国際商学部 国際商学科
国際マネジメント研究科 研究科長
個人の主観的幸福感に関するデータ分析を行っている。主観的幸福感とは、アンケート調査において個人に直接自分の感じる幸福や満足の程度を回答していただいたものをデータとする。そして、個人の幸福感に与えるさまざまな要因を、「幸福関数」という計量経済学の手法で明らかにしていく。近年は、アンペイドワーク(家事育児など賃金を伴わない活動)が幸福度に与える影響を研究している。
2025/05/12 更新
個人の主観的幸福感に関するデータ分析を行っている。主観的幸福感とは、アンケート調査において個人に直接自分の感じる幸福や満足の程度を回答していただいたものをデータとする。そして、個人の幸福感に与えるさまざまな要因を、「幸福関数」という計量経済学の手法で明らかにしていく。近年は、アンペイドワーク(家事育児など賃金を伴わない活動)が幸福度に与える影響を研究している。
博士(経済学) ( 大阪大学 )
修士(経済学) ( 慶應義塾大学 )
幸福度研究
政策評価
アンペイドワーク
Happiness Research
人文・社会 / 経済政策
人文・社会 / 理論経済学 / 行動経済学
慶應義塾大学大学院 経済学研究科 後期博士課程
2000年4月 - 2004年3月
慶應義塾大学 経済学研究科 修士課程
1998年4月 - 2000年3月
国名: 日本国
上智大学 外国語学部
1982年4月 - 1986年3月
国名: 日本国
横浜市立大学 国際商学部・国際マネジメント研究科 教授
2007年4月 - 現在
帝塚山大学 経済学部 教授
2006年4月 - 2007年3月
総務省 統計研修所 講師
2003年7月 - 2009年10月
日本経済研究センター勤務、副主任研究員
1986年4月 - 2006年3月
生活経済学会
2023年5月
日本統計学会
行動経済学会
日本経済学会
Development of the Japanese version of the perceived time poverty scale
Takeshi Miura, Koji Hara, Azusa Arimoto, Masato Kaneko, Sayuri Shiraishi, Shingo Matsumura, Shuichi Ito, Kentaro Kurasawa, Yohei Matsuzaki, Makoto Kuroki
PLOS ONE 20 ( 4 ) e0320807 - e0320807 2025年4月
子育て世帯のウェルビーイングとアクセシビリティ:GISを用いた実証分析
川内 美月, 坂口 利裕, 白石 小百合
行動経済学 17 ( Special_issue 号 ) S56 - S60 2025年3月
長期のパネルデータを用いた個人の主観的厚生の安定性の検証―性格特性が主観的厚生の変動に与える影響について―
井出 千愛, 白石 小百合, 上田 雅夫
行動経済学 17 ( Special_issue ) S61 - S64 2025年3月
世帯内格差と主観的幸福度 査読
川内 美月, 白石 小百合, 丹後 健人
行動経済学 17 24 - 38 2024年10月
Evaluation of planned number of children, the well-being of the couple, and associated factors in a prospective cohort in Yokohama (HAMA study): study protocol 査読
原広司, 黒木淳, 白石小百合, 松村眞吾, 伊藤秀一, 倉澤健太郎, 有本梓, 松崎陽平
BMJ Open 14 ( 2 ) 2024年2月
単語ネットワークを用いた企業不祥事背景要因分析―第三者委員会報告書による分析
白石 賢, 村田 真樹, 白石 小百合
都市政策科学 2 ( 1 ) 1 - 9 2020年10月
白石賢, 白石小百合
都市政策研究 11 ( 11 ) 1 - 14 2017年
白石 小百合, 白石 賢
ソーシャル・ウェルビーイング研究論集 ( 2 ) 35 - 53 2016年3月
ホスピタルアートと病院施設の満足度 : 飲食コーナーにおけるインテリアに関する調査
白石小百合, 白石賢, 吉岡聖美
横浜市立大学論叢社会科学系列 66 ( 3 ) 1 - 22 2015年
定期監督が労働災害防止に与える効果 : パネルデータのマルチレベルによる分析
白石 賢, 白石 小百合
都市政策研究 ( 9 ) 1 - 24 2015年
企業犯罪における「企業利益目的」と「個人利益目的」の違いは量刑に影響を与えるか-法人税法違反の量刑因子に関する計量分析-
白石 小百合
経済分析 第183号 ( 183 ) 18 - 76 2010年
白石 小百合
横浜市立大学論叢 60巻 ( 1号 ) 16 - 76 2009年
