所属
国際マネジメント研究科 国際マネジメント専攻 教授
国際商学部 国際商学科
国際商学部 国際商学科
職名
教授
プロフィール
会計政策、ディスクロージャー、企業分析を中心に研究し、四半期報告、リスク情報、日本版ＭＤ＆Ａ、セグメント会計基準などの制度設計への関与や、公認会計士試験、証券アナリスト検定試験の試験委員を歴任。受賞歴に、日本会計研究学会・学会賞（平成24年8月）、金融経済教育への貢献に対しNOMURA Award（平成23年3月）受賞。
外部リンク
学位
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経営学修士 （ 横浜国立大学 ）
研究キーワード
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財務会計
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Accounting
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ディスクロージャー
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非財務情報
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コーポレート・ガバナンス
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会計政策論
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財務諸表分析
研究分野
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人文・社会 / 経営学
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人文・社会 / 会計学
学歴
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一橋大学 大学院商学研究科 博士後期課程 経営学及び会計学専攻
1989年4月 - 1992年3月
経歴
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横浜市立大学 国際商学部 国際商学科 教授
2019年4月 - 現在
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横浜市立大学 副学長・理事
2019年4月 - 2024年3月
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横浜市立大学 国際総合科学部 学部長
2014年4月 - 2024年3月
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横浜市立大学 国際総合科学部 教授
2005年4月 - 2019年3月
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横浜市立大学 商学部 教授
2004年8月 - 2005年3月
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横浜市立大学 商学部 助教授
1993年4月 - 2004年7月
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横浜市立大学 商学部 専任講師
1992年4月 - 1993年3月
所属学協会
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日本経済会計学会
2020年4月 - 現在
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日本ディスクロージャー研究学会
2020年3月
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日本簿記学会
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日本会計研究学会
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日本インベスターリレーションズ学会
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国際会計研究学会
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American Accounting Association
委員歴
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日本経済会計学会 専務理事
2024年4月 - 現在
団体区分：学協会
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横浜市教育委員会 横浜市国際学生会館指定管理者選定評価委員会
2023年1月 - 2024年12月
団体区分：自治体
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総務省 電気通信紛争処理委員会委員
2022年12月 - 現在
団体区分：政府
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総務省 地方独立行政法人会計基準等研究会座長
2021年9月 - 現在
団体区分：政府
-
日本会計研究学会 機関誌編集委員会 副委員長
2021年9月 - 現在
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日本経済会計学会 日本ディスクロージャー研究学会会長
2021年7月 - 2024年3月
団体区分：学協会
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日本経済会計学会 副会長
2020年4月 - 現在
団体区分：学協会
-
日本会計研究学会 機関誌編集委員会 委員
2018年9月 - 2021年9月
団体区分：学協会
-
日本ディスクロージャー研究学会 副会長
2018年4月 - 2020年3月
団体区分：学協会
-
日本インベスターリレーションズ学会 副会長
2016年6月 - 現在
団体区分：学協会
-
日本会計研究学会 会計プログレス編集委員会・副編集長
2015年12月 - 2018年9月
団体区分：学協会
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日本会計研究学会 理事・評議員
2015年9月 - 2021年9月
団体区分：学協会
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日本会計研究学会 学会賞および太田・黒澤賞審査委員
2015年9月 - 2021年9月
団体区分：学協会
-
日本ディスクロージャー研究学会 常任理事・会員担当
2015年6月 - 2018年3月
団体区分：学協会
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日本会計研究学会 会計プログレス編集委員会委員
2012年12月 - 2015年9月
団体区分：学協会
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日本会計研究学会 評議員
2012年9月 - 現在
-
日本ディスクロージャー研究学会 常任理事・研究誌編集委員長
2012年4月 - 2015年3月
団体区分：学協会
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日本会計研究学会 会計プログレス編集委員会委員
