認知症一人称体験前),認知症一人称体験後にWebアンケート調査を実施した。エイジズム(日本語版Fraboniエイジズム尺度短縮版:FSA),高齢者のイメージ,属性を調査した。研究参加に同意した48名のうち,有効回答のあった30名が分析対象となった。FSA得点は,老年看護学実習前が27.1±5.9点,老年看護学実習後(認知症一人称体験前)が26.8±5.6点,認知症一人称体験後が25.6±5.2点で有意差はなかった。高齢者のイメージは,「尊敬できる」,「経験が多い」というイメージへ有意に変わった。認知症一人称体験教育は,看護学生の高齢者イメージが好転する機会となることが推察された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は,サービス付き高齢者向け住宅(以下,サ高住)で勤務している介護職が連携する看護職に期待する役割について明らかにすることである。サ高住で勤務する3名を対象として,インタビュー調査を実施した。その結果,サ高住と連携する看護職には,【医療処置と身体管理】,【介護職にできることや医療的知識に関する情報提供】,【看取り期における利用者の医療的サポートと具体的指示】,【最期の兆候や死後の特徴についての情報提供】,【介護職と相談し合える関係】,【利用者への対応について施設職員との円滑な共有・確認】,【看護職に関わって欲しいという利用者ニーズへの対応】,【利用者の健康面の日々の相談相手】,【24時間対応での施設利用者への訪問】,【急変時の最初の連絡先】,【医師との繋ぎ役】が役割として期待されることが明らかとなった。以上の結果から,サ高住と連携する看護職には医療的なサポートや情報提供,高齢者の健康相談,急変時の対応や看取りのサポートといった役割が期待されており,高齢者の生活を支える関係職種として相談し合えるような関係づくりをしていくことが必要であると示唆された。(著者抄録)

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1111/jjns.12541

PubMed

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DOI： 10.1186/s12877-023-04050-6

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Academy of Critical Care Nursing  

DOI： 10.11153/jaccn.19.0_12

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本クリティカルケア看護学会  

【目的】高齢患者への身体拘束の実施に関してクリティカルケア看護師が抱える倫理的ジレンマと関連要因を明らかにする.【方法】264名のクリティカルケア看護師に,横断的に質問紙調査を実施した.【結果】190名の有効回答における探索的因子分析の結果,第1因子【患者の気持ちに寄り添えないことによる倫理的ジレンマ】,第2因子【過去の経験や価値観による倫理的ジレンマ】,第3因子【看護師間の意見の相違による倫理的ジレンマ】で構成された.項目平均値は第1因子が最も高く,第3因子が最も低かった.高齢患者への身体拘束の実施に関してクリティカルケア看護師が抱える倫理的ジレンマとの関連は,医療安全風土尺度の<自由なコミュニケーション>等の計7項目が示された.【結論】高齢患者への身体拘束の実施に関してクリティカルケア看護師が抱える倫理的ジレンマを軽減するために,医療安全風土を構築する必要性が示唆された.(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2023&ichushi_jid=J04262&link_issn=&doc_id=20230613370001&doc_link_id=10.11153%2Fjaccn.19.0_12&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.11153%2Fjaccn.19.0_12&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本運動器看護学会  

本研究は75歳以上の人工股関節全置換術（Total Hip Arthroplasty: 以下THA）を受けた高齢者に術後の困難を聴取し，生活の質低下予防につながりうる看護実践への示唆を得ることを目的とした．初回THA実施後の後期高齢者9名に対し術後の初回外来受診時に半構造化面接を行った．対象者属性，退院後からインタビュー時点の生活状況，THA後の困難事象等を尋ね，内容分析を行った．分析の結果【退院後も症状が続くこと】【介護・福祉サービス利用の手続きが必要だったこと】【家庭内で家事役割の分担が必要だったこと】等8カテゴリが生成され，術前に，術後の痛み等の症状によって歩く速度や姿勢が異なる感覚を抱きうることの説明や，退院直後の腫れや痛みによって動作に時間がかかる時期にサービス利用ができるよう必要な申請を行うこと，また家庭内で家事役割の分担をして退院後の生活に備えるよう対応する必要性が示唆された．

DOI： 10.34324/jsmn.18.0_39

CiNii Research

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.11236/jph.21-154

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

目的:急性期病院に入院する高齢者への身体拘束を最小限にするための看護管理の実践内容を明らかにすることを目的とした。方法:身体拘束廃止または減少に取り組んだ経験がある看護管理者10名にインタビュー調査を実施し,内容分析を行った。結果:急性期病院に入院する高齢者に身体拘束を最小限にするための看護管理の実践内容として,【身体拘束に関する組織の意志決定】,【身体拘束最小化の実現に向けたノウハウの収集と共有】,【身体拘束実施を検討するためのベースとなる看護観・倫理観の涵養】,【病棟特性を踏まえた部署単位での取り組みの推進】,【多職種複数人で身体拘束の代替案が検討できる機会の設定】等の11カテゴリーが生成された。結論:看護管理者が,倫理的文化を構築し,安全確保と尊厳保持というジレンマへの肯定的対処を促す環境をつくるために,マネジメントプロセスを展開することが必要であることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2023&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20230203400003&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20220307181&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20220307181&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

目的:急性期病院に入院する高齢者への身体拘束を最小限にするための看護管理の実践内容を明らかにすることを目的とした。方法:身体拘束廃止または減少に取り組んだ経験がある看護管理者10名にインタビュー調査を実施し,内容分析を行った。結果:急性期病院に入院する高齢者に身体拘束を最小限にするための看護管理の実践内容として,【身体拘束に関する組織の意志決定】,【身体拘束最小化の実現に向けたノウハウの収集と共有】,【身体拘束実施を検討するためのベースとなる看護観・倫理観の涵養】,【病棟特性を踏まえた部署単位での取り組みの推進】,【多職種複数人で身体拘束の代替案が検討できる機会の設定】等の11カテゴリーが生成された。結論:看護管理者が,倫理的文化を構築し,安全確保と尊厳保持というジレンマへの肯定的対処を促す環境をつくるために,マネジメントプロセスを展開することが必要であることが示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

目的:地域包括ケアに関わる国内外のサービスや制度における看護職のコンピテンシーについて網羅的に文献を検討し,看護職による高齢者の生活を支える地域包括ケアのコンピテンシーの内容を明らかにすることを目的とした.方法:医中誌WebとPubMedを用いて文献を検索し,適格基準を満たした23文献(11和文献,12英文献)を対象とした.対象文献から,看護職による高齢者の生活を支える地域包括ケアのコンピテンシーを抽出し,類似性・相違性を検討して分類した.結果:先行文献から得られた看護職による高齢者の生活を支える地域包括ケアのコンピテンシーは,1)基本的な看護技術,2)看護職としての適切な接遇,3)地域包括ケアを提供する他職種と関わり多職種連携をする,4)社会資源を活用し地域包括ケアの視点でアセスメント・支援・評価をする,5)高齢者の個別性を踏まえ生活者の視点でケアをする,6)家族へ関わり支援する,7)高齢者の意思を確認し看取りケアを行う,8)地域包括ケアに必要なリスク・危機の管理をする,9)地域包括ケアにおける看護職として役割や専門性を発揮する,に分類された.(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

目的:訪問看護ステーション(以下ST)における訪問看護師が既存の診療報酬や介護保険制度に入らないサービス(保険制度外サービス)を創出するスキルを明らかにすること.方法:保険制度外サービスを創出,展開している7つの訪問看護STの臨床経験年数16年以上の看護管理者7名を対象に半構造化面接を行い,質的記述的研究の手法を用いて分析した.結果:訪問看護師のサービス創出スキルとして,9つのコアカテゴリーが抽出された.【在宅の可能性をもって本質的ニーズの追求と実現】,【求められ必要とされる訪問看護STつくりとPR】,【コミュニティをつなぐための基盤構築】,【現状の看護展開での不足部分をアセスメント】,【多角的視点から地域をアセスメント】,【サービス創出への柔軟な発想と工夫】,【地域のあらゆる人が利用できる予防的関わりと場の創出】,【住民の自主活動の提供と促進】,【サービスの持続発展化】であった.考察:サービス創出経験がある訪問看護ST管理者は,保険制度外サービスを創出するために,生活の場を重視し地域の一資源となって地域とつながり,地域の不足部分を開拓する流れに加え,柔軟な発想をもって地域住民とかかわっていた.これらの視点をすべての訪問看護師がもつことでその地域にあった理想的な地域包括ケアシステムの実現につながると考える.(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

目的:訪問看護ステーション(以下ST)における訪問看護師が既存の診療報酬や介護保険制度に入らないサービス(保険制度外サービス)を創出するスキルを明らかにすること.方法:保険制度外サービスを創出,展開している7つの訪問看護STの臨床経験年数16年以上の看護管理者7名を対象に半構造化面接を行い,質的記述的研究の手法を用いて分析した.結果:訪問看護師のサービス創出スキルとして,9つのコアカテゴリーが抽出された.【在宅の可能性をもって本質的ニーズの追求と実現】,【求められ必要とされる訪問看護STつくりとPR】,【コミュニティをつなぐための基盤構築】,【現状の看護展開での不足部分をアセスメント】,【多角的視点から地域をアセスメント】,【サービス創出への柔軟な発想と工夫】,【地域のあらゆる人が利用できる予防的関わりと場の創出】,【住民の自主活動の提供と促進】,【サービスの持続発展化】であった.考察:サービス創出経験がある訪問看護ST管理者は,保険制度外サービスを創出するために,生活の場を重視し地域の一資源となって地域とつながり,地域の不足部分を開拓する流れに加え,柔軟な発想をもって地域住民とかかわっていた.これらの視点をすべての訪問看護師がもつことでその地域にあった理想的な地域包括ケアシステムの実現につながると考える.(著者抄録)

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Wiley  

DOI： 10.1111/ggi.14525

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その他リンク： https://onlinelibrary.wiley.com/doi/full-xml/10.1111/ggi.14525

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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DOI： 10.19012/janap.26.1_150

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本応用老年学会  

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担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は、急性期病院における高齢心不全患者に対する緩和ケアの実態とその関連要因を明らかにすることである。心不全看護に関わる急性期病院の看護師175名を対象として、属性、日常の看護実践、高齢心不全緩和ケアを質問紙にて調査した。高齢心不全緩和ケアで実施率が高かったケアは、「呼吸困難のアセスメント」(91.4%)、「呼吸困難へのケア」(90.9%)などの身体的問題の対応であった。実施率が低かったケアは、「院外の多職種への相談」(4.6%)、「経済的問題への介入」(9.7%)などの心理社会的問題の対応、多職種連携であった。高齢心不全緩和ケア(身体的問題の対応、心理社会的問題の対応、スピリチュアルな問題の対応、意思決定支援、多職種連携)の25項目に関して、「末期心不全患者の看取り経験の有無」は24項目、「緩和ケア研修参加経験の有無」は23項目で有意な実施につながっていた。また、日常の看護実践の「患者の望みを知るためのコミュニケーション」、「患者の望みを優先させる看護実践」、「患者の生活歴を入院生活に反映」、「患者と家族の関係性について情報収集」がスピリチュアルな問題の対応の項目と有意な相関が認められた。以上のことから、高齢心不全患者に対する緩和ケアの実践能力向上のためには、心不全患者を対象とした緩和ケア研修開催などの教育的支援や、患者の思いを尊重した看護などの看護師としての能力の向上が必要であるという示唆を得た。(著者抄録)

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担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

目的:入院高齢者における身体拘束軽減のための有効な介入を明らかにすることを目的とした。方法:PubMed,CINAHL Plus with Full Text,The Cochrane Library,PsycINFOを用いて2019年11月12日にシステマティックレビューを実施した。結果:330文献が検出され,適格基準を満たした4研究(5文献)を対象とし,バイアスリスクを評価した。身体拘束率が低下した介入は,看護師による非薬理学的介入と多職種チームによる複合的介入であった。バイアスリスクは,1研究がSome concerns,3研究がHighであった。結論:ランダム化比較試験が少なく,バイアスリスクも高いため,入院高齢者における身体拘束軽減のための介入の有効性に関するエビデンスは不十分である。今後は,看護師を含む多職種チームによる複合的介入の検討と,よくデザインされた研究の蓄積が必要である。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究は、病棟看護師の退院後の見通しをもった高齢者の食支援尺度の作成に向けて、デルファイ法を用いて項目を精錬することを目的とした。デルファイ法のラウンド数は3回とし、対象はNST(Nutrition Support Teams)および栄養管理や食支援で活躍している看護師200名とした。項目は、「看護師による退院後の見通しをもった高齢者の食生活に関する援助」概念分析と訪問看護師経験者のインタビュー結果から69項目を示し、5段階リッカートスケールで回答を求めた。1回目調査結果は55名より回答があった(回収率28%)。69項目全てで同意率51%以上であったが、自由記述に基づいて修正・集約し63項目となった。2回目調査は1回目調査に回答のあった55名を対象に、1回目調査のフィードバックと修正した63項目の同意を求め、39名から回答があった(回収率71%)。63項目全てで同意率51%以上であったが、自由記述に基づいて修正・集約し51項目となった。3回目調査は2回目調査のフィードバックと修正した51項目の同意を求め38名から回答があり(回収率70%)、51項目全てで同意率51%以上を得られた。同意の得られた51項目は栄養管理スケール28項目と食支援スケール23項目で構成された。今後の課題は、これらの項目の信頼性・妥当性を検証し、尺度として活用可能か検討することである。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

目的:本研究は,地域包括ケアシステムに貢献できる看護職に必要なコンピテンシーを明らかにすることを目的とした.方法:特別養護老人ホーム,病院の退院支援部署,訪問看護ステーションで,看護職経験が10年以上の10名を対象に半構造化面接を実施し,質的帰納的に分析を行った(倫理委員会許可番号:A180800014).結果:地域包括ケアシステムにおける看護職に必要なコンピテンシーについて,30のカテゴリが抽出された.得られたコンピテンシーをまとめた結果,『多職種連携』『日常生活や健康管理の視点をもった看護提供』『地域包括ケアにおける看護職としての役割自覚』『看取りの対応』『介護職との関わり』『看護職同士の連携』『コミュニケーション』『アセスメント』『リーダーシップ』『認知症ケア』『ケアマネジメントと移行支援』『合意形成の実施』『人材育成』の13項目に分類された.今後は対象者を拡大して一般化を図るとともに,地域包括ケアシステムに貢献できる看護職の教育プログラムを作成する必要があると考える.(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2022&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20230116270001&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.26.1_150&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.26.1_150&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Science and Business Media LLC  

<title>Abstract</title><sec>
<title>Background</title>
This study assessed the effects of a Japanese leaflet-based health guide for older Japanese-Brazilian adults living in Brazil, on health literacy, self-efficacy, and satisfaction with the health guide and participants’ subjective health status.


</sec><sec>
<title>Methods</title>
The study followed a one-group pretest-posttest design and was set in the Japanese-Brazilian community in South Brazil. The 21 participants were Japanese-Brazilian individuals aged over 65 years, living in Brazil, and able to converse in Japanese. During the annual health checkup of 2016, we provided about 20 min of health guidance in Japanese using our leaflet, which included information about lifestyle-related diseases, recommended salt and sugar intake levels, and graphical charts. Participants’ health literacy (HL) was the primary outcome; self-efficacy and satisfaction with the leaflet-based health guide and participants’ subjective health status were secondary outcomes. We assessed the effect after completion of the health checkups in 2016 and 2017. Data were analyzed using repeated measures of ANOVA and the Bonferroni multiple comparison test as required.