白石 小百合, 白石 賢
横浜市立大学論叢 社会科学系列 60 ( 2 ) 219 - 275 2009年
企業犯罪における「企業利益目的」と「個人利益目的」の違いは量刑に影響を与えるか--法人税法違反の量刑因子に関する計量分析
白石 小百合, 白石 賢, 山下 篤史
横浜市立大学論叢 社会科学系列 59 ( 1 ) 225 - 248 2008年
「少子化社会におけるワーク・ライフ・バランスと幸福感―非線形パネルによる推定」
白石 小百合
ESRI Discussion Paper ( 181 ) 2007年
「家計の金融資産選択行動-リスク資産の選択に着目した分析-」
白石 小百合
貯蓄経済研究 1 ( 1 ) 2006年
白石 小百合
日本経済研究 ( 53 ) 194 - 220 2006年
「幸福度研究の現状と課題――少子化との関連において」
白石 小百合
ESRI Discussion Paper ( 165 ) 2006年
「家計のリスク認識と資産選択」
白石 小百合
帝塚山経済・経営論集 17 2006年
郵政民営化と競争条件--事業の効率性とユニバーサル・サービスの確保
白石 賢, 白石 小百合
大阪大学経済学 54 ( 4 ) 187 - 202 2005年3月
家計の危険資産選択と税制 査読
白石 小百合
日本証券経済研究会『証券経済研究』 36/, ( 36 ) 129 - 142 2002年
保育サービス供給の経済分析
白石 小百合
JCER Discussion Paper 83/, 2002年
何が日本家計の危険資産選択を抑制しているのか
白石 小百合
JCER Discussion Paper 82/, 2002年
機械投資と日本の経済成長
白石 小百合
フィナンシャル・レビュー(財務省) /58,93-120 2001年
金融所得課税と家計の危険資産選択
白石 小百合
JCER DISCUSSION PAPER(日本経済研究センター) /67, 2001年
こころ動かす経済学
白石 小百合( 担当: 共著 範囲: 幸福度を測るポイント)
二本経済新聞出版社 2015年10月
幸福度をはかる経済学
白石 小百合( 範囲: B・フライ著 翻訳を担当)
NTT出版 2012年9月
日本の幸福度
日本評論社 2010年 ( ISBN:9784535555983 )
EViewsによる統計学入門
東洋経済新報社 2009年
資産選択と日本経済
東洋経済新報社 2004年
辞典項目 需給ギャップ など
白石 小百合
経済用語辞典(第4版) 2007年
家計の金融資産選択と税制に関する実証分析-預貯金・有価証券の選択に対する金融所得課税の影響-
白石 小百合
2000年
家計貯蓄統計における世帯に関する検討-『国勢調査』との比較
白石 小百合
1999年
白石 小百合
黒田晁生明治大学教授との共同論文、日本銀行へ提出 1997 ( 3 ) 63 - 99 1997年
『金融技術革命』(東洋経済新聞社刊)
白石 小百合
日本経済新聞 1996年
横浜市立大学生に向けた献血促進ナッジの研究
淺香柚月, 白石小百合
行動経済学会第17回大会(2023) 2023年12月
家庭内アンペイドワークがもたらす夫と妻の 幸福感
川内美月 白石小百合
行動経済学会第17回大会(2023) 2023年12月
主観的厚生に影響を与える日常の習慣-食品の利用状況に着目し
上田 雅夫, データサイエンス学部, 白石 小百合, 立大学国際商, 中谷 朋昭
2023年8月
「家計のリスク認識と資産選択」
白石小百合 松浦克己
日本経済学会2006年度春季大会 2006年
時間選好率、危険回避度と株式投資
白石小百合, 松浦克己
日本経済学会2008年度春季大会 2008年
「幸福感と少子化」
白石小百合 松浦克己
日本経済学会2006年度秋季大会 2006年
主観的厚生の個人差と経時変化に関する研究
研究課題/領域番号:22K01748 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
上田 雅夫, 白石 小百合
配分額:4030000円 ( 直接経費:3100000円 、 間接経費:930000円 )
Unpaid workの行動経済学分析
研究課題/領域番号:22K01521 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
白石 小百合
テキスト・マイニングを用いた組織文化による不祥事の責任・抑止理論研究
研究課題/領域番号:18K01319 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
白石 賢, 白石 小百合, 村田 真樹
配分額:2600000円 ( 直接経費:2000000円 、 間接経費:600000円 )