2009年12月 - 2012年9月
団体区分：学協会
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日本インベスターリレーションズ学会 理事
2008年 - 現在
-
日本インベスター・リレーションズ学会 編集委員長
2008年 - 2022年
-
総務省 地方独立行政法人会計基準等研究会委員
2007年12月 - 現在
団体区分：政府
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ディスクロージャー研究学会 理事、編集委員
2005年
論文
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Non-GAAP指標の用途の多様化と新たな課題 招待
中條 祐介
企業会計 76 ( 9 ) 45 - 50 2024年9月
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Non-GAAP指標開示の論理と財務会計の機能の拡張 招待
中條祐介
會計 203 ( 1 ) 39 - 52 2023年1月
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企業の成長戦略とディスクロージャー ～コーポレート・ベンチャー・キャピタルに関する情報開示を中心に～ 招待
中條祐介
会計・監査ジャーナル 33 ( 12 ) 70 - 76 2021年12月
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ポストコロナを見据えた中期経営計画の課題 招待
中條 祐介
企業会計 73 ( 10 ) 97 - 104 2021年10月
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制度開示における中期経営計画開示の実態と課題
中條祐介
証券アナリストジャーナル 58 ( 9 ) 25 - 33 2020年9月
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ガバナンス改革と財務会計・報告の新たな役割
中條 祐介
国際会計研究学会年報 ( 45・46合併号 ) 95 - 108 2020年7月
-
日本企業におけるNon-GAAP指標採用の論理 招待
中條 祐介
企業会計 71 ( 9 ) 64 - 73 2019年9月
-
取締役会の多様性と企業価値との関係 -女性取締役の登用を中心に-
中條 祐介
産業経理 77 ( 3 ) 72 - 83 2017年10月
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経済社会のダイナミズムと非GAAP利益の利用及びその効果
中條 祐介
『経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究』 2015年9月
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中條 祐介
會計 188 ( 1 ) 14 - 28 2015年7月
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財務報告と中期経営計画情報の開示
中條 祐介
企業会計 66 ( 9 ) 134 - 137 2014年9月
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信託型ライツプラン導入企業の開示実態と経済的特性 査読
中條 祐介
信託研究奨励金論集 ( 34 ) 28 - 42 2013年11月
-
中條 祐介
現代ディスクロージャー研究 ( 13 ) 153 - 166 2013年10月
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非財務情報開示の意義と現状
中條 祐介
証券アナリストジャーナル 51 ( 8 ) 6 - 15 2013年8月
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中期経営計画の策定・開示に関するサーベイ・リサーチ (野々山隆幸教授退職記念号)
中條 祐介
横浜市立大学論叢. 社会科学系列 63 ( 1 ) 83 - 119 2012年
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中期経営計画情報の自発的開示行動とその企業特性
中條 祐介
會計 180 ( 6 ) 57 - 71 2011年12月
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コーポレート・ガバナンスとディスクロージャー
中條 祐介
ディスクロージャー・フォーラム ( 5 ) 67 - 78 2004年7月
-
中條 祐介
ディスクロージャー・フォーラム ( 4 ) 17 - 35 2004年4月
-
プロフォーマ情報の質的変遷と戦略的活用
中條 祐介
企業会計 56 ( 4 ) 35 - 41 2004年4月
-
信託銀行の利益の質
中條 祐介
信託研究奨励金論集 ( 23 ) 72 - 82 2002年12月
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プロフォーマ利益の開示とその課題
中條祐介
會計 162 ( 3 ) 26 - 37 2002年
書籍等出版物
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財務会計論 : スタンダードテキスト = Financial accounting
佐藤, 信彦, 秋葉, 賢一, 河崎, 照行, 齋藤, 真哉, 柴, 健次, 高須, 教夫, 松本, 敏史, 池田, 幸典, 泉, 宏之, 梅原, 秀継, 神谷, 健司, 兼田, 克幸, 工藤, 栄一郎, 田村, 威文, 中條, 祐介, 渡邉, 雅雄（ 範囲: 第15章キャッシュ・フロー）
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2023年4月 （ ISBN:9784502461910 ）
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証券アナリスト講座テキスト第2次レベル財務分析第1回収益と費用の認識と測定（応用）
（ 担当： 共著 範囲: 第2章 費用の認識と測定、第3章 金融資産・負債とリース取引の会計）
公益社団法人日本証券アナリスト協会 2022年12月
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スタンダードテキスト財務会計論Ⅰ基本論点編 第15版
（ 担当： 共著 範囲: 第15章 キャッシュ・フロー）
中央経済社 2022年4月 （ ISBN:9784502430015 ）
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証券アナリスト（CMA）講座テキスト第1次レベル 財務分析 第3回 収益と費用の認識と測定（基礎）
（ 担当： 共著 範囲: 第2章 費用の認識と測定）
公益社団法人 日本証券アナリスト協会 2021年7月
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財務会計論 : スタンダードテキスト = Financial accounting
佐藤, 信彦, 秋葉, 賢一, 河崎, 照行, 齋藤, 真哉, 柴, 健次, 高須, 教夫, 松本, 敏史, 池田, 幸典, 泉, 宏之, 梅原, 秀継, 神谷, 健司, 兼田, 克幸, 工藤, 栄一郎, 小賀坂, 敦, 田村, 威文, 中條, 祐介
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2021年5月 （ ISBN:9784502389610 ）