</sec><sec>
<title>Results</title>
There were no statistical significant differences in HL (functional HL: <italic>p</italic>-value = 0.22; communicative HL: <italic>p</italic>-value = 0.17; critical HL: <italic>p</italic>-value = 0.40; total HL score: <italic>p</italic>-value = 0.12) and self-efficacy (<italic>p</italic>-value = 0.28) across the three assessment points. We detected a statistical significant difference in satisfaction with the health guide, post-intervention in 2016 and 2017 (baseline score: 86.7±20.4; post-intervention score in 2016: 92.5±12.2; post-intervention score in 2017: 76.2±21.9; <italic>p</italic>-value of repeated ANOVA &lt; 0.01, η_p² = 0.28; <italic>p</italic>-value of the multiple comparison in 2016 and 2017 = 0.01, 95% CI 4.09–28.51). However, the Bonferroni multiple comparison test did not show pairwise difference during multiple comparisons of participants’ satisfaction with their subjective health status (scores: baseline, 69.6±24.2; post-intervention in 2016, 78.5±21.1; post-intervention in 2017, 58.0±31.1; <italic>p</italic>-value of repeated ANOVA = 0.02, η_p² = 0.21; <italic>p</italic>-values of the multiple comparisons&gt; 0.05). Scores of all outcomes, except self-efficacy, increased from baseline to post-intervention in 2016, but declined at post-intervention in 2017.


</sec><sec>
<title>Conclusions</title>
The leaflet-based intervention appeared to have short-term effects. The findings suggest that direct intervention in older adults’ native language may improve their satisfaction when living in non-native countries.


</sec><sec>
<title>Trial registration</title>
The UMIN-CTR unique registration ID is <ext-link xmlns:xlink="http://www.w3.org/1999/xlink" ext-link-type="uri" xlink:href="https://upload.umin.ac.jp/cgi-open-bin/ctr_e/ctr_view.cgi?recptno=R000036999">UMIN000032443</ext-link>. Retrospectively registered on May 1, 2018, at: <ext-link xmlns:xlink="http://www.w3.org/1999/xlink" ext-link-type="uri" xlink:href="https://upload.umin.ac.jp/cgi-open-bin/ctr_e/ctr_view.cgi?recptno=R000036999">https://upload.umin.ac.jp/cgi-open-bin/ctr_e/ctr_view.cgi?recptno=R000036999</ext-link>.


</sec>

DOI： 10.1186/s12889-020-10129-1

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その他リンク： http://link.springer.com/article/10.1186/s12889-020-10129-1/fulltext.html

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

日常生活の中にある身体活動について実態調査を行い、その内容を評価して言葉や態度で認める(フィードバックする)ことが高齢者の身体活動量の維持や増加に有効であるか検討した。身体活動の把握のため、腕時計型脈拍・加速度計(以下PS)および活動記録を用いた。対象者は地域在住の60歳以上の男女14名(男性7名、女性7名)であり、年齢(中央値(最小-最大))は73.5(61.0-91.0)歳である。1回目の調査において、各対象者に1週間のPS装着、質問紙への回答、記録用紙への記入を依頼した。その後、1回目の調査の結果と記録をもとにフィードバックを実施し、2回目の調査として1週間のPS装着、質問紙への回答を依頼した。1回目の調査において、PSで測定された1日の平均身体活動時間は1.1(0.1-4.3)時間、1日の平均体動あり時間は6.3(2.9-8.2)時間であり、日常生活中の中強度以上の動作を含む身体活動の内容として、男性は移動、女性は家事に関する活動が多いという特徴がみられた。フィードバック実施後の身体活動の変化として、1日の平均体動あり時間が有意(p<0.05)に長くなった。日常生活における身体活動を振り返るフィードバックを実施することは、高齢者の身体活動量の増加に有効である可能性がある。(著者抄録)

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2021&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20211019450046&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.30.3_361&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.30.3_361&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

目的:我が国における一般病床に入院する高齢者の身体拘束を予防,軽減するための看護を明らかにすることを目的とした。方法:医学中央雑誌web版を用いてスコーピングレビューを実施した。結果:326文献が検出され,設定した適格基準に基づき,18文献が対象となった。先行研究の知見を統合した結果,【患者が安心して入院生活を送るための関わり】【安全への配慮】【身体拘束解除時期の適時検討】【普段の生活に沿ったケアの検討】【認知症ケア体制の構築】【心身の状態に配慮した意思決定支援】の6のカテゴリーが生成された。結論:看護師による基本的ケアの徹底と管理者による教育,文化の構築が一般病床に入院する高齢者に対する身体拘束を予防,軽減する看護のために必要であることが示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：The Japan Primary Care Association  

DOI： 10.14442/generalist.44.74

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本プライマリ・ケア連合学会  

目的:エンド・オブ・ライフ期を自宅で過ごすことを希望する要介護高齢者に対して多職種が実践しているケアマネジメント内容を明らかにする.方法:介護支援専門員,在宅療養支援診療所医師,訪問看護師等の計20名に半構造化面接を行い質的帰納的に分析した.結果:多職種は,【在宅退院を可能にする支援】【望む暮らし・望む最期を実現できるケアチームの構築】【エンド・オブ・ライフ期全体を見据えた家族支援】【時期を逃さず意向をくみ取る意思決定支援】【望みの実現を目指した症状をコントロール】【エンド・オブ・ライフ期の受容に向けた精神面の支援】【スピリチュアル面の支援】が継続して提供されるようにしていた.結論:多職種が自身の職域の役割の付加機能としてケアマネジメントを行うことは,継続性のあるケアが円滑に提供できることにつながり,地域包括ケアシステムの構築の一助となる可能性があると考える.(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本プライマリ・ケア連合学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

目的:看護学生の訪問看護師への就労意向の実態と課題を明らかにすること。方法:1自治体の看護師養成施設に在籍する学生を対象に実施された無記名自記式質問紙調査に回答のあった2,703名分のデータを使用した。調査内容は,看護学生の属性,進路,訪問看護師に関する仕事内容や就労への関心についてである。結果:訪問看護師にいつかなりたい者は,専門学校708名(37.0%),大学233名(30.0%)で,卒業後すぐになりたい者も専門学校18名(0.9%),大学8名(1.0%)存在した。また,多重ロジスティック回帰分析の結果,訪問看護師としての就労への関心には,学校種別にかかわらず,訪問看護師の知り合いがいること,在宅看護に関する実習を受講していること,訪問看護師の仕事内容を知っていること,が影響していた。結論:看護学生が訪問看護師としての就労に関心を持つためには訪問看護の実習を充実させる必要がある。(著者抄録)

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2021&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20210506390013&doc_link_id=2101334&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F2101334&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本運動器看護学会  

本研究では日常生活における身体運動と高齢期における嚥下機能の関連について調査した文献をもとに、高齢期の嚥下機能を維持するために医療従事者が取り組むべき課題を明らかにすることを目的とした。PubMedでは「deglutition」「physical activity」「aged」、医学中央雑誌においては、「嚥下」「身体運動」「高齢者」の検索キーワードを用いて文献を検索し、対象となった6件をもとに考察を行った。その結果、6件の文献のうち5件で身体運動と舌圧、嚥下に関連する筋力を含む嚥下機能の間に有意な関連を認めた。高齢者の運動習慣の獲得を目指した働きかけとして、身体運動を増加させる機会の提供やそれにつながる詳細な身体機能の評価実施、また若年期から定期的な運動習慣を確立できるよう取り組むことが課題であり、ソーシャルネットワークサービス等にて情報発信をしていくことが重要と考える。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2021&ichushi_jid=J06105&link_issn=&doc_id=20210315350008&doc_link_id=10.34324%2Fjsmn.16.0_50&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.34324%2Fjsmn.16.0_50&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本運動器看護学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

目的:在宅要介護高齢者のエンド・オブ・ライフ期におけるケアマネジメントの構成概念を明らかにし、在宅要介護高齢者のエンド・オブ・ライフ期におけるケアマネジメント遂行の定義について検討することである。方法:Rogersの概念分析の手法を用いた。PubMed、医中誌Web版を用いて文献を検索し、海外8、国内20の計28文献を対象とした。文献から先行要件・属性・帰結に該当する内容を抽出し質的帰納的に分析した。結果:先行要件2カテゴリ、属性6カテゴリ、帰結2カテゴリが抽出された。結論:在宅要介護高齢者のエンド・オブ・ライフ期におけるケアマネジメント遂行は「エンド・オブ・ライフ期を支える環境を整え、対象者の望む暮らしと望む最期を明確化するための意思決定支援を行い、対象者の望みの実現に向けてケアチームが協働し、必要な時にタイミングを逃さず身体面・精神面・スピリチュアル面のケアを提供できるようにするための活動」と考える。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2021&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20210202530008&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.29.4_434&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.29.4_434&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

認知症の行動・心理症状を緩和する技法を教育する目的で開発された「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムを導入した急性期病院看護師を対象にプログラムの実践状況を調査した。首都圏の急性期病院の一般病棟に勤務する看護師200名にプログラムを収録したDVDを配布し、配布13日後に質問紙により実施状況を調査した。回答を寄せた25名中で研究参加に同意した10名は全員がDVDを視聴し、プログラムに示された看護を実践していた。回答数は少ないが、業務多忙など実施に負の影響を及ぼしうる状況下であってもプログラムに示された看護を全員が実施していたことから、このプログラムを臨床場面に導入する意義は高いと考える。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

認知症の行動・心理症状を緩和する技法を教育する目的で開発された「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムを導入した急性期病院看護師を対象にプログラムの実践状況を調査した。首都圏の急性期病院の一般病棟に勤務する看護師200名にプログラムを収録したDVDを配布し、配布13日後に質問紙により実施状況を調査した。回答を寄せた25名中で研究参加に同意した10名は全員がDVDを視聴し、プログラムに示された看護を実践していた。回答数は少ないが、業務多忙など実施に負の影響を及ぼしうる状況下であってもプログラムに示された看護を全員が実施していたことから、このプログラムを臨床場面に導入する意義は高いと考える。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2021&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20210202530012&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.29.4_462&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.29.4_462&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Postoperative delirium (POD) and subsyndromal delirium (SSD) among older patients is a common, serious condition associated with a high incidence of negative outcomes. However, there are few accurate methods for the early detection of POD and SSD in surgical wards. This study aimed to identify risk factors of POD and SSD in older patients who were scheduled for surgery in a surgical ward. This was a prospective observational study. Study participants were older than 65 years, underwent urology surgery, and were hospitalized in the surgical ward between April and September 2019. Delirium symptoms were assessed using the Confusion Assessment Method (CAM) on the preoperative day, the day of surgery, and postoperative days 1-3 by the surgical ward nurses. SSD was defined as the presence of one or more CAM criteria and the absence of a diagnosis of delirium based on the CAM algorithm. Personal characteristics, clinical data, cognitive function, physical functions, laboratory test results, medication use, type of surgery and anesthesia, and use of physical restraint and bed sensor were collected from medical records. Multiple logistic regression analyses were conducted to identify the risk factors for both POD and SSD. A total of 101 participants (mean age 74.9 years) were enrolled; 19 (18.8%) developed POD (n = 4) and SSD (n = 15). The use of bed sensors (odds ratio 10.2, p = .001) was identified as a risk factor for both POD and SSD. Our findings suggest that the use of bed sensors might be related to the development of both POD and SSD among older patients in surgical wards.

DOI： 10.1371/journal.pone.0255607

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

急性期病院における身体拘束を軽減するための看護管理に関する文献を検討し,最近の動向と今後の課題を明らかにすることを目的とした.PubMed,CINAHL with Full Text,Cochrane Reviews,医中誌Webを用い,2020年1月5日に検索した.計190件の文献が検索され,適格基準を満たし,2000年〜2019年に出版された15文献(7和文献,8英文献)が対象となった.各施設における身体拘束軽減の取り組みが成功した要因は,倫理観の醸成,高齢者ケアの推進,転倒予防の推進,せん妄ケアの推進,基本的アセスメントと看護実践の質向上,適切な人員配置,認知症ケアの推進,現状・課題分析であった.主な看護管理実践内容は,1)目標,判断基準の設定,2)課題の明確化,3)問題認識の共有,4)仕組みの見直し・構築,5)安全保障,6)教育機会の提供,7)チームの立ち上げ・運用,8)連携の促進,9)動機付け,10)取り組みの評価であった.非ランダム化比較試験において,身体拘束時間の減少,身体拘束率の低下,身体拘束の使用に関する知識,態度の改善がみられた.今後は,病院規模の違いに関わらず,急性期病院における身体拘束軽減の検討が可能な共通の看護管理評価項目,評価指標を示す必要がある.(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

目的：我が国における一般病床に入院する高齢者の身体拘束を予防，軽減するための看護を明らかにすることを目的とした。方法：医学中央雑誌web版を用いてスコーピングレビューを実施した。結果：326文献が検出され，設定した適格基準に基づき，18文献が対象となった。先行研究の知見を統合した結果，【患者が安心して入院生活を送るための関わり】【安全への配慮】【身体拘束解除時期の適時検討】【普段の生活に沿ったケアの検討】【認知症ケア体制の構築】【心身の状態に配慮した意思決定支援】の６のカテゴリーが生成された。結論：看護師による基本的ケアの徹底と管理者による教育，文化の構築が一般病床に入院する高齢者に対する身体拘束を予防，軽減する看護のために必要であることが示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20200928116

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記述言語：英語   出版者・発行元：日本健康医学会  

高齢者の術後せん妄に対するせん妄評価尺度に関する近年の動向と課題を明らかにするために、Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders、Fifth Editionが改訂された2013年以降の高齢者の術後せん妄における評価尺度に関する文献を検討した。医学中央雑誌web版とPubMedを用い、検索語は「postoperative(術後期)」AND「delirium(せん妄)」AND「scale(スケール)」OR「measurement(尺度)」とし、「65歳以上」のフィルターを適用した。検索の結果、136文献が検出され、設定した基準に基づき、31文献(9和文献、22英文献)が対象となった。12種類のせん妄評価尺度、11種類のせん妄を予測するための他の評価尺度が用いられていた。Confusion Assessment Methodが11件、Confusion Assessment Method for the Intensive Care Unit、ニーチャム混乱・錯乱状態スケールが5件、他9種類のせん妄評価尺度が用いられていた。一方、せん妄を予測するための他の評価尺度では、Comprehensive Geriatric AssessmentとMini-Mental State Examinationが2件、他9種類の尺度が用いられていた。研究デザインは、コホート研究が最も多く24件の研究で用いられた。対象者数は平均134.2人で、整形外科患者が15件の研究で最も多い対象であった。対象者は概ね1日に1〜3回評価されていた。看護師は18の研究で最も多い評価者であった。評価方法は、観察が最も多く、19の研究で用いられていた。(著者抄録)