本研究では、組織文化を要因とする企業不祥事を効果的に抑止していくため、諸外国の取り組みのように、組織文化やコンプライアンス体制を構成要件化し組織責任を科すことや、行政処分の要件・命令内容における組織文化等の位置づけを明確にし、新しい責任・抑止理論として提示していくことを目標としている。
このため、第一に、企業実態に即した企業モデルの下で、組織文化の内実、形成過程、組織と構成員との関係、組織文化やコンプライアンス体制の関係を理論的に整理し、法人処罰・責任論を再検討すること、第二に、諸外国、特に、近年の米国の企業不祥事に関する組織文化や組織と構成員との責任関係に関する政策動向を整理すること、第三に、不祥事企業の第三者委員会報告書をテキスト・マイニングすることにより、わが国の不祥事企業の組織文化や組織と構成員との責任関係を実証的に明らかにすることとしている。
研究一年目の平成30年度は、上記、第一の組織文化の形成過程と個人責任の関係に関するモデル化についてのサーベイを行い、現在、論文を執筆中である。本論文は『寺崎嘉博先生古稀祝賀論文集』(成文堂)において公表を予定している。第二の米国の政策動向については、論文・米国政府機関からのデータを収集した。第三のテキスト・マイニングに関しては、計画上、2年目に行う予定のものであったが、データベース構築を早め、上場企業の第三者委員会報告書について、2012年以来のものについて200件程度を収集し、一部のデータクリーニングなどを開始している。
研究課題/領域番号:25380089 2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
白石 賢, 白石 小百合
配分額:2600000円 ( 直接経費:2000000円 、 間接経費:600000円 )
本研究では、初めに、過失犯の予見可能性について論理的な思考方法より認知心理学的な思考方法への転換の必要性を主張している。次に、刑事法的な事後規制より行政法的な事前規制により過失犯は抑止しうることを実証的に示している。さらに、企業の過失犯の新しい制度として注目された景品表示法に関しても、心理学・経済学的にみると、必ずしも過失を抑止する制度とならないことを理論的に示した。
これらにより、過失犯を認知心理学的に捉えることで抑止していく必要性を主張した。
研究課題/領域番号:23243052 2011年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
筒井 義郎, 晝間 文彦, 大竹 文雄, 池田 新介, 白石 小百合, 川口 大司, MOVSHUK Oleksand, 亀坂 安紀子, 山村 英司, 山根 承子
配分額:48360000円 ( 直接経費:37200000円 、 間接経費:11160000円 )
本研究課題は日本における「幸福の経済学」を発展させることを目的とし、延べ9名の研究分担者と共に数多くの研究を行い、多くの結果を見出した。たとえば、2009年の総選挙によって、民主党支持者は幸福になり、自民党・公明党支持者は不幸になったこと;気温によって人々の幸福感が変化すること;日本人は満足度を最大にしようとする人ほど幸福度が低いが、アメリカではその傾向は明確でないこと;結婚・出産の事件によって、夫婦の幸福度が上昇すること、である。
研究課題/領域番号:22530274 2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
白石 小百合
配分額:1430000円 ( 直接経費:1100000円 、 間接経費:330000円 )
本研究は、幸福度の高い社会の構築との問題意識から、人々の幸福に対するとらえ方を定量的に把握するとともに、人々の幸福度とワーク・ライフ・バランスとの関係を解明すべく、マイクロデータを用いた実証分析を行うことにより、近年注目されるワーク・ライフ・バランスのあり方とその効果的な施策について検討を行うことを目的とする。
研究課題/領域番号:19530264 2007年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
白石 小百合
配分額:1170000円 ( 直接経費:900000円 、 間接経費:270000円 )
本研究は主観的な幸福感に着目し、事故、病気、親族の死去、介護、失業といったいわゆる不幸な出来事(以下「出来事」)が人々の主観的な幸福感に与える影響とその克服の過程、また、社会的なネットワークや政策による救済の状況を実証的に明らかにしすることにより、近年上昇しつつある生活リスクに対する効果的な施策について検討を行うことを目的とする。
計量経済学
機関名:横浜市立大学国際商学部
経済統計
機関名:横浜市立大学国際商学部
計量経済学特殊研究
機関名:横浜市立大学国際マネジメント研究科
経済学入門Ⅱ
機関名:横浜市立大学国際商学部
数量分析研究
機関名:横浜市立大学国際マネジメント研究科
ビジネス統計
機関名:横浜市立大学