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会計学の手法 : 実証・分析・実験によるアプローチ
田村, 威文, 中條, 祐介, 浅野, 信博
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2021年3月 （ ISBN:9784502379314 ）
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会計研究の挑戦
（ 担当： 共著 範囲: 第9章 Non-GAAP指標の浸透、改善、そして新たな課題）
中央経済社 2020年10月
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会計制度のパラダイムシフト
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第19章 経済社会の変化と非GAAP利益の開示）
中央経済社 2019年3月
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財務会計論 Ⅰ基本論点編 第11版
中條 祐介（ 担当： 分担執筆 範囲: 第15章 キャッシュ・フロー）
中央経済社 2018年5月
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財務会計論 Ⅰ基本論点編 第10版
中條 祐介（ 担当： 分担執筆 範囲: 第15章 キャッシュ・フロー）
中央経済社 2017年5月
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財務会計論第9版
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第15章 キャッシュ・フロー）
中央経済社 2015年4月
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会計学の手法
中條 祐介（ 担当： 共著）
2015年3月
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体系現代会計学第３巻 会計情報の有用性
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第４章 会計政策の情報効果）
中央経済社 2013年9月
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体系現代会計学６巻 財務報告のフロンティア
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第６章 知的財産情報の報告）
2012年9月
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企業会計研究のダイナミズム
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第８章 中期経営計画の目標達成と会計政策）
2012年5月
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財務会計論講義第3版
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第21～27講）
東京経済情報出版 2011年3月
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神奈川の創業経営者 熱い思いを語る
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 21世紀型起業家の育成に向けて）
2011年2月
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財務会計
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第5章 費用の測定第1~6・9節）
有斐閣 2009年8月
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新たな情報開示モデルとIR
日本インベスター・リレーションズ学会 2009年
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日本の会計社会
中條 祐介（ 担当： 共著 範囲: 第５章 新興市場上場企業の財務報告に対する姿勢）
中央経済社 2009年
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現代のディスクロージャー
中央経済社 2008年 （ ISBN:9784502289507 ）
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費用の測定
（社）日本証券アナリスト協会 2008年
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電子情報開示のフロンティア
中央経済社 2007年
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会計学辞典第5版
同文舘 2007年
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会計学大辞典第5版
中央経済社 2007年
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費用の測定
日本証券アナリスト協会 2007年
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無形資産の会計
中央経済社 2006年
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連結会計とグループ経営
中條 祐介（ 担当： 共著）
中央経済社 2004年7月
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Corporate Governance and IR
Corporate Governance and Business Accounting 1999年
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Window Dressing and Reconstruction of Corporate Accounting System
Corporate Ethics and Frauds 1996年
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Financial Disgraceful Affair and Improvement of Market's Reliablity.
Corporate Ethics and Frauds 1996年
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Inprovement of Corporete Governance and an vil Convention
Corporate Ethics and Frauds 1996年
MISC
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円谷昭一編著『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」大量データからみる真実』
中條 祐介
会計・監査ジャーナル 2018年5月
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わが国開示制度改革の展望 招待