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記述言語：英語   出版者・発行元：日本健康医学会  

高齢者の術後せん妄に対するせん妄評価尺度に関する近年の動向と課題を明らかにするために、Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders、Fifth Editionが改訂された2013年以降の高齢者の術後せん妄における評価尺度に関する文献を検討した。医学中央雑誌web版とPubMedを用い、検索語は「postoperative(術後期)」AND「delirium(せん妄)」AND「scale(スケール)」OR「measurement(尺度)」とし、「65歳以上」のフィルターを適用した。検索の結果、136文献が検出され、設定した基準に基づき、31文献(9和文献、22英文献)が対象となった。12種類のせん妄評価尺度、11種類のせん妄を予測するための他の評価尺度が用いられていた。Confusion Assessment Methodが11件、Confusion Assessment Method for the Intensive Care Unit、ニーチャム混乱・錯乱状態スケールが5件、他9種類のせん妄評価尺度が用いられていた。一方、せん妄を予測するための他の評価尺度では、Comprehensive Geriatric AssessmentとMini-Mental State Examinationが2件、他9種類の尺度が用いられていた。研究デザインは、コホート研究が最も多く24件の研究で用いられた。対象者数は平均134.2人で、整形外科患者が15件の研究で最も多い対象であった。対象者は概ね1日に1〜3回評価されていた。看護師は18の研究で最も多い評価者であった。評価方法は、観察が最も多く、19の研究で用いられていた。(著者抄録)

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記述言語：英語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は、「看護師による退院後の見通しをもった高齢者の食生活に関する援助」について構成概念とその定義を明らかにすることである。方法は、Rodgersの概念分析の手法を用いた。データベースは医学中央雑誌WebとPubMedを用いて、キーワードは「看護師」、「高齢者」、「栄養管理」、「食生活」、「食支援」、「退院支援」、「アセスメント」、「nutrition」「nutritional support」、「nurse」、「elderly」、「discharge planning」、「assessment」、「eating」を入力し検索した。文献は2000年から2019年9月までに収録された文献とした。タイトルと抄録から目的に合う文献、さらに参考文献の文献も加え、40件を対象とした。分析は、文献ごとに属性、先行要件、帰結に該当する内容を抽出し、カテゴリー分類した。結果は、属性として【身体的背景のアセスメント】、【精神的背景のアセスメント】、【社会的背景のアセスメント】、【実践】、【評価】、【多職種連携】の6カテゴリーと17サブカテゴリーを抽出した。先行要件は、【栄養状態の低下】、【加齢による機能低下】、【食事への希望】、【家族介護者の存在】の4カテゴリーと7サブカテゴリーを抽出した。帰結は、【栄養状態の維持・向上】、【QOL維持・向上】、【家族介護者の満足感向上】の3カテゴリーと6サブカテゴリーを抽出した。以上より、定義は「看護師による退院後の見通しをもった身体的背景・精神的背景・社会的背景のアセスメントに基づいて、食事摂取の援助や食事に対する意思決定支援、生活環境の調整及び高齢者本人・家族介護者へ指導を行い、これらの実践を定期的に評価していく。さらに、高齢者本人及び家族介護者が退院後の食生活をイメージかつ継続できるよう、看護師及び多職種が支援していく。」とした。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本循環器看護学会  

本研究は病棟看護師の高齢心不全患者へのアドバンスケアプランニング(ACP)の捉え方と役割への認識・方法を調査し、課題への取り組みの検討を目的として質問紙調査(横断研究)を行い、181名から回答を得た。診断初期からの病状経過説明への役割意識が希薄、心不全特有の困難感、ACPに必要なプロセスの不十分な認識が課題として挙げられた。また、末期心不全患者看取り経験のある者は"患者と家族の決定を尊重し、最期まで継続して支援する"(p=0.01)への役割認識が有意に高く、"病状・治療に関する家族の理解不足"(p=0.03)、"予後・経過予測"(p=0.03)、"患者本人と家族の治療方針についての思いの相違"(p=0.04)について有意に困難感を感じていた。心不全の疾患特性と患者・家族への説明方法・意義等について学ぶ機会や、葛藤を抱いている看護師へのサポート体制整備が有用であると示唆を得た。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究は、学校における医療的ケア実施に関する政策がどのように検討されてきたのかを整理するとともに、学校における医療的ケアに医療保険による訪問看護を利用できるようになった場合の影響を検討することを目的とした。国会会議録から学校における医療的ケア実施に関する政策がどのように検討されてきたのかを読み取り、医療的ケアにかかわる社会背景とともに検討の経緯を記述した。学校における医療的ケアの実施に関して、訪問看護を学校で利用できるような法改正の提案がされてはいるが、具体的な検討はなされていない。訪問看護療養費の試算により、医療保険による訪問看護の療養の給付を居宅以外の場所に拡大しても、国民医療費に大きな影響を与えないと考えられた。居宅以外でも医療保険による訪問看護を利用できるようにすることは、就学場所や医療的ケアの実施者についての選択の幅を広げ、医療的ケアを必要とする子どもと家族の生活の質の向上に貢献すると考える。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究はブラジル在住日系高齢者の肥満の有無別栄養摂取状況を明らかにすることを目的とし、質問紙による横断調査を実施した。対象は南日伯援護協会が主催した平成27年度実施の健康診断に参加したブラジル連邦共和国リオグランデ・ド・スル州に在住する65歳以上の日本語による会話が可能な日系高齢者とした。簡易型自記式食事歴法質問票を利用し、Body Mass Index(BMI)25以上の者とそれ未満の2群で栄養摂取状況を比較した結果、46名が対象となり、ビタミンC、マンガンはBMI低値群がBMI高値群を上回り、そのほかの栄養素はBMI高値群の摂取量が多かったがいずれも有意差は認めなかった。男女別に比較した結果、男性でBMI高値群が低値群に比し、有意にコレステロールの摂取が多く、女性でBMI高値群が低値群に比し、有意にいも類、豆類、その他の野菜、魚介類を多く摂取しており、男女でBMIに影響する栄養摂取、食品群別摂取状況が異なることが明らかになった。したがって男女別の食品摂取状況を考慮した保健指導が必要と考える。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

目的:妊娠中の看護師対象に質問紙調査を実施し、出産後の就業継続意志に影響する要因について明らかにすること。方法:2005年22～44歳既婚女性の就業率が全国平均53.5%より低い都道府県で病院情報2012年度版(医事日報)に掲載されているすべての病院の看護部長に研究協力依頼と妊娠中の看護師数を尋ねる調査票を送付した。看護部長の研究協力が得られた施設に妊娠中の看護師数の質問紙を送付した。結果:156施設736名の看護師に質問紙を配布し481名から回答があった(回収率65.4%)。出産後も仕事を継続する予定である者は460名、予定はない者は17名であった。ロジスティック回帰分析により、年齢が1歳あがるごとに1.224倍、妊娠中の配慮がない職場勤務者に比べてある職場勤務者が4.794倍、育児に対して家族の支援が受けられない者に比べて受けられる者が5.698倍、家計を主として支えている者が自分である者に比べて自分でない者が0.166倍、看護師以外の専門資格が助産師である者に比べてない者が7.012倍出産後も仕事を継続する予定であることが明らかになった。考察:妊娠中の看護師において出産後の就業継続要因としては個人的な要因や職場環境の影響があることがわかった。出産後も仕事を継続することを支援するには育児に対して家族の支援体制がない場合の配慮や、妊娠中の配慮が重要であることが示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究では今後のブラジル日系永住高齢者への保健指導方法への示唆を得るため、保健指導に家族を含めることによる効果や課題について検討することを目的とした。65歳以上の日本在住の日本人高齢者本人を対象とし、ブラジルにおける保健指導で実際に配布された冊子を用い、家族同席のもと自由な発言や参加者間の自発的な会話を促すことができるように配慮しながら保健指導を行い、その後に高齢者本人のみを対象としてインタビューを実施した。対象となった日本人高齢者は2名であり、家族を含めた保健指導を受けたことによる効果として、【家族から保健指導の内容の補足説明を受けることで理解がしやすくなり自身に必要な行動を考えることができた】【保健指導の家族の同席については特に気にならず安心感が得られた】などの6個のカテゴリーが生成された。また、家族を含めた保健指導を受けたことによる課題として、【介護の忙しさから自身に必要だと思った行動の実施が難しいと感じた】などの2つのカテゴリーが生成された。これらのことから、ブラジル日系永住高齢者に対する保健指導においても、家族同席のもと、上記の配慮をしながら実施することで、本研究と同様の効果を得られる可能性が考えられた。また、対象者がより効果的に学習できるように、対象者の個人的な状況が保健指導を実施するタイミングに適しているかを確認することが必要であるという示唆が得られた。(著者抄録)

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記述言語：英語   出版者・発行元：(公大)横浜市立大学医学部看護学科  

フィリピンと日本の看護教育を比較するため、フィリピン大学マニラ校(UPM)と当大学(YCU)のカリキュラムを精査した。日本では看護師になるためには97単位以上の履修が必要であるが、フィリピンでは202単位以上が求められた。フィリピンでは、人口あたりの医師や看護師の数が日本の1/4〜1/5なので、卒業後すぐに活動できる看護師が必要とされた。フィリピンの看護教育は医療の要求するレベルに従って構築されていた。日本では高齢化社会になり、カリキュラムは人生の発達段階に合わせて分類されており、新人看護師は自身の看護技術と現場が期待するレベルのギャップを感じていた。フィリピンではいろいろな環境に適応できるような看護教育を設定しており、日本の看護教育も臨床実習を増やす必要があると考えられた。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公財)日中医学協会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は、胃切除手術を受ける胃がん高齢者の特徴やQOL及び胃切除手術の周術期における看護介入について文献検討より明らかにした。また、これらの文献検討を踏まえ、胃切除手術を受ける胃がん高齢者に求められる看護支援について検討することとした。方法は、医学中央雑誌にてキーワードを「胃切除術」、「胃がん」、「高齢者」、「QOL」、「看護」、PubMedにて「gastrectomy」、「gastric cancer」、「elderly」、「quality of life」、「nursing」を入力し検索した。文献は2009年から2018年の過去10年間に発表されたものとし、タイトル及びアブストラクトより、胃切除手術を受ける胃がん高齢者の特徴を述べている6文献及び胃切除手術の周術期における看護介入の評価に関する5文献をレビュー対象とした。その結果、胃切除手術を受ける胃がん高齢者に求められる看護支援として、フレイル予防の観点から、食事だけでなく、口腔ケア・身体活動・人と交流といった支援が必要であると考えられた。また、入院中だけでなく、術前及び退院後も継続した看護支援の必要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2020&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20200131380001&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.28.4_368&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.28.4_368&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

本研究は、A急性期病院一般病棟に勤務する看護師のうち同意が得られた者に対し、パーソン・センタード・ケア、ユマニチュード、タクティールケアの共通する理念と技法をもとに"患者を尊重し、寄り添うこと"を基本理念とした「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムを実施し、急性期病院における認知症に関連した症状に対する看護師の対処困難感が減少するか評価することを目的とした。対象病棟別に対象者を対照群と介入群に分け、介入群には研究者が開発した教育プログラムを説明用紙、DVD配布により受講した上で、プログラム内容に基づいた看護を3ヵ月提供するよう依頼した。対照群には通常通りの看護を3ヵ月間提供するよう依頼した。両群ともに調査開始時点と看護提供後に質問紙調査を行い、認知症に関連した症状に対する看護の対処困難感(5因子)の変化量をみた。対照群で同意を得た38名中26名(68.4%)、介入群40名中39名(97.5%)が分析対象となった。因子ごとに変化量を2群間比較した結果、【興奮・多動行動に対する対処困難感】において対照群(中央値0.9)に比較し、介入群(中央値-5.0)で介入後に有意に得点が減少した(p=0.03)。このことから急性期病院看護師を対象とした「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムが【興奮・多動行動に対する対処困難感】を減少させる効果をもつことが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20200114530002&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.23.1_11&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.23.1_11&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

本研究は、A急性期病院一般病棟に勤務する看護師のうち同意が得られた者に対し、パーソン・センタード・ケア、ユマニチュード、タクティールケアの共通する理念と技法をもとに"患者を尊重し、寄り添うこと"を基本理念とした「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムを実施し、急性期病院における認知症に関連した症状に対する看護師の対処困難感が減少するか評価することを目的とした。対象病棟別に対象者を対照群と介入群に分け、介入群には研究者が開発した教育プログラムを説明用紙、DVD配布により受講した上で、プログラム内容に基づいた看護を3ヵ月提供するよう依頼した。対照群には通常通りの看護を3ヵ月間提供するよう依頼した。両群ともに調査開始時点と看護提供後に質問紙調査を行い、認知症に関連した症状に対する看護の対処困難感(5因子)の変化量をみた。対照群で同意を得た38名中26名(68.4%)、介入群40名中39名(97.5%)が分析対象となった。因子ごとに変化量を2群間比較した結果、【興奮・多動行動に対する対処困難感】において対照群(中央値0.9)に比較し、介入群(中央値-5.0)で介入後に有意に得点が減少した(p=0.03)。このことから急性期病院看護師を対象とした「高齢者の視点を重視した認知症患者への対応」教育プログラムが【興奮・多動行動に対する対処困難感】を減少させる効果をもつことが示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

ヘルスリテラシー(Health Literacy:HL)とは健康情報を得て活用する力のことを示す。そこで、ブラジル南部に在住する日系高齢者52名を対象に、HLを調査し、生活習慣や健康状態との関連を分析した。HLの評価にはThe14-item health literacy scale for Japanese adultsを使用した。その結果、男女とも身体活動がある者はない者より機能的HLおよびHL合計が有意に高かった。女性では、夜食習慣がある者、朝食を欠食する習慣のある者は、ない者と比べ、批判的HLが有意に高かった。ブラジル在住日系高齢者の健康維持のためにはHLの特性を把握した上で保健指導を行う必要性があることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20190731440010&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.28.2_164&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.28.2_164&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

東日本大震災で被災した災害救援者139名を対象として被災3ヵ月後と1年後にストレス反応をImpact of Event Scale Revised(IES-R)で調査し、被害状況等との関連を検討した。その結果、3ヵ月後も1年後も、PTSD高リスク者は4割以上であり、看護部職員であること、家族の死亡、自宅全壊、友人の死亡を経験した者、ストレス内容では、「家族の安否」をあげた者のIES-R得点が有意に高かった。ストレス軽減要因として、3ヵ月後も1年後も「ライフラインが整えられたこと」をあげた者のIES-R得点が有意に低かった。これらより、災害を経験した救援者には長期的な心のケアが必要であり、被災前からのメンタルヘルストレーニングや被災後の勤務調整等の支援が必要になると示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20190514460015&doc_link_id=1902463&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1902463&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公大)横浜市立大学医学部看護学科  

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J05163&link_issn=&doc_id=20190408440006&doc_link_id=1900106&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1900106&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本助産学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本助産学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究の目的は、認知症高齢者を在宅で介護している家族にユマニチュードの基本技術を伝えることで、行動心理症状、認知症高齢者の理解、介護への肯定的感情がどのように変化するのかを明らかにすることである。家族介護者1名を対象に、パイロットスタディとして半構造化面接によるインタビューを実施した。その結果、ユマニチュードトレーニング実施後に【介護の拒否がなくなり協力的な態度を実感】【認知症の視線に対する新たな気づき】【介護や将来に対する不安減少を実感】【介護に対する技術と自信の向上を実感】等7個のカテゴリーが導き出された。このことより、在宅で介護する家族にユマニチュードの基礎技術を伝えることは、対象者が捉える行動心理症状が軽減し、認知症高齢者に対する理解が深まり、介護への肯定的感情が高まり、家族介護者が抱える認知症への対応困難感の軽減に有効である可能性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2018&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20180810350010&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.27.2_159&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.27.2_159&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

目的:日本の高等学校を対象に、性教育の実態を明らかにするとともに、学校体制との関連について検討することを目的とした。方法:無作為抽出した10都道府県全938校を対象とし、郵送法による質問紙調査を実施した。結果:回収された326校の内320校(有効回答率98.1%)を分析対象とした。性教育における学校体制では管理職の支援あり、他教員の協力が得られていると回答したのは37.2〜42.5%であった。年間指導計画の作成、実態調査、教員の研修を実施している割合は4割程度であった。性教育の内容では、心理・生理的側面、性行為に関連する側面の項目で37項目中18項目が8割以上の学校で実施されていた。性教育内容には管理職の支援や他教員の協力、養護教員が性教育を担当、相談可能な専門家の存在、研修の実施、保護者への説明といった学校体制が有意に関連していた。結論:性教育内容を充実させるには教員の性教育に関する研修への参加や、保護者説明会の機会の確保、専門家、養護教員、保健体育教員を含む教員間で連携を取ることの必要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2018&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20180810350006&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.27.2_125&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.27.2_125&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究は全国調査によって看護職者の針刺し反復に影響する要因をパーソンアプローチの観点より明らかにした。看護職者21,890名中、3,114名(14.2%)が針刺し反復者であり、臨床経験年数10年以上は10年未満と比較し、針刺し反復のオッズ比(OR)が2.798であった。臨床経験年数10年以上の看護職者の針刺し反復に影響する要因として「男性」(OR:1.531)、「看護基礎教育の安全教育を受けていないこと」(OR:1.346)、「リキャップを行うこと」(OR:1.117)、「針捨て容器の不持参」(OR:1.086)、「業務は常に時間に追われていると認識すること」(OR:1.063)、「採血時に分注を行うこと」(OR:1.058)、エラータイプ尺度の「業務ミス」の経験(OR:1.051)、楽観性「気楽さ」(OR:0.984)が抽出された。病院内で個人特性に応じた針刺し防止策を検討する必要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2018&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20180705450003&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20170921002&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20170921002&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：英語   出版者・発行元：日本健康医学会  

背景:緑茶ポリフェノールは細菌増殖の抑制効果があるとされているが、栄養剤注入後に胃瘻チューブを緑茶で洗浄することによる細菌汚染予防効果については明らかにされていない。そのため、胃瘻より栄養剤を注入後、従来通り微温湯で洗浄する対照群と、白湯と緑茶で洗浄する群とに分け、細菌汚染状況を検討する研究を開始した。しかし、胃瘻造設術後7日目において、ESBLを有する多剤耐性菌で第5類感染症に指定されているアシネトバクターバウマニが検出され、院内感染と考えられ研究を中止することとなった。そこで、本稿では、胃瘻造設術後7日目の胃瘻チューブ内の感染汚染状況について報告する。方法:対象者は65歳以上の胃瘻造設術を目的に入院する患者とし、介入群および対照群を無作為に割り付けた。介入群には、栄養剤注入後に微温湯で洗浄し、胃瘻チューブ内にポリフェノールの一種であるカテキンを高濃度に含む市販の緑茶飲料を注入した。対照群は微温湯での洗浄のみとした。術後7日目に、胃瘻留置チューブを垂直に立てコネクト部分から滅菌スワブを5cm挿入しチューブ内壁をこすり、細菌培養にて菌種およびコロニー数を検出した。結果:介入対照両群から、肺炎球菌、緑膿菌、エンテロバクター類が、対照群では多剤耐性アシネトバクターが検出された。結論:胃瘻チューブ内腔は新規造設後7日目に多様な細菌に汚染されていることが明らかになった。感染予防対策の徹底と、定期的な胃瘻チューブ内腔の培養による評価が必要である。なお、緑茶ポリフェノールの効果については明らかにならなかった。(著者抄録)

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2017&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20171030290011&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.26.3_155&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.26.3_155&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2017&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20171030290012&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.26.3_157&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.26.3_157&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(一社)日本老年看護学会  

日本では一般病床での身体拘束を規制する法律は存在しない。一般病床は治療を優先する特性から、介護保険施設向けの「身体拘束ゼロへの手引き」(以下、「手引き」)の要件をそのまま適用するには困難さがある。最高裁判所平成22年1月26日判決は、一般病床での身体拘束に法的な判断を下した唯一の最高裁判決である。その判例評釈と、各医療施設の身体拘束ガイドラインの内容を「手引き」の3要件をもとに比較検討した。結果、裁判で身体拘束是非を判断する根拠は<切迫性を判断すること><拘束に代替する手段の実施><拘束を行う時間><医師の参加><拘束中における状態確認><説明><承諾書><記録>であり、同様の視点で一般病床の各ガイドラインでは具体的な看護内容が示されていた。一般病床で身体拘束をする際には、「手引き」の3要件の考え方を踏襲した多くの複雑な手順が必要とされていることが明らかとなり、期待される看護の責任が多岐に渡ることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2017&ichushi_jid=J03287&link_issn=&doc_id=20170821390013&doc_link_id=%2Fex3rouka%2F2017%2F002201%2F014%2F0098-0106%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fex3rouka%2F2017%2F002201%2F014%2F0098-0106%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

健康に関する情報を主体的に選択・活用していく能力としてヘルスリテラシー(以下HL)という考え方がある。高齢期を迎えているブラジルの日系永住者の生活環境はHLに大きな影響を与えると考えられる。しかし、ブラジル在住日系高齢者のHLについて調査された研究はない。そこで、本研究では、ブラジル在住日系高齢者のHLと言語環境との関連を調査した。研究デザインは横断研究とし、言語環境や生活環境、およびHL(The14-item health literacy scale for Japanese adults;HLS-14)について65歳以上のブラジル南部在住の日系高齢者に質問紙調査を行った。その結果、分析対象は52名(うち女性28名)であった。HLと、言語環境およびブラジルでの教育の有無による違いについて調査した結果、HLに男女差はみられなかったが、年齢が高いほど機能的HL、伝達的HL、HL合計において得点が低いという有意な逆相関が認められた(p<0.05)。すなわち、高齢であるほどヘルスリテラシーが低い状態であることを示した。また、言語環境では、有意な差は認められなかったものの、対象者自身が伯語を話せるほど機能的HLが高い傾向と、ブラジルで教育を受けた経験がある者はない者より機能的HL、批判的HLとHL合計が高い傾向にあった。そのため、今後はHLや年齢など対象者の特性にあった保健指導を行う必要が示唆された。(著者抄録)

DOI： 10.20685/kenkouigaku.26.1_2

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：横浜市立大学医学部看護学科・大学院医学研究科看護学専攻  

DOI： 10.15015/00000526

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究は、就寝前に湯たんぽを足元に設置し、寝床内と足部を局所的に加温することによる施設入所高齢者の睡眠に及ぼす影響について検討することを目的とした。介護老人福祉施設に入所中の高齢者6名を対象に就寝中の客観的睡眠状況、主観的睡眠感、核心温、寝床内温度を調査し、介入日とコントロール日で比較した。その結果、有意差はないものの介入日はコントロール日と比較し、入眠の促進、中途覚醒の減少、REM睡眠時間の延長、実質睡眠時間合計の延成があった。また、主観的睡眠感では、有意差はないものの介入日はコントロール日に比較し、睡眠時の疲労回復、起床時眠気、夢みが改善した。湯たんぽによる足元加温は施設入所高齢者の睡眠状況の改善に効果がある可能性があり、事例数や介入期間を増加して検討すること、更なる睡眠の改善のためには、安全を考慮しつつも十分に寝床内を加温する方法について検討していく必要性が示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

【目的】本研究は出産・子育て期にある看護職員に提供されている病院の支援の現状と就業継続への影響を明らかにし、基礎的データとすることを目的とした。【方法】本研究では、8都道府県の一般病床200床以上の病院339施設における看護管理者を調査対象として、郵送による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、看護管理者の属性、組織属性、出産・子育て支援、教育・キャリア支援、看護職員の動向の5項目とし、統計的分析には、SPSS(Version19.0)を用いてMann-Whitney U検定を実施した。【結果】122名より回収され(回収率36.0%)、うち110名を分析対象とした(有効回答率32.4%)、短時間正社員制度は42.7%、超過勤務削減制度は36.4%の施設で実施されていた。正規看護職員に対する出産・育児による離職割合は1.0±1.2%、正規看護職員離職者に対する出産・育児による離職割合は11.3±13.5%であった。短時間正社員制度、超過勤務削減制度の実施率は低かったが、短時間正社員制度、超過勤務削減制度といった勤務制度を取り入れている施設の方が取り入れていない施設に比べ有意に出産育児による離職割合が低かった(p<0.05)。【結論】出産・子育て期の看護職員の就業継続に対しては、短時間正社員制度、超過勤務削減制度といった勤務制度が影響していることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2016&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20160809330005&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.20.1_49&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.20.1_49&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究は、地域包括支援センターにおける高齢者の消費者被害についての相談受付状況や被害防止に向けた取り組みの実態を調査することを目的とした。平成25年度1年間に消費者被害に関する相談を受け付けた施設は約8割にのぼり、9割以上の施設がリスクが高いと考えられる高齢者に遭遇していた。リスクが高い高齢者には専門相談窓口の紹介や身近な援助者を通じた情報提供を行っている施設が多かった。また、体制づくりなどの取り組みを実施している施設の相談受付件数の方が有意に多かった。これらより、地域包括支援センターは、高齢者消費者被害の相談を受けたり、リスクの高い高齢者に遭遇しており、高齢者消費者被害防止のため、事業を主催したり他の機関・職種と連携して体制づくりを行っていることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2016&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20160818390008&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.25.2_127&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.25.2_127&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：英語   出版者・発行元：日本健康医学会  

私たちは認知症周辺症状(以下BPSD)に対する非薬物療法の効果について文献検討を行った。2004年1月1日から2014年8月19日までの期間に発表された英語論文をPubMed、CINAHL Plus、Cochrane Libraryから、BPSDに対する非薬物療法の効果を検証した研究、BPSDをもつ個人への非薬物療法を含む介入内容について調査した論文を検索した。検索の結果57論文が検出され、設定した基準に沿って6論文を選定した。5つの論文が介入の効果を検証しており、1つの論文が病院の記録をさかのぼって調査していた。効果が検証された非薬物療法は多感覚環境介入、認知刺激療法、進化した介護者訓練、心理療法を取り入れたデイサービス、コラボレーティブケアの5つであり、多感覚環境介入を除いてすべての介入でBPSDに有意な改善がみられた。さらに、病院記録をさかのぼって調査した研究では、安全に焦点化したケア、入居者教育、行動に焦点化したケア、支持的もしくは快適なケアが薬物療法として特定された。結論として、BPSDに対する非薬物療法として11種類の介入が特定され、その内の4種類で有意な改善が認められた。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究では高齢者虐待の要因である介護負担感を軽減するための支援について考察するため、在宅で高齢者を介護する家族のアサーティブネスと介護負担感の関連を明らかにすることを目的とした。A区並びにB区の訪問介護ステーション2ヶ所を利用し、在宅で60歳以上の高齢者を介護する家族26人を対象として質問紙調査を実施した。その結果、(1)介護者のアサーティブネスと介護負担感に有意な負の相関が認められ、(2)要介護者と親子関係にある介護者のアサーティブネスと介護負担感に有意な負の相関が認められ、(3)相談相手がいる介護者のアサーティブネスと介護負担感に有意な負の相関が認められた。以上の結果から介護者のアサーティブネスを高めるような支援の必要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2016&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20160517430007&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.25.1_52&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.25.1_52&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：北日本看護学会誌編集委員会  

本研究では入院後の入浴時間を午前から夕方にし、高齢者の睡眠状況にどのように影響するか明らかにすることを目的とした。慢性期で在宅にむけリハビリテーション目的で入院し、自立もしくは見守りで入浴が可能な50歳以上の者8名に午前入浴と期間をおき夕方入浴を同一の患者に実施した。入浴日の19時から翌日8時までの睡眠状況をスリープスキャン(株式会社タニタ)測定し、専用ソフトで睡眠状況を解析した。結果、睡眠導入剤の服用者、非服用者共に有意差はみられなかった。睡眠導入剤の非服用者に関しては、午前入浴より夕方入浴が、浅い睡眠時間の中央値は短縮し、覚醒時間、深い睡眠と普通の睡眠時間の中央値が延長し、睡眠点数の中央値が高くなった。午前入浴日の21時に覚醒していたが、夕方入浴日には覚醒していなかった者が1名いた。2名が夕方入浴の方がよく眠れたと感想を述べた。睡眠導入剤の非服用者については、夕方入浴により夜間睡眠の質が改善される可能性があり、対象数を増やし、介入期間を延ばして、さらに検討する必要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2016&ichushi_jid=J03180&link_issn=&doc_id=20160226410003&doc_link_id=%2Fdf6nnurs%2F2016%2F001802%2F006%2F0031-0039%26dl%3D0&url=http%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fdf6nnurs%2F2016%2F001802%2F006%2F0031-0039%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

CiNii Books

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2017003424

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

運動に自信のない高齢者や疾患により運動が制限されている高齢者でも実施可能なチェア・ヨーガが近年注目されている。そこで、本研究の目的は、チェア・ヨーガが在宅高齢女性の心身の健康に与える影響に関して調査することとした。DVDによるチェア・ヨーガプログラムの実施を介入とするクロスオーバーデザインとした。介入内容は、週1回計4回の施設でのヨーガとし、それ以外の日には自宅での実施を依頼した。前半ヨーガ群は12名、後半ヨーガ群は11名となり、平均年齢はそれぞれ81.7±3.5歳、72.5±4.9歳だった(p<0.05)。ベースライン時の2群間比較では、前半ヨーガ群の柔軟性と主観的健康感が有意に低く<p<0.05)、転倒恐怖感が有意に強かった(p<0.05)が、前半ヨーガ群がヨーガを実施した後には2群間の有意差がなくなった。また、前半ヨーガ群において、ヨーガ実施後に、Body mass Index(BMI)と肺活量割合の増加、収縮期血圧の低下とSpO2の上昇が認められた(p<0.05)。以上より、DVDによるチェア・ヨーガプログラムはより高齢の対象者に効果的である可能性が示唆された。(著者抄録)

DOI： 10.20685/kenkouigaku.24.1_59

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公大)横浜市立大学医学部看護学科  

本研究では、看護実践能力の育成に向けての示唆を得るために、看護学士課程2年次生の自己教育力と看護実践能力との関連を検討した。本研究への参加に同意が得られたA大学医学部看護学科2年次生87名を対象に実施した。2年次終了時における看護実践能力203項目についての習得度自己評価ならびに自記式自己教育力尺度質問紙調査結果をもとに、その関連について検討した。自己教育力尺度得点は、平均61.4点±5.3点で、関連が認められた看護実践能力は、「急激な健康破綻と回復過程にある人々を援助する能力」、「社会の動向を踏まえ看護を創造するための基礎となる能力」に関連した学習成果項目であった。自己教育力が高まるほど、上位の看護実践能力の「実施できた」と回答する割合が高まる可能性が示された。以上より、看護実践能力の向上のためには、低学年から自己教育力の育成の必要性が示唆された。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