中條 祐介
企業会計 68 ( 10 ) 4 - 5 2016年10月
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米国における開示規制改革：全体最適と部分最適の相克 招待
中條 祐介
企業会計 68 ( 9 ) 4 - 5 2016年9月
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中條 祐介
企業会計 66 ( 9 ) 1406 - 1409 2014年9月
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中條 祐介
會計 180 ( 6 ) 805 - 819 2011年12月
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ディスカッション：法人税率変更と企業の利益調整行動
中條 祐介
現代ディスクロージャー研究 ( 8 ) 2007年
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新興市場上場企業に関するアンケート調査
中條 祐介
日本会計研究学会スタディグループ最終報告書 2007年
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中條 祐介
會計 167 ( 5 ) 670 - 683 2005年5月
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中條 祐介
横浜市立大学論叢 社会科学系列 56 ( 2 ) 29 - 46 2005年
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プロフォーマ情報の質的変遷と戦略的活用 (特集 企業経営と利益情報の質--アーニングス・マネジメントでどう変わるか)
中條 祐介
企業会計 56 ( 4 ) 515 - 521 2004年4月
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中條 祐介
横浜市立大学論叢 社会科学系列 53 ( 2 ) 1 - 19 2002年
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Electronic Media and Corporate Governance
Accounting ( 通27 ) 86 - 97 2001年
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佐藤 宗弥, 三浦 敬, 中條 祐介
横浜市立大学論叢 社会科学系列 52 ( 1 ) 41 - 107 2000年12月
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中條 祐介
産業経理 59 ( 4 ) 70 - 79 2000年1月
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The Linkage of Dividend Policy, Accounting Policy, and Management Behavior
Financial and Cost Accounting 59 ( 4 ) 70 - 79 2000年
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中條 祐介
横浜市立大学紀要 社会科学系列 ( 2 ) 57 - 73 1999年3月
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業績低迷企業の会計政策--利益減少型会計政策の選択とそのインセンティブ
中条 祐介
会計 155 ( 1 ) 39 - 54 1999年1月
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An Analysis of the Dividend Policy and Accounting Policy Decision
The Journal of Yokohama City University Social Science ( 2 ) 57 - 73 1999年
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IR and Quality of Earnings
Business Insight 7 ( 1 ) 16 - 25 1999年
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Accountiny Policy in Financial Distress Companies in Japan : The Choice of Income -Decreasing Accounting Policy and Its Incentive
Accounting 155 ( 1 ) 39 - 54 1999年
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中條 祐介
横浜市立大学論叢 社会科学系列 47 ( 1 ) 353 - 386 1996年3月
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Towards the Elucidation of Corporate Governance : An Accounting View
Corporate Governance 1 67 - 71 1996年
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Strategic Development of Investor Relations
Financial and Cost Accounting 55 ( 4 ) 29 - 38 1996年
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The Commitment of Main-Bank and Corporate Governance in Accounting Perspective
The Bulletin of Yokohama City University Social Science 47 ( 1 ) 353 - 386 1996年
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Construction of Strategic Investor Relations Program and its Effect
The Bulletin of Yokohama City University Social Science 46 ( 1 ) 27 - 53 1995年
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Strategic Information Disclosure and Investor Relations
The Bulletin of Yokohama City University Social Science 45 ( 3 ) 103 - 122 1994年
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中条 祐介
産業経理 52 ( 2 ) p134 - 143 1992年7月
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中条 祐介
横浜市立大学論叢 社会科学系列 43 ( 1 ) p217 - 236 1992年3月