本研究では、胃瘻造設高齢者の介護を行う家族の介護負担を明らかにすることを目的とした。胃瘻造設をした高齢者を自宅で介護した経験のある主介護者5名を対象として半構成的面接を行い、質的帰納的に分析した。その結果、35の[コード]、14の【カテゴリー】、3つの『テーマ』が抽出された。患者の家族は、退院直後に【排便コントロール】【胃瘻チューブの管理】などの『胃瘻の管理』に関する負担があった。胃瘻の管理に慣れ、介護が日常になるとともに『胃瘻の介護による疲労』を感じていた。また、胃瘻造設から時間が経つとともに【活動性が低下した被介護者の状態への苦悩】【経口摂取を止めたことへの後悔】【胃瘻造設が早すぎたのではという疑問】【先の介護に対する不安】など『胃瘻造設に対する葛藤』に悩んでいた。したがって、看護師は、造設後の経過に伴って変化する介護負担を見極めて継続的な援助をすることが重要であると示唆された。(著者抄録)

DOI： 10.20685/kenkouigaku.23.4_289

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記述言語：日本語   出版者・発行元：北日本看護学会誌編集委員会  

目的:看護職が訪問看護ステーションを起業する際の示唆を得るために、すでに起業した看護職の起業経験の要因と要因間の関係を明らかにすることを目的とした。方法:A県で訪問看護ステーションを起業した看護職9人を対象に、起業に至る経緯とこれまでの経験についてインタビューを行い、語りの内容を質的、帰納的に分析した。結果:対象者は全て女性で、起業時の平均年齢は52.1歳、看護経験年数は平均26.2年であり、仲間と起業したり、家族と起業していた。訪問看護ステーションを起業した看護職の経験には、[起業の動機と立ち上げ]、[看護職による起業者の経営上の利点]、[経営継続の中での苦労と課題への対応][経営信条]の4要因が含まれ、起業後は[看護職による起業者の経営上の利点]、[経営継続の中での苦労と課題への対応]を経験しながら[経営信条]をゆるぎないものとし、訪問看護ステーション経営を継続していた。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2015&ichushi_jid=J03180&link_issn=&doc_id=20151006440002&doc_link_id=%2Fdf6nnurs%2F2015%2F001801%2F002%2F0011-0019%26dl%3D0&url=http%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fdf6nnurs%2F2015%2F001801%2F002%2F0011-0019%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：厚生労働統計協会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2016088582

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

病院看護部による病棟看護職への継続医療退院支援教育の必要性の認識に関連する要因を明らかにするために,全国の一般病床200床以上の322病院看護部の教育担当者を対象に郵送式無記名自記式質問紙調査を実施した。76.1%から81.7%の病院看護部で一般的退院支援教育が必要と認識されていたが,継続医療退院支援教育の必要性を認識している病院看護部は37.0%から46.3%であった。病院看護部の継続医療退院支援教育の必要性の認識には,病院がスクリーニングや退院後フォローアップを行っていること,看護職員配置基準が7対1であること,病院機能が一般病院以外であることが有意に関連した。以上より,継続医療退院教育実施の前提となると思われる病院看護部による病棟看護職への継続医療退院支援教育の必要性の認識を高めるには,地域の医療と連携・協働する機会を増やすなど病院態勢の整備が必要であることが示唆された。(著者抄録)

DOI： 10.15065/jjsnr.20140612006

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2014&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20150601250006&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20140612006&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20140612006&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：横浜市立大学  

CiNii Books

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DOI： 10.20685/kenkouigaku.23.1_10

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DOI： 10.20746/jachn.16.3_65

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2013&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20131018210025&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.22.3_184&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.22.3_184&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：SPRINGER  

Background Intervention strategies for 'prevention of conditions leading to the need for long-term care' (prevention of long-term care status) that have physically and mentally proven effects are needed.
Objective The aim of this randomized controlled trial was to clarify the physical and psycho-social effects of an exercise program, easily performed at home and in communities using inexpensive equipments for prevention of long-term care status.
Methods A cluster of 196 participants was randomly assigned to the intervention group that performed the exercise for 8 weeks and the control group. Both groups received tests for physical strength and endurance and interview surveys at baseline and 9 weeks later. The exercise consisted of six types of stretching exercises, six types of muscle strength training, two types of balance training and toe stretching in order to improve ambulatory, balance and stability ability of elderly. The physical aspects of the subjects were assessed by balance assessment, activities of daily living (ADL), timed up-and-go test (TUG), functional reach test (FRT), sit and reach. The psycho-social aspects were assessed by the fall prevention self-efficacy scale (FPSE), instrumental activities of daily living (IADL), degree of houseboundness, and assessment at the end of intervention.
Results The intervention and control groups consisted of 101 and 81 persons at the baseline and 92 and 74 after intervention, respectively. The intervention group showed significantly higher values than the control group after exercise in the FRT, the FPSE and degree of houseboundness.
Conclusion This exercise program can promote physical and psycho-social aspects of the health in the elderly, and may reduce the amount of care that the elderly require.

DOI： 10.1007/s40520-013-0016-y

Web of Science

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究は退院後も医療処置が必要な患者の退院支援における病院の組織的取り組みと病棟看護職の実践を明らかにすることを目的とした。その結果，次の４点が見出された。①退院支援部署を設置しているのは69.0％であった。②退院支援の実践は「対象の把握」「他部門との連携」「退院後を見据えた支援」「医療処置・ケアの指導」で構成されていた。③「看護職配置基準７対１」「退院支援部署を設置」「退院支援部署に看護職を配置」「リンクナースを配置」「病院全体の勉強会を実施」を行っている病院はそうでない病院に比べ，病棟看護職は退院支援を実践していた。④病棟で「退院支援部署とのカンファレンスを行っている」「訪問看護師・ケアマネジャーとの情報交換がしやすい」「退院後の状況把握がしやすい」場合は、そうでない場合に比べ，病棟看護職は退院支援を実践していた。以上より，病院の退院支援の組織的取り組みが病棟看護職の退院支援の実践につながることが示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20130528005

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本公衆衛生学会  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：MARY ANN LIEBERT INC  

Objectives: This study investigated the effect of a brief, simple, home-based yoga program on body pain and health status in child-care workers.
Design: This was a randomized, controlled trial comparing a home-based yoga group and a control group.
Participants: The trial comprised 98 healthy female nursery school and kindergarten teachers.
Interventions: A DVD of a simple home-based yoga program was provided for a period of 2 weeks.
Outcome measures: The primary outcome measure was the reported change in body pain at 2 weeks (after intervention) and 4 weeks (follow-up). The secondary outcome measure was the 30-item General Health Questionnaire (GHQ30) score and physical function.
Results: The 67 yoga group participants reported improved menstrual pain at 4 weeks; menstrual pain was reduced from 57.0 +/- 27.8 to 37.8 +/- 26.7 in the yoga group, versus 52.4 +/- 36.5 to 46.9 +/- 32.1 in the control group (change from baseline in the yoga group versus change from baseline in the control group, -15.3 points; p = 0.044). The total GHQ30 score and the GHQ subscale scores ("sleep disturbance" and "anxiety and dysphoria") improved significantly at 4 weeks in the yoga group, but not in the control group. In the good-adherence group, low back pain improved during the intervention (p = 0.006) and follow-up (p = 0.001) periods. Menstrual pain was also improved (p = 0.044). No adverse events were observed.
Conclusions: A home-based simple yoga program may improve the health status of child-care workers.

DOI： 10.1089/acm.2011.0080

Web of Science

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護管理学会  

DOI： 10.19012/janap.16.1_65

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究の目的は,訪問看護ステーションの収益と管理者の経営能力との関連を明らかにすることである。全国のステーション管理者を対象に質問紙調査を行い、有効回答数64ヶ所のデータを集計分析した。その結果、次のことが明らかとなった。管理者が収支を予測したり、経営戦略の策定、経理・財務を理解している割合や他職種にステーションの過去の実績を示す、利用者獲得に向けた活動の評価について実施している割合が低かった。一方、従事者数や利用者数が中央値より多い、管理者が経営学を学んでいる、経営戦略や経営計画を策定し、採算性の評価をしている、必要な情報を収集・分析し、有効に活用しているステーションは、有意に収益が高かった。以上より、ステーションの経営の安定化には、計画に基づいた事業の実施とその評価、利用者だけでなく、医師や介護支援専門員等の専門職を顧客と位置づけて営業活動を実施していくことの重要性が示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2011&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20110511470021&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20100712008&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20100712008&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：弘前医療福祉大学内紀要編集委員会  

デイケアに通う統合失調症者に対し、3ヵ月の食事・運動・服薬に関する健康教育プログラムを提供し、その効果について統合失調症者の運動量、体格、意識と参加したデイケアスタッフの意識をもとに検討した。運動量と体格の変化では、1日平均歩行数は介入直後に増加したが、介入3ヵ月後には減少した。体重・BMIの変化は認めなかった。意識の変化では、プログラム満足度は介入3ヵ月後に低下した。主観的ウェルビーイング、服薬の意識の変化は認めなかった。スタッフの意識では、全スタッフが個々の社会復帰に必要なサービス提供を以前より考えるようになった。プログラムは受講者の運動量を増加させる可能性があり、プログラムの実施においては、内容を簡便にしながらも継続的に行う必要性が示された。また、スタッフには、社会復帰に必要なサービスの提供を意識する動機づけとなった可能性が示された。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2011&ichushi_jid=J05914&link_issn=&doc_id=20111226280007&doc_link_id=http%3A%2F%2Fhdl.handle.net%2F10634%2F6131&url=http%3A%2F%2Fhdl.handle.net%2F10634%2F6131&type=%82%D0%82%EB%82%B3%82%AB%92n%88%E6%8B%A4%93%AF%83%8A%83%7C%83W%83g%83%8A&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F80147_3.gif

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

The purpose of this study was to examine the correlation of medical incidents and errors among nurses with factors describing their lifestyle, health, and work environment. We analyzed questionnaires completed by 6,445 female hospital nurses engaged in shift work in Japanese hospitals with general wards of more than 200 beds. Logistic regression analysis indicated that the risk for medical incidents/errors was predicted by being under treatment, absence due to sickness in the past 6 months, workplace, break times during night shift, bodily pain, and role (emotional). These results indicate that to prevent the occurrence of medical incidents/errors, it is necessary to regard current/recent illness, bodily pain, and role (emotional) as a nurse's personal problems and break times during the night shift and workplace as administrative problems.

PubMed

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Introduction: The effect of regular gum chewing on psychological status is unknown. The purpose of this study was to examine the effect of gum chewing for fourteen days on psychological status and physical and mental fatigue in healthy young adults. Methods: We assigned 50 volunteers randomly to an intervention group (n = 26) and a control group (n = 24). Participants in the intervention group were requested to chew the gum twice per a day for fourteen days. The volunteers were required to complete a questionnaire related to lifestyle for baseline assessment. The State-Trait Anxiety Inventory (STAI), the Profile of Mood State (POMS), the World Health Organization Quality of Life 26, and assessment of physical and mental fatigue by visual analog scale were used at baseline, 2 weeks (after intervention), and 4 weeks (follow-up). Results: At 2 weeks, the score of state anxiety was significantly lower in the intervention group than the control group. The intervention participants' scores of depression-dejection, fatigue and confusion in POMS were better than the control group scores. Mental fatigue were also relieved after the intervention. At 4 weeks, there were no significant differences between both groups. Conclusion: Fourteen days' gum chewing may improve the levels of anxiety, mood and fatigue. © Sasaki-Otomaru et al.

DOI： 10.2174/1745017901107010133

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DOI： 10.20685/kenkouigaku.20.1_9

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DOI： 10.3275/7328

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

本研究では、関東地域一般病床数200床以上を持つ93の病院に勤務する女性の看護師を対象に離職に関与する要因を明らかにするために前向きコホート研究を行った。ベースライン調査に回答した93の病院の看護師8327名のうち、6ヵ月後に行った追跡調査では75の病院の看護部長からの協力が得られ、5387名の回答が得られた。このうち、看護師として就業している者、夜間勤務をしている者、病棟勤務をしている者の3つの条件を満たす3756名のうち、追跡調査で6ヵ月間のインシデント・アクシデントの経験の質問に回答した3456名を解析の対象とした。ロジスティック回帰分析を行った結果、夜間勤務で常に定時に帰宅している看護師に比べて、常に超過勤務がある看護師が1.734倍(95%信頼区間1.024-2.983、p=0.041)、過去半年間病欠をとったことがある看護師はない看護師に比べて、1.347倍(95%信頼区間1.044-1.737、p=0.022)インシデント・アクシデントを経験していた。また、健康関連QOLで、精神機能の変化による役割制限が1ポイント改善するとインシデント・アクシデントは、0.995倍(95%信頼区間0.992-0.998、p=0.004)社会機能の制限が1ポイント改善するとインシデント・アクシデントは、0.993倍(95%信頼区間0.987-0.998、p=0.006)になることが明らかになった。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2010&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20100727590007&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.14.1_42&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.14.1_42&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：北日本看護学会誌編集委員会  

全国の病院付設精神科デイケア施設746ヶ所に質問紙を郵送し、「施設の概要」「デイケア管理者の職種」「職員数」「提供しているプログラムの内容」などについて調査した。201施設から有効回答が得られた。デイケア管理者の職種は「看護師」と答えた施設が最も多く41%、次いで「医師」21%、「精神保健福祉士」15%、「作業療法士」12%、「心理技術者」6%の順であった。提供しているプログラムの内容(複数回答)は、回答数の多い順に「スポーツ」98%、「料理教室」97%、「屋外活動」95%、「作業療法」75%、「服薬指導」72%、「就労支援」61%、「家族支援」46%、「宿泊旅行」27%、「住居探し」21%、「生活技能訓練」14%などであった。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2010&ichushi_jid=J03180&link_issn=&doc_id=20110627470010&doc_link_id=1001872&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1001872&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本在宅ケア学会  

診療所院長と訪問看護ステーション所長からみた双方の連携の現状と訪問看護に対する意向を明らかにすることを目的に、東北6県の診療所院長とステーション所長を対象にアンケート調査を行い、診療所院長134名、ステーション所長191名より有効回答を得た。その結果、訪問診療を行っている診療所は88ヶ所(65.7%)で、訪問看護指示書を出している診療所89ヶ所がステーションとの連携を図っていると推測され、診療所、ステーションともに8割以上が連携は「十分とれている」「まあまあとれている」と捉えていることが分かった。また、診療所と訪問看護ステーションの双方が、ステーションの今後に対し「24時間対応」を最も多く望んでいることが分かった。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2010&ichushi_jid=J03393&link_issn=&doc_id=20100301470009&doc_link_id=%2Fea9nztcr%2F2010%2F001302%2F009%2F0058-0066%26dl%3D0&url=http%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fea9nztcr%2F2010%2F001302%2F009%2F0058-0066%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本健康医学会  

学童期における生活習慣の実態を把握し、生活習慣、特に咀嚼習慣の違いによる咀嚼能力と肥満度を比較した。小学校の4〜6年生の児童134例を対象とした。咬合力測定と生活習慣に関するアンケートを実施した。また、健康診断の結果より身長・体重のデータを得て、ローレル指数を計算した。体育の授業以外に運動や外遊びを行っている人は咬合力が高く、給食を食べるのが速い人はローレル指数が高かった。食事のときによくかんで食べていることは、朝食を誰かと一緒に食べていること、家族で集まっておしゃべりをする時間があることとそれぞれ関連した。また、よくかんで食べる人には自分が健康だと思う人が多かった。したがって、よくかむことのみならず、食生活全体にアプローチする健康教育を行っていく必要が示唆された。