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Accounting Strategies of Japanese Firms
1992年
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Insider Trading Regulation and Strategic Information Disclosure
The Bulletin of Yokohama City University Social Science 43 ( 1 ) 217 - 236 1992年
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Realities and Incentives of Accounting Strategies by Firms in the Steel Industry
31 1992年
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Political Costs Reduction Behavior of Accounting Strategies in the Electric Utilities
Financial and Cost Accounting 52 ( 2 ) 1992年
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中条 祐介
産業経理 51 ( 3 ) p135 - 143 1991年10月
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コ-ポレ-ト・ガバナンスと会計政策--メインバンクの変更を中心として
中条 祐介
企業会計 43 ( 9 ) p1315 - 1321 1991年9月
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Corporate Governance and Corporate Accounting Strategies
Accounting 43 ( 9 ) 1991年
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The Linkage of Earnings Forecasts Information and Accounting Strategies.
Financial and Cost Accounting 51 ( 3 ) 1991年
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Consideration and investigation about Principle of Consistency.
1989年
講演・口頭発表等
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Non-GAAP指標開示の論理と財務会計の機能の拡張 招待
中條祐介
日本会計研究学会第81回大会（東京大学） 2022年8月
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ガバナンス改革と財務会計・報告の役割
中條 祐介
国際会計研究学会関東部会統一論題 2019年11月
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日本企業の中期経営計画に関する検証
中條 祐介
大和証券機関投資家セミナー 2018年2月
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新たな情報開示モデルとIR
日本インベスター・リレーションズ学会年次総会 2009年
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日本企業の収益会計政策
第5回日本IR研究学会 年次大会自由論題報告 2007年
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ディスカッション：法人税率変更と企業の利益調整行動
ディスクロージャー研究学会：2007年現代ディスクロージャー研究カンファレンス 2007年
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会計社会の変容と市場の論理
日本会計研究学会全国大会 2007年
受賞
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理事長・学長賞
2024年3月 公立大学法人横浜市立大学
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学長賞
2019年3月 横浜市立大学
中條 祐介
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理事長賞
2013年3月 横浜市立大学
中條 祐介
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平成24年度学会賞
2012年8月 日本会計研究学会 中期経営計画情報の自発的開示行動とその企業特性
中條 祐介
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NOMURA Award
2011年3月 野村ホールディングス株式会社
中條 祐介
共同研究・競争的資金等の研究課題
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非GAAP利益の開示動機とその影響に関する包括的な研究
研究課題/領域番号：22K01810 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中條 祐介
配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）
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日本企業におけるCVC投資の実態調査とCVC関連情報開示モデルの提示
研究課題/領域番号：19K01987 2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中條 祐介
配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）
企業情報のディスクロージャーについては、伝統的な財務情報に加えて非財務情報の拡大が進んでいる。非財務情報のうち、企業の中長期的な価値創造に影響を及ぼすと考えられるオープン・イノベーションの一種であるCVC関連の情報開示に焦点を当て、これが有価証券報告書でどのように開示されているのかという現状分析と、そこから見えてくる課題の提示を行った。
2001年1月1日から2021年10月13日までの期間で、有価証券報告書において「CVC」または「コーポレート・ベンチャー・キャピタル」を含む記載を検索したところ、2003年度より記載が登場し始めるものの、2019年度で35社、2020年度は31社にとどまっていた。また、CVCが自社の成長に果たす役割等についての記載は十分とはいえず、量的にも質的にも改善の余地があることが明らかとなった。
この種の非財務情報を質的に改善させていくためには、開示による効果を検証するアカデミアの役割と、その結果に向き合う情報作成者との協創が重要であることを指摘した。
また、COVID-19の影響を切り口に、日本企業の経営計画策定上の課題を考察した。その結果、環境変化に対応した計画の修正等が、企業内部のみならず、外部に対しても開示が求められるようになってきていることを明らかにした。また、計画値の修正のほかに、中期経営計画の見直しや取り下げといったケースも散見されたことから、Postコロナの経営計画の課題として、「想定外の事象にどう取り組むか」、「計画値ファーストの弊害」、「経営計画は企業のありたい姿を示しているか」の3点を指摘した。 -
非財務情報の重要性分析と企業評価
研究課題/領域番号：18H00911 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 中野 誠, 田中 優希, 伊藤 健顕, 中條 祐介, 金 鉉玉, 鈴木 智大, 河内山 拓磨, 加賀谷 哲之, 野間 幹晴, 円谷 昭一, 米谷 健司
配分額：17420000円 （ 直接経費：13400000円 、 間接経費：4020000円 ）
本研究の狙いは，企業と投資家との重要なやり取りやその結果が公表される機会や媒体に注目し，非財務情報の重要性を検討することにある。このため，本研究は（1）企業財務責任者に対するサーベイ調査，（2）企業担当者や金融市場関係者に対するインタビュー調査，（3）テキストマイニングを含むアーカイバルデータを活用した統計分析を実施し，非財務情報の開示実態や非財務情報をめぐる企業と資本市場の見解や姿勢について検討した。これらの検討を通じて，非財務情報上の開示の在り方や持続的な企業価値創造との関係性について整理した。
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コーポレートガバナンス・コード関連情報開位による情報効果と企業行動への影響分析
2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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ディスクロージャー制度の再設計 －持続的な価値創造に資する企業報告のあり方
研究課題/領域番号：15H03398 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 中條 祐介, 中野 誠, 加賀谷 哲之, 河内山 拓磨, 田中 優希, 伊藤 健顕, 浅野 敬志, 金 鉉玉, 鈴木 智大, 野間 幹晴, 円谷 昭一, 米谷 健司, 越智 学, 高橋 由香里
配分額：15340000円 （ 直接経費：11800000円 、 間接経費：3540000円 ）
本研究の狙いは、日本におけるディスクロージャー制度が企業価値に与える影響を検討したうえで、ディスクロージャー制度の再設計に資する実証的な証拠を蓄積することにある。このため、我々は(1)企業財務責任者（CFO）に対するサーベイ調査、(2)企業担当者や金融市場・政府関係者に対するインタビュー調査、(3)アーカイバルデータを活用した統計分析などを実施し、ディスクロージャー制度やそれと深く関係するコーポレートガバナンスの枠組みや姿勢が企業価値に与える影響を検討した。これらの検討を通じて、非財務情報の開示の在り方や重複がある情報開示制度の役割や統合の在り方についてを整理した。
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経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究
研究課題/領域番号：15H03404 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
河崎 照行, 平賀 正剛, 大塚 成男, 佐藤 信彦, 小津 稚加子, 中條 祐介, 梅原 秀継, 菅原 智, 坂上 学, 町田 祥弘, 林 隆敏, 齊野 純子, 太田 康広, 角ヶ谷 典幸, 加賀谷 哲之, 倉田 幸路, 円谷 昭一, 米谷 健司, 上野 隆也
配分額：14430000円 （ 直接経費：11100000円 、 間接経費：3330000円 ）
本研究課題では、会計理論、会計文化論、社会学、監査論、実証研究といった視点から、経済社会のダイナミズムに対応したわが国の会計制度のあり方を、総合的に研究した。
具体的な研究成果は、次の通りである。(1)会計理論（会計基準）の変化では、会計概念の変化の特徴を鮮明にした。(2)会計制度のパラダイム転換では、中小企業会計制度は国際会計基準（IFRS）の影響を受けるべきではないという結論に至った。(3)監査制度のパラダイム転換では、監査データの標準化および保証業務の多様性に関する議論をとりまとめた。(4)パラダイム転換期における企業の会計行動では、会計規制のあり方に関する議論をとりまとめた。 -
非財務情報の開示に関する実態調査とその情報効果及び経営者行動に関する研究
2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）基盤研究（C)
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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会計情報の開示とショートターミズム（近視眼的経営）の関係性についての多面的研究
研究課題/領域番号：24330139 2012年4月 - 2015年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 中野 誠, 鈴木 健嗣, 大塚 成男, 中條 祐介, 梅原 秀継, 金 鉉玉, 鈴木 智大, 浦崎 直浩, 太田 浩司, 矢澤 憲一, 加賀谷 哲之, 野間 幹晴, 川島 健司, 円谷 昭一, 越智 学
配分額：17550000円 （ 直接経費：13500000円 、 間接経費：4050000円 ）
本研究の狙いは、会計情報の開示と企業における近視眼的経営あるいは短期志向(short-termism）の関係性を検証することにある。このため、本研究では、①アーカイバルデータに基づく実証研究、②サーベイ調査、③インタビュー調査の３つのアプローチを採用した。
検証の結果、日本における企業の短期志向は、米国のように経営者報酬のための機会主義的な行動を源泉としていないことが確認された。投資家との円滑な対話・エンゲージメントの不足が、企業のリスクテイク行動などに対する消極性を生み出しており、会計・開示制度の国際的収斂化などに伴う開示負担の増大がそれに拍車をかけている可能性があることが確認された。 -
「中期経営計画の情報特性とその経済効果に関する実証的分析」
2010年4月 - 2013年3月
日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究（C）
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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信託型ライツプランに関する開示の実態と経済的影響に関する分析
2009年 - 2011年
一般社団法人信託協会 信託研究奨励金
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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自発的ディスクロージャーの実証的研究
研究課題/領域番号：20330094 2008年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 中條 祐介, 中野 誠, 竹口 圭輔, 加賀谷 哲之, 野間 幹晴, 川島 健司, 矢澤 憲一, 米谷 健司, 円谷 昭一
配分額：18200000円 （ 直接経費：14000000円 、 間接経費：4200000円 ）
本研究の狙いは、企業の自発的開示がもたらす経済効果を実証的に検討することにある。検討にあたっては、経営企画担当者や情報開示担当者に対する質問調査の実施、非財務情報の開示実態調査、アナリストへの質問調査、開示スコアの測定などのデータベースを構築した。財務情報の有用性が時系列では相対的に低下する中で、優れた自発的開示には(1)リスク緩衝効果、(2)無形資産伝達効果、(3)業績予想達成効果などが存在することが、我々の検証の結果、確認された。