DOI： 10.20685/kenkouigaku.19.1_16

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その他リンク： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2010&ichushi_jid=J04412&link_issn=&doc_id=20100519010003&doc_link_id=10.20685%2Fkenkouigaku.19.1_16&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.20685%2Fkenkouigaku.19.1_16&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究では,特定機能病院の退院支援部署における2002年2月から2007年3月までの5年間における1,525件の看護相談の実態を明らかにし,自宅退院事例と転院・施設入所事例の特徴を比較することで,効果的に退院支援を行うための示唆を得ることを目的とした。入院患者への支援が全体の86.0%を占め,支援事例の平均在院日数は70.1日で平均支援日数が28.0日と長く,介護保険制度の利用が最も多かった。また,自宅退院事例は,悪性腫瘍が多く,社会資源の調整や地域関係者とのカンファレンスが転院・施設入所群より有意に多かった。転院・施設入所事例は,脳血管疾患が多く,リハビリテーションなどの継続が必要な事例が多く,他機関との連絡交渉が自宅退院群に比し有意に多かった。以上より,病棟と早期に連携を図り,連携システムを定着させること,在宅療養を視野にいれた退院支援が効果的であることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2009&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20091224480007&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20090519007&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20090519007&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究は,全国3年課程看護学校474校の学校長を対象に地域貢献の実態を明らかにすることを目的とし,182校の有効回答を得た。住民が参加できる,又は学生が行う地域貢献活動として「学園祭」が6割を占めていた。その他では,「ボランティア活動」が最も多くあげられた。今後の地域貢献活動の予定がないと答えたのは約3割であり,その理由は「現状の活動で十分である」「人材が不足している」を挙げていた。学校長は,地域と連携していくことが重要という考えを挙げていた者が多かったが,「踏み込めない」という考えも挙げていた。開設後年数30年以上の学校は30年未満の学校に比して,教員が「住民対象の看護相談」を有意に多く行っており,「入学倍率」「進学率」過去3回の「看護師国家試験合格率」が有意に高かった。30年未満の学校では,30年以上の学校に比し,教育理念,教育目標の文言に「地域」が有意に多く入っていた。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2009&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20091224480010&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20090806010&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20090806010&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究は,地域中核病院の看護部における看護職対象の退院支援教育の有無と病棟看護職の退院支援の知識・行動との関連を検討することを目的とした。一次調査では215病院の看護部長に退院支援教育を問う質問紙調査を行った。二次調査では一次調査の結果から退院支援教育プログラムの多い病院と無い病院を抽出し,病棟看護職を対象に退院支援に関する知識と行動を問う質問紙調査を行った。教育プログラムの多い病院の看護職を教育あり群,無い病院の看護職を教育なし群とし検討した結果,教育あり群は教育なし群よりも介護保険関連と介護支援専門員資格試験対策の研修に多く参加し,介護力,経済的問題の有無,介護保険認定の有無,利用している制度・社会資源を入院時に情報収集していた。また,教育あり群は教育なし群よりも退院支援の院内連携を行い,介護保険を患者や家族に紹介し,更正医療についての知識を問う設問に多く正解していた。(著者抄録)

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

本研究では、関東地域一般病床数200床以上を持つ病院に勤務する女性の看護職を対象に具体的にどのような病気の治療を受けているのか健康状態の実態を明らかにするために調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1)病院勤務の看護師8328人のうち、現在治療中の疾患がある者は3614人(43.4%)であった。2)病院勤務の看護師が現在治療中の疾患は、(1)呼吸器系の疾患(303人)(2)耳および乳様突起の疾患(303人)(3)筋骨格系および結合組織の疾患(194人)(4)皮膚および皮下組織の疾患(188人)(5)循環器系の疾患(132人)であった。3)現在治療中の疾患がある者は有意に年齢・経験年数が多く、夜勤をしており、喫煙をしており、バランスのよい食事を心がけていた。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2009&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20090902260010&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.13.1_84&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.13.1_84&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3928/00220124-20090301-10

Web of Science

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記述言語：日本語   出版者・発行元：山形大学  

訪問看護師436名を対象に自記式質問紙を郵送し、訪問看護師の家族観、家族看護実践の実態とそれに関連する要因について調査を行った。その結果、家族観については2因子「支持的的存在」「情緒・社会機能」を抽出した。看護実践については「家族が大切にしていると思う物を意識して関わる」「ねぎらいの言葉がけ」等が高得点で、「環状表出時は関わる」「家族の問題に立ち入る」等の得点が低い傾向であった。家族観得点が高いと家族看護実践得点が高かった。また、家族看護学を学んだ者の方が、そうでない者より家族看護実践の得点が高かった。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究では,特定機能病院の退院支援部署における2002年2月から2007年3月までの5年間における1,525件の看護相談の実態を明らかにし，自宅退院事例と転院・施設入所事例の特徴を比較することで，効果的に退院支援を行うための示唆を得ることを目的とした。 入院患者への支援が全体の86.0％を占め,支援事例の平均在院日数は70.1日で平均支援日数が28.0日と長く,介護保険制度の利用が最も多かった。また,自宅退院事例は，悪性腫瘍が多く，社会資源の調整や地域関係者とのカンファレンスが転院・施設入所群より有意に多かった。転院・施設入所事例は，脳血管疾患が多く，リハビリテーションなどの継続が必要な事例が多く，他機関との連絡交渉が自宅退院群に比し有意に多かった。以上より，病棟と早期に連携を図り,連携システムを定着させること，在宅療養を視野にいれた退院支援が効果的であることが示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20090519007

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DOI： 10.20685/kenkouigaku.18.1_24

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究は，全国３年課程看護学校474校の学校長を対象に地域貢献の実態を明らかにすることを目的とし，182校の有効回答を得た。住民が参加できる，又は学生が行う地域貢献活動として「学園祭」が６割を占めていた。その他では，「ボランティア活動」が最も多くあげられた。 今後の地域貢献活動の予定がないと答えたのは約３割であり，その理由は「現状の活動で十分である」「人材が不足している」を挙げていた。学校長は，地域と連携していくことが重要という考えを挙げていた者が多かったが，「踏み込めない」という考えも挙げていた。開設後年数30年以上の学校は30年未満の学校に比して，教員が「住民対象の看護相談」を有意に多く行っており， 「入学倍率」 「進学率」過去３回の「看護師国家試験合格率」が有意に高かった。30年未満の学校では，30年以上の学校に比し，教育理念，教育目標の文言に「地域」が有意に多く入っていた。

DOI： 10.15065/jjsnr.20090806010

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究は，地域中核病院の看護部における看護職対象の退院支援教育の有無と病棟看護職の退院支援の知識・行動との関連を検討することを目的とした。一次調査では215病院の看護部長に退院支援教育を問う質問紙調査を行った。二次調査では一次調査の結果から退院支援教育プログラムの多い病院と無い病院を抽出し，病棟看護職を対象に退院支援に関する知識と行動を問う質問紙調査を行った。教育プログラムの多い病院の看護職を教育あり群，無い病院の看護職を教育なし群とし検討した結果，教育あり群は教育なし群よりも介護保険関連と介護支援専門員資格試験対策の研修に多く参加し，介護力，経済的問題の有無，介護保険認定の有無，利用している制度・社会資源を入院時に情報収集していた。また，教育あり群は教育なし群よりも退院支援の院内連携を行い，介護保険を患者や家族に紹介し，更正医療についての知識を問う設問に多く正解していた。

DOI： 10.15065/jjsnr.20090227010

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本看護研究学会  

本研究の目的は,若年女性の月経周期に伴う症状に影響を及ぼす要因を明らかにすることである。対象は月経不順がなく,医学的知識をもつ看護専門学校生81名と非医療系の専門学校生94名とした。その結果,対象者は月経前期から月経期にかけて強くなる症状を経験していることが明らかになった。ストレス,起床時に疲労感がないことや良好な睡眠,適度な運動は症状が軽度である事と関連していた。また,最も医学的知識をもつ看護専門学校3年生の症状は軽度であった。さらに,看護専門学校生は睡眠時間が少なく喫煙や飲酒が多い一方,不健康な環境に対して食生活に配慮し運動などをよく行っていた。非医療系の専門学校生は次回月経開始日の予測ができず,保健行動も少なかった。このことから非医療系の専門学校生は月経知識だけでなく一般的な健康情報も不足していることが示唆された。以上より,知識や環境要因による月経周期に伴う症状への影響についてさらに検証していく必要がある。

CiNii Books

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2008272191

記述言語：日本語   出版者・発行元：神戸市看護大学  

在宅終末期の看取りに関する家族の満足度を、「看取りの場所」「意思の尊重」「苦痛の緩和」「一緒に過ごした時間」に焦点を当て明らかにすることを目的に、A市内の訪問看護ステーション4ヶ所の利用者の家族で在宅で看取りの経験のある家族13名へ聞き取り調査を行った。その結果、「看取りの場所」において本人の意思の尊重と経済面を理由に挙げた家族は、看取りに関する満足度が高いことが分かった。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2008&ichushi_jid=J03686&link_issn=&doc_id=20080804340005&doc_link_id=0803198&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F0803198&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：山形大学  

ラオスにおける効果的な母子保健対策の検討に資することを目的に、ラオスの母子保健、もしくはアジアの開発途上国における妊娠・分娩に焦点を当てた文献を、PubMedを用いて検索し、得られた12件のうち、入手可能な7件のレビューを実施した。その結果、教育された伝統的産婆(TBA)の介入により、妊婦健診を受ける回数が多くなり、新生児に初乳を与え、予防接種を受けさせることが多くなることが分かった。また、女性の知識不足と迷信的な習慣が母子保健指標水準を低くしていることが明らかになった。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究の目的は，若年女性の月経周期に伴う症状に影響を及ぼす要因を明らかにすることである。対象は月経不順がなく，医学的知識をもつ看護専門学校生81名と非医療系の専門学校生94名とした。 その結果，対象者は月経前期から月経期にかけて強くなる症状を経験していることが明らかになった。ストレス，起床時に疲労感がないことや良好な睡眠，適度な運動は症状が軽度である事と関連していた。また，最も医学的知識をもつ看護専門学校３年生の症状は軽度であった。さらに，看護専門学校生は睡眠時間が少なく喫煙や飲酒が多い一方，不健康な環境に対して食生活に配慮し運動などをよく行っていた。非医療系の専門学校生は次回月経開始日の予測ができず，保健行動も少なかった。このことから非医療系の専門学校生は月経知識だけでなく一般的な健康情報も不足していることが示唆された。以上より，知識や環境要因による月経周期に伴う症状への影響についてさらに検証していく必要がある。

DOI： 10.15065/jjsnr.20080307002

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一財)厚生労働統計協会  

目的 各都道府県における夜間を含む在宅支援サービスの整備状況とその関連要因について検討することを目的とした。方法 全国47都道府県を対象に,既存の統計資料を用いた調査と質問紙調査を行った。調査期間は平成17年8月から11月である。既存の統計資料からの調査内容は,一般世帯数,高齢者のみの世帯数割合,三世代世帯数,三世代世帯数割合,共働き世帯数,共働き世帯数割合,平均寿命,介護保険第1号被保険者数,要介護(要支援)認定者数,傷病分類総患者数,在宅以外の療養場所数,病床在院日数などである。質問紙調査の調査内容は,夜間在宅支援サービスを含めた在宅支援に関わる事業所数,夜間在宅支援サービスについての自由記述などである。結果 夜間の在宅支援サービスの中で最も少ないのは老人性認知症センターで,人口10万人対の平均施設数は0.2(±0.1)ヶ所であった。また,平均訪問介護事業所数は20.3(±5.5)ヶ所だが,平均24時間対応訪問介護事業所数は2.8ヶ所にとどまった。高齢者人口構成割合が高いほど短期入所生活介護実施事業所数,在宅介護支援センター数が多かった。要介護(要支援)認定者数が多いほど訪問看護ステーション数,緊急時訪問看護加算届出ありの事業所数,短期入所生活介護実施事業所数,短期入所療養介護実施事業所数,在宅介護支援センター数が多かった。24時間対応訪問介護事業所数を把握している都道府県は把握していない都道府県に比べて,65歳以上人口構成割合,75歳以上人口構成割合,三世代世帯数割合,共働き世帯数割合が高く,要介護4認定者数,脳血管疾患患者数,悪性新生物患者数が多かった。独自の夜間の在宅支援サービスとして,宿泊サービスを行っている自治体が5県あった。結論 在宅支援のニーズが高いほど在宅支援に関わる事業所数が多くなっていた。しかし,平均24時間対応訪問介護事業所数が少なく,夜間の在宅支援サービスの整備状況は不充分であった。今後,夜間の在宅支援サービスの量と質を含めた整備と新たなサービスの定着が課題であることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2007&ichushi_jid=J00462&link_issn=&doc_id=20070911030004&doc_link_id=0703278&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F0703278&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本在宅ケア学会  

WAM NETに登録されている20都道府県の訪問看護ステーションから無作為に選出した218施設に勤務する訪問看護師436名(1施設2名)に質問紙調査を行い、職務に対する満足度と、職務満足に関連しうる諸要因との関連について検討した。164名から回答が得られた。Visual Analog Scale(0〜100mm)で評価した満足度の平均値は62.8mmであった。有意な関連要因として[労働時間][臨床経験年数][延べ担当件数][ケアマネジャー業務の有無][所内研修の有無][対応困難事例検討会の有無][勤務形態(常勤か非常勤か)][家事支援者の有無]などが抽出された。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2007&ichushi_jid=J03393&link_issn=&doc_id=20070914080010&doc_link_id=%2Fea9nztcr%2F2007%2F001101%2F010%2F0043-0051%26dl%3D0&url=http%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fea9nztcr%2F2007%2F001101%2F010%2F0043-0051%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

AIM: To verify the reliability and validity of a Japanese version of the Rathus Assertiveness Schedule in novice nurses to contribute to nursing management. BACKGROUND: An adequate scale is needed to measure the assertiveness and the effect of assertion training for Japanese nurses and to compare them with those in other countries. METHODS: Rathus Assertiveness Schedule was adapted to Japanese with back-translation and its validity was examined in 989 novice nurses. RESULTS: The Japanese version showed a high coefficient of reliability in a split-half reliability test (r=0.76; P<0.01). The coefficient of reliability of Cronbach's alpha was high (r=0.84; P<0.01) indicating high internal consistency. The similarity with the concept of stress coping was shown. We extracted eight principal factors using factor analysis with varimax rotation. Elements of these factors were similar to those of the original Rathus Assertiveness Schedule. CONCLUSION: The Japanese version of Rathus Assertiveness Schedule was verified.