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会計社会の変容と市場の論理に関する総合的研究
研究課題/領域番号：18330097 2006年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
黒川 行治, 大塚 成男, 薄井 彰, 多賀谷 充, 中條 祐介, 永見 尊, 大柳 康司, 浅野 敬志, 勝尾 裕子, 大塚 成男, 薄井 彰, 多賀谷 充, 中條 祐介, 永見 尊, 大柳 康司
配分額：10880000円 （ 直接経費：9200000円 、 間接経費：1680000円 ）
(1) 機関投資家・アナリストの実情、資本市場を非効率にさせる要因は何か、アナリストはどのような財務情報を有用と見るか等についてのインタビュー調査、(2)「利益の質」とは何か、利益マネジメントと利益の質との関係の検討、(3) 新興資本市場を対象に、開示情報の意義、企業の財務報告に対する態度、IR活動の特徴についてのアンケート調査、(4) 経営者の業績予想情報のもつ市場への影響、IPO市場の価格形成に対する監査の貢献についての実証分析、(5) 監査法人の組織文化についてのアンケート調査と実証分析、(6) 公会計制度改革の現状に関する全地方公共団体へのアンケート調査を行い、会計社会の実像を説明する多くの知見を得た。
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企業ディスクロージャーの品質改善とその評価方法の確立
2005年4月 - 2008年3月
日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究（C)
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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無形資産を構成する中核的な諸資産の測定と開示の研究
研究課題/領域番号：17330101 2005年 - 2007年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 中條 祐介, 蜂谷 豊彦, 中野 誠, 加賀谷 哲之, 野間 幹晴, 永田 京子, 竹口 圭輔, 山田 真弘, 神岡 太郎
配分額：15260000円 （ 直接経費：14300000円 、 間接経費：960000円 ）
平成17年度より3年間にわたって行われた「無形資産を構成する中核的な諸資産の測定と開示の研究」では、研究活動の中で蓄積したデータベースなどを活用しながら、以下の5つの活動を実施した。
1.無形資産投資の中でも中核的な位置づけとなる研究開発投資と企業価値との関連性を検証した。研究開発投資が将来利益や企業価値に結びつくということなど、研究開発費の資産性を裏付けるいくつかの実証的な証拠を得るなどの成果を得た。
2.研究開発投資と企業価値との関連性が地域間でどのように異なるかを検証した。日本の研究開発活動は他地域と比べると低水準であるものの、中・長期的な成果に結びついている点、アメリカではむしろ短期的な成果に結びついている点などが明らかになった。
3.ソフトウェアや情報システムに関するデータベースを活用し、それらを活用してIT投資への取り組みと企業の業績、あるいはセキュリティーと資本市場からの評価の間に一定の関係性があることが明らかになった。
4.コーポレートブランドが株式市場でどのような評価を受けているかについての検証を行った。コーポレートブランドの魅力が高い企業ほど利益の持続性が高く、株式市場で高く評価されやすいなどの事実が解明された。
5.無形資産会計にかかわる会計制度、会計実務についても調査した。これについては、「11.研究発表〔雑誌論文〕」中の「無形資産会計の課題と展望」(企業会計第60巻)に所収されている。 -
事業報告モデル(ビジネス・リポーティング)の多角的研究
研究課題/領域番号：14330041 2002年 - 2004年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
伊藤 邦雄, 蜂谷 豊彦, 中條 祐介, 中野 誠, 大沼 宏, 加賀谷 哲之
配分額：10600000円 （ 直接経費：10600000円 ）
「事業報告モデルの多角的研究」では、大きく以下の4つの活動を行った。
第一が、日本企業のIR・情報開示活動をめぐる検討である。情報開示の手法としてIR活動が日本企業に浸透し始めてから10年近くが経とうとしているが、いまだに世界に発信できる情報開示を実施している日本企業は数少ない。グローバルに発信できる開示モデルの構築に向けて、企業関係者へのヒアリングやIR担当者への質問調査の実施など、日本企業の情報開示活動の実態と今後の展望を解明する試みの取りまとめを開始した。こうした成果は近くIR協議会より公表される予定である。
第二が、日本の会計制度改革とその経済的な影響についての検討である。日本では1990年代後半より短期間のうちに多数の新会計基準が公表された。これらの改革が日本企業にどのような影響を与えたのかという点を解析することにより、事業報告モデルを検討するにあたっては、強制的開示がどのような役割を担い、その変更による経済的影響の実態を解明することが可能となる。
第三が、研究成果の発表である。たとえば2004年9月に開催された日本会計研究学会・特別委員会報告などである。その他、會計、企業会計など関連雑誌へ研究成果の投稿を行った。
第四がデータベースの構築である。特に事業報告モデルを考える上で重要となるのが、投資家と企業とをつなぐ役割を果たすアナリストの存在である。我々は前年度に引き続き、2002年〜04年にかけて証券・投信各社にご協力いただき、総勢200名のアナリストにIR活動などについて質問調査を実施し、それをデータベース化した。 -
利益平準化行動とコーポレート・ガバナンス
研究課題/領域番号：13730109 2001年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B)
中條 祐介
配分額：2300000円 （ 直接経費：2300000円 ）
本研究は、会計数値の制御問題を解明し、コーポレート・ガバナンス論(CG)の発展に寄与することを目的としている。今年度は利益平準化の問題を重点的に分析した。従来、利益平準化研究は損益計算書上の利益数値が対象であったが、本研究ではプロフォーマ利益(PFE)に焦点を当てた。
PFEとは、一般に認められた会計原則(GAAP)に準拠せずに計算された利益情報である。近年急速に普及したPFEには、(1)GAAP利益を相当程度上回る傾向がある、(2)GAAP利益が赤字でもPFEでは黒字のケースが多い、という特徴がみられる。ただし、PFEの情報効果については、GAAP利益を上回る情報内容が含まれているという証拠は見つかっていない。それでは経営者はなぜPFEを公表するのだろうか。この点について2つの仮説を提示した。一つは業績低迷企業が実際の業績から投資家の目をそらせるためというものである。いま一つはGAAP利益では自社の経済的実質を正確に描写することができないため、独自にPFEを計算し、公表するというものである。先行研究は二つの観点をそれぞれ支持する証拠を示しているが、インセンティブの相違が開示の方法に差をもたらしている。GAAP利益との調整を示さずにPFEのみを開示している場合は前者の観点に動機付けられている傾向がある。GAAP利益との調整が示される場合は新興企業や成長企業に多く見られ、これは後者の観点に動機付けられている傾向がある。以上のようなPFEは新たな利益平準化の場として利用されている可能性がある。すなわち、PFEベースで業績の安定性を強調するわけである。
CGとの関係では、PFEを用いた過度の業績操作に対してSECが文書を公表した。これを受けてGAAP利益との調整表の添付など大きな改善が見られた。比較可能性と透明性を高めることでPFEの情報有用性は大きく高められることが期待される。 -
信託銀行の利益の質に関する実証研究
1998年 - 2000年
社団法人信託協会 信託研究奨励金
中條 祐介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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内部者取引規制の導入に伴う予想利益情報の質的変化
研究課題/領域番号：09730099 1997年 - 1998年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
中條 祐介
配分額：2200000円 （ 直接経費：2200000円 ）
本研究を通じて明らかとなったことは、第1に内部者取引規制の導入以降、それ以前と比べて予想利益の正確性が著しいというわけではないが、相当程度向上しているということである。この相当程度の向上の要因としてどのようなことが考えられるのだろうか。1つは、予想利益情報の重要性の増大に伴って企業の予想情報に対するセンシティビティか高まってきているということである。この点は、企業や証券関係者からの聞き取り調査によっても裏付けられた。いま1つの要因は、新制度の導入を意識し、重要事実に該当することを避けようという意思が働いたというものである。重要事実に該当することを回避するための手段の1つとして、会計政策を通じた会計数値のコントロールが考えられる。内部者取引規制の導入前後で会計政策により重要事実に抵触することを回避した企業数を比べてみると、ほぼ半減している。このことから、内部者取引規制の導入は、企業の会計政策に対しても大きな影響を及ぼしたと考えることができる。ただし、当該規制導入から約10年間が経過したが、その傾向に目を向けると、決算短信や中間決算短信で公表される予想利益自体の正確性は目立って向上しているわけではない。その要因としで考えられるのが、ファイリング制度である。ファイリング制度が定着するにつれ、業績修正の届出も増加する傾向を見せている。実際、業績修正はファイリング制度を通じて届出られた事件の常に上位に位置している。このため、以前ほど決算短信の予想利益の精度を高めることの必要性が低下してきているようで、修正の余地が生じた場合には適宜修正の届けが行われているようである。このような実務の動向を勘案すると、わが国においてもタイムリー・ディスクロージャーの思想が浸透してきていると考えられる。そして、そこには内部葉取引規制の導入と関連制度の整備が大きな役割を果たしていると考えられるのである。
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メインバンク-企業関係と会計政策
研究課題/領域番号：06803014 1994年 - 1996年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中條 祐介
配分額：600000円 （ 直接経費：600000円 ）
本研究の目的は、メインバンク制度という日本特有の産業構造のなかで、日本企業がいかなる会計政策を採用してきたかを明らかにすることである。いいかえる、日本企業は、主要な資金調達先であるメインバンクを意識した会計数字を創りだすための会計政策を採用してきたのか否かを明らかにするということである。以上の目的を達成するために、8つの仮説を提示し、検証した。仮説はメインバンクの企業に対するコミットメントの水準を視野に入れて設計された。ここでコミットメントの水準は、(1)融資額の順位、(2)特殊順位そして(3)役員派遣によって測定した。また、サンプルには繊維業界を選択した。その理由は、新素材等の技術開発に成功した企業とそうでない企業による業績のばらつきが大きいということである。そのため、メインバンクのコントロールを受けている企業とそうでない企業の会計行動の差を抽出しやすいと考えたからである。
さて、検証結果であるが、残念ながら提示した8つの仮説を支持する結果はほとんど得られなかった。しかしながら、メインバンクのコミットメントが深い企業の会計政策ほど、利益が多めに計算される方法で構成されていることが発見された。そこで、これをメインバンクによるコミットメント効果と呼ぶことにした。このコミットメント効果が存在すると仮定した場合、メインバンクによる企業のガバナンスには次の2つの評価を導くことができる。1つは、現経営陣に長期的な視野での経営を行う裁量を与えるということである。このような支援は、企業の状態をダイナミックに変革していく場合に不可欠といえよう。もう1つの見解は、現経営陣に対して早急な財務基盤の建て直しを迫らないという意味で、甘えの経営を許す可能性を秘めている。いずれにしても、このようなコミットメント効果の存在と分析は今後の課題である。 -
Investor Relations
資金種別：競争的資金
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Earnings forecasts
資金種別：競争的資金
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Theory of Accounting Policy
資金種別：競争的資金
担当経験のある科目（授業）
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財務諸表分析
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企業価値評価論
機関名：横浜市立大学
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国際会計論
機関名：横浜市立大学
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起業プランニング論
機関名：横浜市立大学
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起業家人材論
機関名：横浜市立大学
社会貢献活動
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横浜市技能文化会館指定管理者選定評価委員会委員長
役割：司会, 助言･指導, 運営参加・支援
横浜市 2020年4月 - 現在
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学校評議員
役割：助言･指導
横浜市立横浜商業高等学校 2018年2月 - 2018年3月
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神奈川県信用保証協会保証業務懇話会会長
役割：司会, 助言･指導, 運営参加・支援
神奈川県信用保証協会 2017年4月 - 2022年3月
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学校評議員
役割：助言･指導
横浜市立横浜商業高等学校 2016年9月 - 2017年3月
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横浜市信用保証協会 外部評価委員会 委員長
役割：助言･指導
横浜市信用保証協会 2016年6月 - 現在
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理事候補者選考委員会 委員長
横浜市信用保証協会 2016年6月 - 現在
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標準営業約款審査委員会委員
役割：助言･指導
公財 神奈川県生活衛生営業指導センター 2016年4月 - 現在
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横浜市立横浜商業高等学校学校評議員
役割：助言･指導
2015年8月 - 2016年3月