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究では，褥瘡に対する訪問看護の標準化のためにパスを作成し，その効果について検討した。対象となった看護職者はパス群29人，通常群32人，利用者数はパス群のべ90人，通常群のべ102人であった。パス通常群間で看護職者が看護を提供した利用者のブレーデンスケール，DESIGN，褥瘡の表面積に明確な差はなく，看護職者の褥瘡看護の知識にも差はなかった。しかし，意識の１項目で介入前にパス群が有意に通常群に比し，意識が低かったのが，介入後には有意に向上しており，看護職者の褥瘡に対する訪問看護の標準化に効果がある可能性が考えられた。また，パスのバリアンス分析より，１週目の栄養の細項目である体重測定やアウトカムの栄養評価の細項目，検査の細項目の表現方法について検討が必要であること，利用者のADLを促進させるための家族への支援方法や医師との信頼関係の構築についての技能を向上させる教育が必要であることが考えられた。

DOI： 10.15065/jjsnr.20070626010

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究では，院外の機関・職種との連携や社会資源を活用する退院支援(院外連携)が必要であると予測される患者や家族を早期に把握するための早期退院支援スクリーニング票を特定機能病院に導入し，スクリーニングの妥当性を検討することを目的とした。スクリーニング票は６項目からなり，１項目でも該当すれば院外連携の必要ありと判定した。入院患者227名を対象とし，入院時と退院時に質問紙調査を行った。 その結果，１）スクリーニング票の敏感度は68.6％，特異度85.0％であり，院外連携を必要とする対象者の把握漏れは少なかった。２）院外連携の必要の有無と院外連携の実施の有無の間には有意な関連があった。また，院外連携を実施した群は未実施群に比べ，スクリーニング項目に該当する割合が有意に高く，スクリーニング票は院外連携が必要な患者を予測できることが示された。以上から，スクリーニングの妥当性について一定の評価ができた。

DOI： 10.15065/jjsnr.20070329002

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Aim: This prospective cohort study aimed to clarify the relationship between the level of assertiveness and the incidence of burnout in novice nurses in their first year at university hospitals and to obtain indices of assertion training in order for them to avoid burnout. Methods: The subjects were 1203 novice nurses working at 20 university hospitals in Japan who gave informed consent to participate in this research. The questionnaires were completed by 949 novice nurses in June 2003, and they were divided into two cohorts to observe the incidence of burnout, which was investigated in June 2004. Results: At the baseline, we obtained responses from 1030 novice nurses (85.6%) who had agreed to join the study. Ninety-two (20.5%) of the novice nurses experienced burnout and 43 (7.2%) experienced serious burnout. Both high and low levels of assertiveness score tended to high incidence rates of burnout. Multiple logistic regression analyses showed that the factors affecting burnout were lack of senior nursing staff support and very low and low levels of assertiveness, and those affecting serious burnout were male gender, hospital location in Tokyo, and very low and low levels of assertiveness. Conclusions: Novice nurses tend to burn out easily when their assertiveness scores are too low or too high. The ideal value of the assertiveness score seems to be medium. © 2006 The Authors.

DOI： 10.1111/j.1742-7924.2006.00058.x

Scopus

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護管理学会  

MEDLINEで検索を行って検出した15論文を対象に,看護師の過去の交替制勤務と冠動脈疾患との関係を検討した.15論文のうち,国内の研究は3件のみであった.多くの研究において交替制勤務は冠動脈疾患のリスクを高めると結論していた.又,交替制勤務の期間が長いほど冠動脈疾患のリスクが高まる可能性が示唆された.これらの論文から,日本における女性看護師を対象とした冠動脈疾患をはじめとする各種の疾患,健康障害との関連を検討していく必要性があると思われた

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2006&ichushi_jid=J03391&link_issn=&doc_id=20060901200004&doc_link_id=10.19012%2Fjanap.10.1_30&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.19012%2Fjanap.10.1_30&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

This research aimed to examine whether early discharge can be performed by nurses of a ward participating in the process of critical path method supporting with offer and evaluation of standard and efficient medical treatments and nursing cares.In order to enrich the system that performs hospitable medical treatment and nursing cares standardized at the psychiatry acute term and to prevent chronic, critical path method was introduced into the acute term ward, then the investigation for nursing job satisfaction that was important to establish critical path method was conducted.By introducing critical path method, it became possible to assess the patients in standard, and the subject of business or a system became clear towards early discharge. It became possible to tie up this subject to a future improvement. Consequently, as for comparison of the patient who applied the schedule table of critical path method at the first and second term, the latter decreased the average length of hospitalization period significantly. The satisfaction of the task requirement, which was important to maintain systems, was decreased by the introduction of critical path method but the score of autonomy in satisfaction increased significantly by the improvement of usage of critical path method. From these, it was suggested that the introduction of critical path method in the acute-care unit psychiatry had possibility to aim at standardization of treatment and nursing and patients' early discharge from hospitals. © 2006 Blackwell Publishing Ltd.

DOI： 10.1111/j.1365-2934.2005.00552.x

Scopus

PubMed

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

新卒看護師はリアリティ・ショックを経験しやすい。本研究では，新卒看護師のリアリティ・ショックの実態及びその関連要因を明らかにすることを目的とした。 大学病院及び大学の付属病院に勤務した940名の新卒看護師に調査を行ない，その結果からリアリティ・ショックに関連する複合的要因として，男性，病院の所在地が東京以外，身体的疲弊得点4.17以上，仕事量が大変多い，職場を変わりたい，全く別の仕事に就きたい，アサーティブ得点－22以下，があげられた。 男性であることがリアリティ・ショックと関連しており，男性は少数のため，相談や自己表現の不足が関与していると考えられた。身体的疲弊感に関しては，新しい環境による疲労ではなくリアリティ・ショックの症状の可能性も視野に入れてサポートする必要がある。また新卒看護師の思いなどを意識的に表出させることやアサーション・トレーニングを取り入れるなどの心身共に援助するシステムの構築が望まれる。

DOI： 10.15065/jjsnr.20060330007

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究の目的は,大学病院の新卒看護職の職場環境及びアサーティブネスとバーンアウトリスクとの関連を明らかにすることであった.日本の病院要覧に掲載された全大学病院102のうち看護部長から了解の得られた20の病院に2003年4月に就職した1203人の新卒看護職を対象とし同年6月質問紙調査を実施した.多重ロジスティック回帰分析の結果,身体的疲弊感は,過去1年間の家族の重病,リアリティ・ショック,職場満足,仕事量,超過勤務,転職希望,同僚の相談相手とアサーティブネスに,情緒的疲弊感・非人間化では,過去1年間の自分の重病,給与満足,仕事量,超過勤務,転職希望,その他の相談相手とアサーティブネスに,個人的達成感では,臨床領域,過去1年間の家族の重病,配置満足,先輩の相談相手とアサーティブネスと関連していた.低いアサーティブネス得点は,バーンアウトリスク全ての下位尺度の予測因子となる可能性があることが明らかとなった(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2005&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20050706190010&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20050331010&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20050331010&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

DOI： 10.15065/jjsnr.20050621240

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究の目的は，大学病院の新卒看護職の職場環境及びアサーティブネスとバーンアウトリスクとの関連を明らかにすることであった。日本の病院要覧に掲載された全大学病院102のうち看護部長から了解の得られた20の病院に2003年４月に就職した1203人の新卒看護職を対象とし同年６月質問紙調査を実施した。多重ロジスティック回帰分析の結果，身体的疲弊感は，過去１年間の家族の重病，リアリティ・ショック，職場満足，仕事量，超過勤務，転職希望，同僚の相談相手とアサーティブネスに，情緒的疲弊感・非人間化では，過去１年間の自分の重病，給与満足，仕事量，超過勤務，転職希望，その他の相談相手とアサーティブネスに，個人的達成感では，臨床領域，過去１年間の家族の重病，配置満足，先輩の相談相手とアサーティブネスと関連していた。低いアサーティブネス得点は，バーンアウトリスク全ての下位尺度の予測因子となる可能性があることが明らかとなった。

DOI： 10.15065/jjsnr.20050331010

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

病院の言葉遣いに対する指導内容と実際の看護職の言葉遣いに対する患者満足度の関連を明確にするために，東京23区・大阪市・島根県・鳥取県で一般病床数100床以上の全病院の看護管理者を対象とし，看護職の「様」呼称・敬語使用の統一状況と，それらのうち，敬語使用統一病院の入院患者（以下，統一群）と不統一病院の入院患者（以下，不統一群）に対し，看護職の実際の言葉遣いと患者満足度を調査した。 「様」呼称統一の割合は入院において低く，敬語使用統一の割合は外来，入院とも高かった。「統一群」の患者は看護職からより丁寧な言葉で話されていることが有意に多かった。「統一群」の患者はより丁寧な言葉遣いを希望することが有意に多く，「統一群」・「不統一群」間で病院や看護職への患者満足度に有意差はなかった。看護職の言葉遣いがより丁寧であるほど，病院や看護職への患者満足度が有意に高かった。

DOI： 10.15065/jjsnr.20040512010

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その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20021933989?from=CiNii

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究の目的は,日本語版Maslach Burnout Inventory(MBI)の実用性をPines Burnout Measure(PBM)との比較によって明らかにすることである.神奈川県の中規模病院に勤務する看護職全員80人を対象に2グループに分けた.第1回調査では,1グループにMBIの強度及び頻度による調査を,2グループにはPBMによる調査を行った.第2回調査では,1グループにPBM による調査を,2グループはMBIの頻度のみで調査を行った.日本版MBIはPBMに比べ,強度と頻度の2通りで回答すると,有意(p<0.05)に有効回答率は低く,無効回答は高かった.しかし,頻度のみでは,有意な差はなかった.MBIの強度と頻度は相関が高かった.さらに,MBIの頻度とPBIの信頼性を比較検討した結果,PBM,MBIともに折半法及びCronbachのα係数は高かった.しかし,第4因子はCronbachのα係数は低かった.第4因子を除いた「頻度のみ」の日本語版MBIがバーンアウト測定の尺度として望ましい.(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2004&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20041020320008&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20040520008&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20040520008&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本看護科学学会  

本研究はデイケアに通所中の精神障害者59名を対象とし, アンケートと面接調査, 参与観察により主観的QOLや影響要因を分析することによって, 障害者の抱える問題を明確化し, デイケアにおける援助について検討することを目的とした.<BR>その結果, 以下のことが明らかになった. (1) 入院経験のある人はない人に比べて生活満足度が低かった. (2) 疾患によって心理的機能の満足度が異なる. (3) 同居者や相談相手がいる人, 相談相手に家族やクリニック以外の友人が含まれている人の生活満足度が高かった. (4) 食事を週1回以上は自分で作る人は心理的機能領域で, 家族が食事を作ってくれる人は身体的機能領域で満足度が高かった. (5) 障害受容の満足度は全体的に低く, その満足度が高い人は生活満足度が高かった. これらから, 対人関係や自尊心, 自己認知概念などの要因は生活満足度への影響が大きく, これらの要素に対する援助の重要性が示唆された.

DOI： 10.5630/jans1981.23.4_20

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その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10016095518?from=CiNii

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本調査の目的は尿路留置カテーテル（以下，カテーテル）と蓄尿バッグ（以下，バッグ）の交換頻度に対する看護師長が提示している病棟内基準と看護職の交換頻度の実態を知ることである。 都内の200～300床の53病院に対し質問紙調査を実施し，カテーテルを一ヶ月以上留置している患者が入院患者の２割以上を占める病棟，５病院７病棟を調査対象とした。自己記入式質問紙を看護師長用とその他の看護職用の２種類作成し郵送した。その結果，看護師長全員が交換頻度に関して「基準がある」と回答したが，交換頻度は病棟によって差があった。 看護職の経験が浅い程，病棟内基準の影響を強く受けていた。看護職はカテーテルよりもバッグ交換時の理由に尿路感染予防を重視した内容を多く挙げていた。これらから，病棟において科学的根拠に基づいた交換頻度の提示を行えるよう，交換頻度と尿路感染症に関する研究が進められていく必要性が示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20040106007

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本保健福祉学会  

本研究の目的は、日本語版RAS (Rathus assertiveness schedule)を作成し、その因子構造を評価することである。 RASは、Rathusによって開発されたアサーティブネス行動を測定するための尺度であり、欧米では広く使われている。そのRASをback-translationとともに日本語へ翻訳し、看護学生103人のサンプルで検討した。その結果、日本語版RASはテスト-再テスト法(r=0.86 p<0.01)及び折半法(r=0.72〜0.80 p<0.01)で信頼係数が高かった。日本語版RASのクロンバックの信頼係数は0.82〜0.84 (p<0.01)であり、内的整合性が高かった。因子分析では、7因子が抽出され、原版のRASとは、若干の違いがあったものの妥当性が高い可能性が示唆された。

DOI： 10.20681/hwelfare.10.2_19

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究は救命救急センターICU・CCUに入室した患者の不安やストレス等の精神的問題の実態について縦断的に明らかにすること，看護師の患者の不安についての認識を明らかにすることを目的とした。救命救急センターの成人患者と受け持ち看護師各25名を対象に，患者については入室時と入室後１ヶ月の２回の調査を，看護師については入室時の１回の調査を実施し，以下の結果が得られた。 １）入室後１ヵ月の調査まで終了した患者は14人で，ICU入室後一ヵ月の抑うつ症状やPTSD症状の得点は高得点を示し，抑うつ症状が陽性の者は57.1％， PTSD症状では35.7％であった。２）患者の入室中の不安と看護師が認識している患者の不安は，相関関係を認めなかった。このことから，ICU退室後の患者の精神的フォローを充実させていく必要性があるとともに，患者の不安やストレスに関する研究が進められ患者理解を深めていく必要が示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20040628010

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

本研究の目的は，日本語版Maslach Burnout Inventory（MBI）の実用性をPines Burnout Measure（PBM）との比較によって明らかにすることである。神奈川県の中規模病院に勤務する看護職全員80人を対象に２グループに分けた。第１回調査では，１グループにMBIの強度及び頻度による調査を，２グループにはPBMによる調査を行った。第２回調査では，１グループにPBM による調査を，２グループはMBIの頻度のみで調査を行った。 日本版MBIはPBMに比べ，強度と頻度の２通りで回答すると，有意（p<0.05）に有効回答率は低く，無効回答は高かった。しかし，頻度のみでは，有意な差はなかった。MBIの強度と頻度は相関が高かった。さらに，MBIの頻度とPBIの信頼性を比較検討した結果，PBM，MBIともに折半法及びCronbachのα係数は高かった。しかし，第４因子はCronbachのα係数は低かった。第４因子を除いた「頻度のみ」の日本語版MBIがバーンアウト測定の尺度として望ましい。

DOI： 10.15065/jjsnr.20040520008

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

精神障害者小規模作業所通所者の生活満足度と個人的特性，客観的QOLとの関係を明確にすることを目的に首都圏の精神障害者小規模作業所７カ所に通所する精神障害者58名を対象とし，面接調査を行った。 その結果，以下のことが明らかになった。 作業所通所者の項目別生活満足度で，最も得点が高かったのは作業所に対する満足度の項目であり，最も得点が低かったのは障害者として扱われることに対する満足度であった。 生活満足度総得点と総入院期間とは負の相関があり，生活満足度と情緒的サポート得点は正の相関があった。 情緒的サポート，手段的サポートのいずれも家族の占める割合が大きかった。 調査結果から，地域で生活している精神障害者に対し，病院においては入院早期から地域に患者を帰す援助，入院施設と作業所との連携，精神障害者と家族との関係を改善させる援助，地域にノーマライゼーションを浸透させる働きかけが重要であることが示唆された。

DOI： 10.15065/jjsnr.20021204010

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その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20021921658?from=CiNii

記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)医学書院  

東京都内K短期大学の女子学生を対象に標題の関連を検討した.調査には,鈴木らによるAdolescent Alcohol Involvement Scale(AAIS)の日本語訳に初飲時の状況を加えた無記名式の質問用紙を用いた.回答が得られたのは152名で,検討の結果,初飲年齢13歳以前群は14歳以後群に比べてAAISスコアが有意に高値,即ち「問題飲酒あり」が有意に多かった.初飲理由として「大人ぶりたかった」「ハイな気分になりたかった・酔っぱらってみたかった」と答えた群では「好奇心から」「親・兄弟の勧め」「友人の勧め」と答えた群に比べてAAISスコアが有意に高かった

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2003&ichushi_jid=J01352&link_issn=&doc_id=20030305450005&doc_link_id=0303767&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F0303767&type=%E6%9C%80%E6%96%B0%E7%9C%8B%E8%AD%B7%E7%B4%A2%E5%BC%95Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

DOI： 10.14858/soshaku1991.13.67

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

DOI： 10.11477/mf.1662100221

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004125842

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会  

千葉県内にある150～200床の一般病院15病院の看護管理責任者とそこに従事する看護職全員 (1,381名) を対象として看護職が着用するユニフォームの交換頻度と看護管理者の指導内容がどのように影響するのかを明らかにすることを目的として調査を行なった。 その結果，看護職のユニフォームについての概念的な指導はその交換頻度に影響を及ぼさず，具体的なユニフォームの交換日数を指導している病院では，支給されるユニフォームの枚数が平均的であってもユニフォームの着用日数が短い，また，看護衣，エプロン・予防衣に所持枚数や病院が実施している洗濯回数は影響しないが，ナースキャップの着用日数には影響することが明らかとなった。

DOI： 10.15065/jjsnr.20010901006

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本褥瘡学会  

褥瘡を有する患者の訪問看護の質保証を目指し,CPMの考え方を用い標準枠組を開発し,8事例に適用した.平均年齢は80.0±17.6歳で,疾患は神経系疾患5名,ターミナル期2名,痴呆1名であった.看護内容実施率の低い順位は検査17.5%,理学療法61.7%で,アウトカム到達率の低い順位は検査14.7%,理学療法50.0%,褥瘡経過54.5%であった.標準枠組通りにできなかった理由件数の多い順位では,利用者の心身条件5件,利用者の拒否等3件,その他7件であった.アウトカムに到達しない理由では利用者の心身条件,家族の拒否等,社会資源の質に問題があったが共に3件であった

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本運動器看護学会  

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掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本運動器看護学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2017234696

記述言語：日本語   出版者・発行元：メヂカルフレンド社  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2016356118

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

DOI： 10.11477/mf.1686200140

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2015144249

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究は退院後も医療処置が必要な患者の退院支援における病院の組織的取り組みと病棟看護職の実践を明らかにすることを目的とした。その結果、次の4点が見出された。(1)退院支援部署を設置しているのは69.0%であった。(2)退院支援の実践は「対象の把握」「他部門との連携」「退院後を見据えた支援」「医療処置・ケアの指導」で構成されていた。(3)「看護職配置基準7対1」「退院支援部署を設置」「退院支援部署に看護職を配置」「リンクナースを配置」「病院全体の勉強会を実施」を行っている病院はそうでない病院に比べ、病棟看護職は退院支援を実践していた。(4)病棟で「退院支援部署とのカンファレンスを行っている」「訪問看護師・ケアマネジャーとの情報交換がしやすい」「退院後の状況把握がしやすい」場合は、そうでない場合に比べ、病棟看護職は退院支援を実践していた。以上より、病院の退院支援の組織的取り組みが病棟看護職の退院支援の実践につながることが示唆された。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2013&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20131023340005&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20130528005&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20130528005&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2012321722

記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：フランスベッド・メディカルホームケア研究・助成財団  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：東北学校保健学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：東北学校保健学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日総研出版  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公財)木村看護教育振興財団  

訪問看護推進のための医師-看護師間連携の課題を明らかにするため、東北地方の内科診療所長134名と訪問看護ステーション(以下ステーション)所長191名にアンケートを行い、「連携の現状」「ステーションへの要望」「ステーションの在り方についての認識」「潜在的訪問看護サービスの利用意向および実施状況」などについて調査した。その結果、連携の現状については、「十分取れている」「まあまあ取れている」と回答した人の割合が診療所長で84%、ステーション所長で88%であった。ステーションへの要望(診療所長が回答)は「24時間対応」という答えが最も多く、ステーションの在り方の認識(ステーション所長が回答)も「24時間対応」が最も多かった。潜在的看護サービスの利用意向(診療所長が回答)は、20%以上の人が【認知症患者のメンタルケア】【癌患者・家族に対する相談や意思決定支援】を「ぜひ利用したい」と答えたが、ステーション側の回答(実施状況)をみると65%以上がこれらのサービスを「既に実施している」と答えており、既に利用できるサービスであるにもかかわらず医師には認知されていない可能性が示唆された。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日総研出版  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：山形大学  

【背景】高齢社会の進展に伴い、要介護状態でオムツを着用する高齢者数が増加している。オムツを着用することで起こるスキントラブルや尿路感染予防、褥瘡発生予防、悪臭防止のためにも、陰部洗浄は重要な看護ケアのひとつである。一方、緑茶の持つ除菌・抗菌効果や消臭効果に着目した研究が行われているが十分な結果は得られておらず、抗菌効果と皮膚のpHとの関連が指摘されている。そこで、本研究では緑茶カテキン入り精製水で陰部洗浄することによる大腸菌、ブドウ球菌、カンジダ菌に対する抗菌効果、陰部皮膚のpHと菌の関係、臭いと菌の関係について検討することを目的とした。【方法】老人保健施設に入所する高齢オムツ着用者34名を対象に、1人あたり1日1回 14日間、二重盲検無作為割付法にてカテキン入り精製水群と通常の精製水陰部洗浄群に割り付けて陰部洗浄を実施した。洗浄前、洗浄7日目、洗浄14日目、洗浄後7日目の4回、菌、pH、臭いについて調査した。【結果】(2)カンジダ菌、大腸菌、ブドウ球菌の抗菌効果は明らかな結果が得られなかった。(2)pHは、洗浄前と比較すると介入群は洗浄終了後7日目に有意に弱酸性に傾いた。 (3)評価者2名の臭いの評価では、消臭効果が明らかにならなかった。【結論】カテキン入り精製水による陰部洗浄の抗菌作用、消臭効果は明らかにならなかった。今後、さらに洗浄期間を延ばす、洗浄頻度を増やす、培養方法などの検討が必要である。大腸菌量が増すと臭いが悪化することが示唆され、大腸菌を減らすケアが重要である。

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その他リンク： http://www.lib.yamagata-u.ac.jp/kiyou/kiyoum/kiyoum-27-2/image/kiyoum-27-2-099to108.pdf

記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本在宅ケア学会  

特定機能病院で開発された早期退院支援スクリーニング票(スクリーニング票)を一般の急性期病院に導入し、その妥当性を検討することを目的に、X病院(病床数380、16診療科の一般病院・救急告示病院)の入院患者148名を対象に、6項目よりなるスクリーニング票を用いた入院時調査を行った。入院時調査でスクリーニング票の6項目のうち1項目以上該当した者を、院外の機関・職種との連携や社会資源を活用する退院支援(院外連携)の必要ありと判定した結果、院外連携の必要ありと判定された者は65名(院外連携必要群)、院外連携の必要なしと判定された者は83名(院外連携不必要群)であった。退院時に実施した調査で「連携した院外の機関・職種あり」「活用した社会資源」のいずれか、あるいは双方に該当した者を「院外連携の実施」群、それ以外を「院外連携の未実施群」とし、「院外連携必要群」および「院外連携不必要群」との関連を検討した結果、両者に有意な関連が認められた。

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2008&ichushi_jid=J03393&link_issn=&doc_id=20080916460006&doc_link_id=%2Fea9nztcr%2F2008%2F001201%2F006%2F0026-0034%26dl%3D0&url=http%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fea9nztcr%2F2008%2F001201%2F006%2F0026-0034%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2008287631

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本母性衛生学会  

本研究は新入女子学生の日常生活の変化と,月経周期に伴う症状の関連について検討することを目的とした。対象者は2003年4月に非医療系4年制大学に入学した女子学生85名であった。4月に記名式の質問紙調査を実施し(第1調査),3ヵ月後,同じ方法で再調査した(第2調査)。その結果,対象者はフライやスナック菓子の摂取,外食,飲酒が増加し,家族との会話が減少したが,定期的な運動と意図的な栄養素の摂取が増加した。また,月経前期症状は第1調査よりも強くなった。睡眠不足,貧血症状,ストレス,家族との会話がないこと,外食,偏食,スナック菓子の摂取を継続した対象者は強い症状を示した。一方,摂取カロリーへの注意や日常の軽い運動を継続した者も症状が強かった。これらの結果から,不健康な生活習慣は大学進学に伴う環境の変化によって獲得されることが示された。このような行動の習慣化は月経周期に伴う症状に影響すると考えられ,新入女子学生は適切な健康教育を受ける必要がある。

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2008288257

記述言語：日本語   出版者・発行元：ユニベール財団  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：山形大学  

Abstract : Purpose : To establish an effective screening method for early discharge at special functioning hospitals. Methods : The targets of the study were hospital patients over the age of sixty years. The patients were subjected to screening performed by nurses. Results and Discussion : A total of 210 patients were subjected to screening, and 168 of them were selected for analysis. Ninety-nine were determined to be at risk according to prescribed criteria, while 42 were considered to be at risk based upon the judgment of nurse. Twenty-one patients actually received post discharge support at a cooperative section with community. The determinations of risk based upon the judgment of nurses were analyzed with logistic regression analyses. The results showed that those patients considered to be at risk in several categories, namely ''family capacity for care'', "approval for Long-Term Care Insurance", "residence prior to hospitalization", "degree of excretion independence" and "dementia" had more needs of post discharge support from specialists than those who were not considered to be at risk in those categories. Conclusion : "Family capacity for care", "approval for Long-Term Care Insurance", ''residence prior to hospitalization'', ''degree of excretion independence'' and ''dementia'' are five important categories for screening performed by nurses. Key words : screening questionnaires, support for early discharge, special functioning hospital, cooperative section with community, judgment of nurses

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その他リンク： http://www.lib.yamagata-u.ac.jp/kiyou/kiyoum/kiyoum-26-1/image/kiyoum-26-1-011to023.pdf

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護協会出版会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2009233285

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護研究学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2007310120

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

本研究では,院外の機関・職種との連携や社会資源を活用する退院支援(院外連携)が必要であると予測される患者や家族を早期に把握するための早期退院支援スクリーニング票を特定機能病院に導入し,スクリーニングの妥当性を検討することを目的とした。スクリーニング票は6項目からなり,1項目でも該当すれば院外連携の必要ありと判定した。入院患者227名を対象とし,入院時と退院時に質問紙調査を行った。その結果,1)スクリーニング票の敏感度は68.6%,特異度は85.0%であり,院外連携を必要とする対象者の把握漏れは少なかった。2)院外連携の必要の有無と院外連携の実施の有無の間には有意な関連があった。また,院外連携を実施した群は未実施群に比べ,スクリーニング項目に該当する割合が有意に高く,スクリーニング票は院外連携が必要な患者を予測できることが示された。以上から,スクリーニングの妥当性について一定の評価ができた。(著者抄録)

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2007&ichushi_jid=J01048&link_issn=&doc_id=20070925340002&doc_link_id=10.15065%2Fjjsnr.20070329002&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.15065%2Fjjsnr.20070329002&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護研究学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2007075329

記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)医学書院  

DOI： 10.11477/mf.1661100319

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2006&ichushi_jid=J00266&link_issn=&doc_id=20060615070004&doc_link_id=0602877&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F0602877&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：英語   出版者・発行元：公益社団法人日本産業衛生学会  

Rapid turnover of novice nurses eventually results in a shortage of veteran nurses. This study aimed to clarify the factors affecting rapid turnover of novice nurses in a prospective manner. We carried out an investigation in 20 university hospitals whose directors of nursing service departments accepted our request to cooperate with our research program. These hospitals were selected from all of the 102 university hospitals listed in The Hospital Catalog of Japan. The subjects were 1,203 novice hospital nurses who gave their informed consent for participation in our study. The questionnaires, which dealt with burnout, assertiveness, stressful life events, reality shock, ward assignment preference, transfer preference, job satisfaction (workplace, salary, workload, and overtime), social support and coping mechanisms were completed by 923 novice nurses in June 2003. Then, their turnover was investigated in December 2003. Thirty-seven novice nurses (4.0%) quit during this period. Multiple logistic regression analysis showed that the factors affecting rapid turnover were 1) graduation from vocational nursing schools, 2) dissatisfaction with assignment to a ward contrary to their desire, and 3) no peers for support. Assignment of novice nurses to wards they choose as far as possible, avoidance of assigning novice nurses to wards alone, and establishment of a support system for nurses who graduate from vocational nursing schools seem to be important for preventing rapid turnover of novice nurses.

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2006295847

記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本行動計量学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2005101621

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護研究学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2005092389

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本行動計量学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本看護研究学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004234176

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護研究学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004233223

記述言語：日本語   出版者・発行元：神戸市看護大学  

医療制度改革が進められている昨今,急性期病院は地域と連携することによって患者が早期に退院できるような援助を行うため,地域連携に関わる専門部署(以後,部署と称す)の配置等を行っている。そこで,本研究では,急性期病院の地域との連携に関する部署について報告されている文献をレビューすることによって,地域連携のシステムに関する基礎資料とすること,また,今後の課題にっいて考察することを目的とした。医学中央雑誌webにて「最新過去5年分(1998年から2003年)」で「地域連携室」「地域医療室」「看護相談室」「療養指導室」「地域医療連携室」「総合相談室」「医療連携室」「医療社会福祉部」のキーワードで検索を行い,重複するもの,急性期病院ではない病院の報告であるもの,退院支援に関わる機能をもたないもの,部署についての記載が不明なものは省いた61件を対象として文献レビューを行った。その結果,(1)地域連携に関わる部署を設置した病院は病床数200床以上の地域中核病院が多く,部署の開設年は1994年から2001年と比較的最近に設置されていたこと,(2)部署に看護師が配置されている病院が多く,看護師のみの部署もあったこと,(3)地域と連携するためには院内との連携の重要性が多くの文献で指摘されていたこと,(4)部署の問題として需要の多さから相談相手を限定したり,受け皿が少ない等が挙げられていたことが明らかとなった。これらから,医療法により病院の機能分化が推進されたことを背景に,急性期病院では,入院治療重視から在宅療養重視へ移行し,在宅療養への退院支援の必要性から部署が近年設置されるとともに,多くの看護師が退院支援に携っていることが示唆された。しかし,需要が多すぎる,患者の退院のための受け皿がない等の課題もあり,部署の人員の拡充や急性期治療が終了した患者が受けられるサービスの充実についての課題が明確となった。

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1189/00000137/

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本看護科学学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004113483

記述言語：日本語   出版者・発行元：(株)医学書院  

学生ができるだけ幅広い看護技術を経験できるように,臨地実習における各領域共通の40項目からなる看護技術チェックリストを作成し,これを基礎看護学実習生44名と領域別臨地実習生47名に試行した.40項目中,誰も見学しなかった技術はなく,誰も経験しなかった技術も,基礎看護学実習ではなく,領域別臨地実習では採血と入院患者の受け入れの2項目のみであった.このチェックリストを用いることによって,臨地実習における看護技術経験の特徴と,教育面での今後の課題が明確になった.また,チェックリストを使用して「看護技術の自己評価が可能になった」という意見が多く,このツールの有効性が確かめられた

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その他リンク： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2003&ichushi_jid=J00269&link_issn=&doc_id=20031127200001&doc_link_id=0300859&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F0300859&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本看護科学学会  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004082382

記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002240548

記述言語：日本語   出版者・発行元：杏林書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002178351

記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002159493

記述言語：日本語   出版者・発行元：医学書院  

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その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002014055

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

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記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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